阪急電鉄は、3月8日に、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2023 大規模法人部門（ホワイト500）」に認定※されましたので、お知らせします。当社がホワイト500に認定されるのは3年連続となります。

当社では、経営理念において「人の尊重」を大切な価値観とし、従業員やその家族の健康が会社の豊かな未来の礎であると考えています。そうした考えのもと、2018年に「健康宣言」を制定するとともに、2020年に発表された「阪急阪神ホールディングスグループサステナビリティ宣言」の重要テーマの一つに「一人ひとりの活躍」を掲げ、そのための取組の一環として健康経営の推進に努めています。

その推進にあたっては、当社の各部門と産業医、阪急阪神健康保険組合（以下、「健康保険組合」）とで構成する「健康経営推進委員会」を設置して、従業員や家族の健康課題を分析したうえで、具体的な施策の立案・実施・検証を行い、継続的な改善を図っています。

中でも、「生活習慣病」「女性特有の疾病」「メンタルヘルス」「職場の禁煙」の4つを重点的に対処すべき課題として掲げ、以下の取組を行っています。

・生活習慣病

健康保険組合が実施する特定保健指導の勧奨、保健師によるサポート面談、ヘルスツーリズム（京都建仁寺での座禅体験等）の実施 など

・女性特有の疾病

女性がん検診（乳がん・子宮頸がん）の実施、女性の健康に関するセミナーの開催 など

・メンタルヘルス

カウンセリングルームの設置、職場復帰時の支援、メンタルヘルスに関するセミナーの開催 など

・職場の禁煙

禁煙治療への費用補助、職場での禁煙推進イベントの実施 など

今後も、従業員一人ひとりが多様な個性や能力を最大限に発揮できるよう、健康の維持・増進のための施策を積極的に推し進めていきます。そして、従業員とその家族が健康で、安心して働ける職場環境づくりに取り組み、事業を通じて地域や社会に貢献していきます。

※健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。

※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

阪急電鉄株式会社　https://www.hankyu.co.jp/

リリース　https://www.hankyu-hanshin.co.jp/release/docs/1c71e58a278b4b681522ca9e62f98ed50209c980.pdf

発行元：阪急阪神ホールディングス

　　　　大阪市北区芝田1-16-1