【2022年度版】ECサイトにおける決済手段の利用実態調査結果を公開
~よく利用する決済手段1位は「クレジットカード決済」(約60%)、2位は「PayPay(オンライン決済)」(約24%)~
ソフトバンク株式会社の子会社であるSBペイメントサービス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO 榛葉 淳)は、ECサイト(物販、デジタルコンテンツ※)における決済手段の利用実態に関するアンケート調査を実施しました。実施した調査の結果の一部を抜粋してお知らせします。なお、2018年度、2020年度、2021年度に続き、今回が4回目の公開になります。
※物販サイト:洋服や靴などの身に付ける物、化粧品、本、食料品、医薬品などを販売するECサイト
デジタルコンテンツ(デジコン)サイト:電子書籍、動画視聴サービス、オンラインゲーム、イベントなどのサービスを提供するECサイト
<調査概要> 調査名 :ECサイトで物品・デジタルコンテンツを購入する際の決済手段に関する調査 調査方法:インターネットリサーチ 調査地域:全国 調査期間:2023年2月14日~3月7日 調査対象:1年以内に物販サイトで何らかの商品を購入した10~80代の男女2,502人 1年以内にデジタルコンテンツを購入した10~80代の男女2,312人 調査元 :SBペイメントサービス株式会社 |
<調査結果サマリー>
・ECサイトでよく利用する決済手段は1位が「クレジットカード決済」(約60%)、2位が「PayPay(オンライン決済)」(約24%)
・20~40代男性は「Yahoo!ウォレット決済」、10~40代女性は「楽天ペイ(オンライン決済)」の人気が他の世代と比較して高い
・クレジットカード決済の割合は2021年度よりさらに減少し、代わりに「PayPay(オンライン決済)」や「ID決済」が台頭
・よく利用する決済手段がない場合、53%以上の男女が購入せず離脱する
・外出の自粛傾向が緩和されるも、引き続きオンラインショッピングの利用意向は高い
<調査結果>
ECサイトでよく利用する決済手段は1位が「クレジットカード決済」(約60%)、2位が「PayPay(オンライン決済)」(約24%)
ECサイトで物品もしくはデジタルコンテンツを購入する際、よく利用する決済手段について尋ねたところ、男女ともに1位が「クレジットカード決済」(約60%)、2位が「PayPay(オンライン決済)」(約24%)、3位が「楽天ペイ(オンライン決済)」(約12%)という結果になりました。
過去3回(2018年度、2020年度、2021年度)、同様の調査を行った結果と比較したところ、物品とデジタルコンテンツどちらの購入時においても、「クレジットカード決済」を選択する割合が2018年度から2022年度にかけて約20%減少しており、代わりに「PayPay(オンライン決済)」の割合が2022年度には22%以上と「クレジットカード決済」に置き換わり台頭してきたことが分かります。さらに、「楽天ペイ(オンライン決済)」の割合も11%を越えて年々伸びており、オンラインでもリアルでも利用できるQRコード決済サービスの人気が高まっていることが分かります。
20~40代男性は「Yahoo!ウォレット決済」、10~40代女性は「楽天ペイ(オンライン決済)」の人気が他の世代と比較して高い
ECサイトで物品を購入する際、最も利用する決済手段について尋ねたところ、10代男性では「PayPay(オンライン決済)」の割合が約30%と最も選ばれており、10代男女ともに「クレジットカード決済」以外の決済手段が浸透していることが分かります。一方で、年代が上がるごとに「クレジットカード決済」の割合が高くなる傾向にあり、50代以上では男女ともに「クレジットカード決済」の割合が71%以上と根強い人気があることが分かります。また、男性は20~40代で「Yahoo!ウォレット決済」が3位にランクインしているのに対し、女性は10~40代で「楽天ペイ(オンライン決済)」が上位にランクインしており性別や世代で好む決済手段が異なることが分かります。
デジタルコンテンツを購入する際、最も利用する決済手段について尋ねたところ、10代男女ともに「クレジットカード決済」以外では「PayPay(オンライン決済)」「コンビニ決済」の根強い人気があることが分かります。また、携帯電話料金とまとめて支払いができる「キャリア決済」が20代男性、30代女性、40代男女、50代男女から上位に選ばれており、デジタルコンテンツサイトとの親和性が高いことが分かります。また、女性は20代および60代以上で「楽天ペイ(オンライン決済)」が上位にランクインしており、物販と同様「楽天ペイ(オンライン決済)」が女性に人気なことが分かります。
クレジットカード決済の割合は2021年度よりさらに減少し、代わりに「PayPay(オンライン決済)」や「ID決済」が台頭
