「先生の働き方改革」をテーマにしたウェビナーをオンデマンド配...

「先生の働き方改革」をテーマにした ウェビナーをオンデマンド配信中

【管理職編】スクールリーダーが仕掛ける、教育の質が上がる働き方改革  【現場編】多忙でも定時に帰り結果も出す!現役教員の時短術

株式会社東洋経済新報社(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:田北 浩章)は、教員、各地域教育委員会など教育従事者の皆様を対象としたウェビナー『スクールリーダーが仕掛ける、教育の質が上がる働き方改革』と『多忙でも定時に帰り結果も出す!現役教員の時短術』を2023年5月7日(日)までオンデマンド配信中です。申込期限は2023年4月30日(日)です。


「先生の働き方改革」をテーマにしたウェビナーをオンデマンドにて配信中


『スクールリーダーが仕掛ける、教育の質が上がる働き方改革』の詳細・お申込は下記URL

https://toyokeizai.net/sp/sm/ws2023m/

『多忙でも定時に帰り結果も出す!現役教員の時短術』の詳細・お申込は下記URL

https://toyokeizai.net/sp/sm/ews2023/



■開催概要

東洋経済education×ICTを開設してから2年が経過し、日々さまざまなテーマで記事を掲載しています。中でも、スタート当時から継続して取材・掲載し、読者の関心が高い記事テーマは「働き方改革」です。教育分野に限らず、さまざまな業種で進められている働き方改革。民間企業では、労働基準法が改正されたことやコロナ禍によるDXの促進などもあり働く環境は様変わりしています。

一方で、子どもたちが多くの時間を過ごす学校で働く教員の職場環境は、厳しさを増すばかりです。これまで、教員の過重労働問題は、現場の先生の熱意や忍耐で持ちこたえてきたところがありますが、それも限界に達しています。働きすぎにより休職や退職する教員の数は増加するうえ、教員不足の影響で補充の教員はなかなか見つかりません。残された教員はさらなる過重労働を余儀なくされていますが、悪化する環境の中で働くことは教員の心身に影響を及ぼし、授業の質の低下にもつながります。国の豊かな発展のために不可欠な「教育」の質を維持、改善していくためにも「働き方改革」は急務の課題です。しかし、いざ「働き方改革」に着手しようとしても何から始めればいいのか、またそれに取り組む時間すらない、など課題が多いのが現実です

東洋経済education×ICTでは学校を上げて働き方改革に取り組む校長先生をお招きした「管理職編」、働き方改革を実践している現役の先生をお招きした「現場編」の2つのウェビナーを配信しています。どちらも実例を中心にお話しいただいていますので、ぜひとも視聴いただき、皆様の課題解決の糸口になれば幸いです。



■セミナー概要

申込期限:2023年4月30日(日)※お申し込み後、すぐに視聴いただけます。

視聴期限:2023年5月7日(日)

開催形式:オンデマンド配信

参加費 :無料(事前登録制)

主催  :東洋経済education×ICT



■申込方法

(管理職編)『スクールリーダーが仕掛ける、教育の質が上がる働き方改革』

https://toyokeizai.net/sp/sm/ws2023m/


(現場編)『多忙でも定時に帰り結果も出す!現役教員の時短術』

https://toyokeizai.net/sp/sm/ews2023/


上記、各公式サイトURLにアクセス、申込フォームに必要事項を入力の上、お申込ください。

事務局より事前登録完了のお知らせをメールにてお送りいたします。視聴リンク(URL)をメールにてご案内いたします。



■会社概要

商号  : 株式会社東洋経済新報社

代表者 : 代表取締役社長 田北 浩章

所在地 : 〒103-8345 東京都中央区日本橋本石町1-2-1

創立  : 1895年11月

事業内容: 雑誌事業、書籍事業、デジタルメディア事業、データベース事業、

      ビジネスプロモーション事業(セミナー・広告・カスタム出版)など

資本金 : 1億円

URL   : https://corp.toyokeizai.net/



【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】

株式会社東洋経済新報社

東洋経済education×ICTオンラインイベント事務局

MAIL: corporate@toyokeizai.co.jp

取材依頼・商品に対するお問い合わせはこちら

プレスリリース配信企業に直接連絡できます。

プレスリリース配信 @Press

記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)