ＪＦＥシステムズ、設立40周年を機に「企業理念」を刷新　 「パーパス、バリュー、行動指針」および 「ブランドコンセプト」を新たに制定

ＪＦＥシステムズ株式会社(東証スタンダード市場：4832、本社：東京都港区、代表取締役社長：大木 哲夫、 以下 当社)は、設立40周年を機に、「パーパス、バリュー、行動指針」からなる企業理念に刷新するとともに、「ブランドコンセプト」を新たに制定したことをお知らせいたします。

当社は、1983年に川崎製鉄株式会社(現 ＪＦＥスチール株式会社)のシステム部門から分離して設立された、システムインテグレーターです。ＪＦＥグループの情報システム会社として、ＪＦＥスチール株式会社をはじめ、ＪＦＥグループ各社の情報システムを担うほか、製造業をはじめ一般のお客様向けにIT関連のサービスを幅広く提供しています。

このたび、当社は2023年9月に会社設立40周年を迎えることを機に、企業理念を刷新いたしました。当社の存在意義を「パーパス」として言語化するとともに、パーパスの実践に向けて共有する価値観である「バリュー」と、行動の基本方針である「行動指針」を制定し、社員が業務に取り組む際のよりどころとなる基軸を示すとともに、当社が何を信じ、どのように社会に貢献していくのかを表現しました。また、パーパスをシンプルに表現した「ブランドコンセプト」を新たに制定いたしました。

ＪＦＥシステムズ株式会社 企業理念体系図

【新企業理念(2023年6月1日発効)】

◆ パーパス(存在意義)

パーパス(存在意義)

当社のパーパスの核には「人間中心」の考え方があります。当社の目指す未来は、「IT技術の普及を通して、一人ひとりが持てる能力を発揮し、思いをかたちにする喜びを広げること」です。

これにより、当社は、お客様の働く環境をより一層「スマート」に変えるだけでなく、私たち自身の働き方もスマートに変え、自分らしく働く喜びを大切にします。

◆ バリュー(共有する価値観)

パーパス実践に向けた5つの価値観

バリュー(共有する価値観)

◆ 行動指針(行動の基本方針)

パーパス実践に向けた行動の基本方針

行動指針(行動の基本方針)

当社は、「人のつながり」を重視した組織文化(＝ソーシャルキャピタル)が、人の能力発揮に大きな影響を与えるという考え方に基づき、人と人の関係性「Good Relationships」を重視し、より良いアウトプットを追求します。

【ブランドコンセプト】

◆ ブランドコンセプト

パーパスをシンプルに表現したフレーズ

ブランドコンセプト

ブランドコンセプト「スマートフル(Smart + Heartful)IT」は、パーパスをシンプルに表現した、当社独自のフレーズです。「当社が提供するITを象徴するフレーズ」として、また「社員が日々の業務でパーパスを意識するためのフレーズ」として使用します。

ハート型のロゴマークに使用されている5つの色は、当社の5つの「バリュー」それぞれのイメージカラーです。これらを1本の線で結び付けることで、5つのバリューが繋がり、スマートフルITが体現されている状態を表しています。

【パーパス策定プロセス】

当社は、2022年10月に「当社の未来を想像し、次の10年を創造」することを目的に、パーパス策定プロジェクト「未来ソウゾウ会議」を立ち上げました。

策定にあたっては、広くお客様、ビジネスパートナー様、当社経営層および社員に協力いただき、ことばを集めました。次に、それらを未来視点で発展させ、将来、お客様や社会にどのような価値を提供できるようになりたいかを検討し、そこから、複数のパーパス案を作成しました。その中から社員の投票により最も共感を集めたフレーズを当社のパーパスに選定しました。

パーパス策定プロジェクト「未来ソウゾウ会議」

当社社員によるワークショップでの対話の様子

【今後の活動について】

当社は、新しく制定したパーパスを社員一人ひとりが深く理解し、仕事の中で実践できる状態を目指して、新しい企業理念の浸透を行います。これにより「新しい組織風土」を形成し、事業活動を通じて社内外の「コミュニティの豊かさ」を高めていきたいと考えています。

当社は、新しい企業理念を基軸に、事業を通して価値創造に繋げるとともに、持続可能な社会の実現を目指してまいります。

【ＪＦＥシステムズ株式会社について】

https://www.jfe-systems.com/

鉄鋼業界におけるシステム構築・運用で培った企画・構想力と技術力を活かし、多彩なサービスをお客様に提供しています。製造業をはじめ、金融、流通、通信などあらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティング、独自のパッケージ製品および、ERPを中核に様々な製品を組み合わせた複合ソリューションの提供など、幅広いビジネスを展開しています。