過去3回(2018年度、2020年度、2021年度)、最も利用する決済手段の調査を行った結果と比較したところ、物品とデジタルコンテンツどちらの購入時においても、2022年度には「クレジットカード決済」の割合が約60%と2021年度からさらに減少し、「PayPay(オンライン決済)」に次いで3位にApple PayやAmazon Payなどの「ID決済」が選ばれています。「ID決済」はクレジットカード番号や購入者情報などを入力する手間がなく、IDとパスワードの入力だけで素早く簡単に購入ができるため、年々人気が高まってきていることが分かります。また、デジタルコンテンツサイトでは「PayPay(オンライン決済)」以外に「楽天ペイ(オンライン決済)」「au PAY(ネット支払い)」が上位に選ばれており、特にQRコード決済サービスの利用意向が高いことが分かります。
よく利用する決済手段がない場合、53%以上の男女が購入せず離脱する
ECサイトで物品もしくはデジタルコンテンツを購入する際、よく利用する決済手段がない場合どうするか尋ねたところ、物品とデジタルコンテンツどちらの購入時においても、53%以上と過半数の人がそのECサイトでは購入せず離脱する傾向にあることが分かりました。これらの結果は、2018年度から引き続き同様の傾向が見られているため、豊富な決済手段を取り揃えることはECサイト運営における一つの重要な要素であると考えます。ECサイトを運営する事業者は、「クレジットカード決済」を始め、「PayPay(オンライン決済)」「ID決済」などの消費者ニーズの高い決済手段を取り揃えておくことで消費者の購入率アップに繋がるのではないでしょうか。
外出の自粛傾向が緩和されるも、引き続きオンラインショッピングの利用意向は高い
2021年と比べて2022年の1年間でECサイトでの購入頻度に変化はあったか尋ねたところ、物販サイトでは10代男女の51%以上が、デジタルコンテンツサイトでは10代男性の50%が「増えた」と回答し、特に10代で顕著にオンラインショッピングの頻度が増えていることが分かります。全年代を通して「増えた」割合が「減った」割合を上回っており、2022年は外出自粛傾向の緩和の流れもありましたが、引き続きオンラインショッピングを利用する意向は高いと考えられます。
SBペイメントサービス株式会社は、決済代行会社としてECサイトに必須の決済手段を数多く提供しています。オンラインビジネスを始められたい事業者や決済手段のラインアップを拡充したい事業者は、ぜひSBペイメントサービス株式会社へお問い合わせください。
調査結果の全文はこちらからダウンロードください。
物販サイト版:https://www.sbpayment.jp/internal/whitepaper/survey_netshop_2023ver.pdf
デジタルコンテンツサイト版:https://www.sbpayment.jp/internal/whitepaper/survey_digital_2023ver.pdf
著作権について
・本調査の図解/文章とも自由に転載いただくことが可能です。
・本調査の著作権は、SBペイメントサービス株式会社に帰属しますが、以下の利用条件を満たす方には利用を許諾いたします。
利用条件
1 情報の出典元として「SBペイメントサービス株式会社」の名前を明記してください。
2 出典元として、以下のURLへのリンクを設置してください。
https://www.sbpayment.jp/news/press/2023/20230329_001295/
3 調査結果データの加工・改変はご遠慮ください。
4 当社がふさわしくないと判断した場合には、転載許可を取り消し、掲載の中止を求めることがあります。
【会社概要】
SBペイメントサービス株式会社
代表者 | 代表取締役社長 兼 CEO 榛葉 淳 |
所在地 | 東京都港区海岸1丁目7番1号 東京ポートシティ竹芝オフィスタワー |
設立 | 2004年10月1日 |
事業内容 | 決済サービス、集金代行および企業の計算事務代行、アクワイアリング(カード加盟店業務)事業、イシュイング(カード発行業務)事業 |
URL | https://www.sbpayment.jp/ |
【決済サービスに関するお問い合わせ】
SBペイメントサービス株式会社
お問い合わせフォーム | https://www.sbpayment.jp/contact/?argument=3qe9Sa9A&dmai=a5d1c838fbaef4 |
・「QRコード」は、株式会社デンソーウェーブの登録商標です。
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・Google Payおよび Google ロゴは Google LLC の登録商標です。
・その他、記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
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