特許技術デュアルリンク骨伝導を搭載した『骨伝導スマートグラス...

特許技術デュアルリンク骨伝導を搭載した 『骨伝導スマートグラス』をクラウンドファンディング GREEN FUNDINGにて先行販売開始

マックスファンシー株式会社(所在地:愛知県豊川市)は、特許技術デュアルリンク骨伝導が搭載された『骨伝導スマートグラス(29,800円税込)』の日本での販売に先駆け、クラウンドファンディングGREEN FUNDINGにて最大33% OFFとなる先行販売を2023年6月8日より開始いたします。

GREEN FUNDING: https://greenfunding.jp/lab/projects/7401


骨伝導スマートグラス


■スマートグラスとは?

スマートグラスとは、メガネ型のウェアラブルデバイスの総称。

メガネのレンズがディスプレイになっており、デジタルデータの閲覧や動画の視聴など、製品により様々な機能が搭載されています。

ハンズフリーの状態でマルチタスクが可能になるため、日常生活やビジネスシーンなどあらゆる場面での活用が可能です。



■商品特長


機能紹介


1. 特許技術「デュアルリンク骨伝導」

中国初の特許技術である、骨伝導システム「デュアルリンク骨伝導」を搭載。

「耳の輪郭の骨」と「頭蓋骨」の2つの経路で振動を送ることで、従来の「シングルリンク振動」よりも振動効率が上がり、より良質な音を楽しめます。さらに、外への音漏れも抑制し、プライバシーを守ることができます。


2. 超薄型・軽量を実現

使い心地にこだわり、重さ27gの超軽量化と、厚み6.8mmの薄型化を実現。普通のメガネと同等な付け心地で、長時間かけていてもノンストレスで過ごすことができます。


3. 操作はタップ&スワイプのみ

メガネの着脱だけでON、OFFを切り替えることができます。

その他の操作はタップとスワイプのみなので、電話に出る時の動作はわずか1秒。

シンプルな操作性で、簡単に扱うことが可能です。


4. ノイズキャンセル通話が可能

ノイズキャンセリングチップとノイズキャンセリングマイクを採用しているため、通話時には周囲の声や風の音などの外部騒音を低減します。


5. 最長16時間の長時間駆動

マグネット式の急速充電を採用。さらに、独自のアルゴリズムと低エネルギーの振動子ユニットにより、たった10分の充電で最長16時間の長時間駆動が可能です。


6. 最新Bluetooth5.2を搭載

骨伝導メガネでは初となる(※1)、最新のBluetooth5.2を搭載。消費電力が低く、干渉防止が強化されているので、接続がより安定します。


7. 防水機能IPX5搭載

フレーム全体が雨や汗に強く、天候や気温に左右されず使用することができます。


8. ストレスフリーな装着感

フレームの質感、形、接続部など全てにおいて、長時間の装着でもストレスを与えない素材を使用しています。

フレームの素材は2種類から選ぶことができます。


【1】 ビジネスチタンフレーム

低密度・軽量・高強度・耐食性を兼ね備えた金属元素であるチタン素材と、肌に優しく、軽量なTR-90材質の2つを組み合わせて採用しています。


【2】 オールマッチブラックフレーム

「TR-90素材(形状記憶ポリマー素材)」は哺乳瓶や医療用品にも使用されている素材で、肌にやさしく安心安全です。また、非常に軽い素材なので、鼻筋や耳への負担がほとんどありません。


9. 選べるレンズ

普通のレンズとブルーライトカットレンズから選べます。


■商品概要

商品名 : スマートグラス

販売価格: 29,800円(税込)

発売日 : 2023年6月8日

URL   : クラウドファンディングGREEN FUNDING

      https://greenfunding.jp/lab/projects/7401 にて

      6月8日(木) プロジェクト公開。

      一般発売は10月頃を予定。



■販売者情報

マックスファンシー株式会社

暮らしを豊かにするメーカーとして、寝具の製造販売事業を主軸に展開。

ものづくりから販売まで一貫して行ってきた知識・経験を活かし、人の暮らしに寄り添う、信頼できる製品の輸入や開発にも積極的に取り組んでいます。


●開発者情報

秦建氏は、中国の通信機器大手メーカー勤務を経て独立。

山東金泓机電科技有限会社を設立し、中国最大のショッピングサイトTモールの家電部門と共同で骨伝導スマートグラスを企画開発。製造は中国証券取引所で上場している佳禾智能科技有限会社。中国国内の販売だけでなく、日本での展開を実現するため株式会社マックスファンシーと協力し、クラウドファンディングをスタート。


※1 2023年5月当社調べ

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