能代市の情報発信プラットフォーム 「のしろでんごんばん」が大学生による運用を開始! Instagramに続き、LINE公式アカウントを新設。 2023年6月13日(火)から配信を開始
「のしろでんごんばん」に新展開 大学生による秋田県能代市の魅力発信がスタート!
秋田県能代市が2022年10月より取り組んできたまちかど情報プラットフォーム「のしろでんごんばん」の令和五年度の事業を、株式会社RoundTable(所在地:東京都墨田区、代表取締役:赤松 慎一郎)の全国の大学生による地域活性化プロジェクト「Localist U-25」が受託しました。今年度はSNSやGoogleマップを活用し、能代市のオンライン上の情報発信をさらに推進していきます。
日本各地に住むプロジェクトメンバーの大学生が、能代市現地での調査や取材をもとに得た新たな情報を、まちかど情報プラットフォーム「のしろでんごんばん」の既存のSNSアカウント(Instagram/Twitter)と今回新たに開設されたLINE公式アカウントを使用し、2023年6月13日(火)より配信をスタートいたしました。
○「のしろでんごんばん」公式LINEがスタート
SNSには新たに「のしろでんごんばん」公式LINEが加わります。日常的に使うLINEから、能代市内の最新情報や、お得なお店の情報を知ることが出来、見逃しを防ぎます。ファミリー層にはもちろん、運用する大学生と近い若い世代の方にも楽しんでいただける内容を週一回のペースで配信していきます。是非、友だち追加をして、配信をお楽しみください。
○Googleマップ上のお気に入りのお店を盛り上げよう
「Localist U-25」の大学生が能代市内のお店を対象に、Googleマップ上の店舗情報の登録サポートを行います。正確なお店の営業時間や、ビジネス情報の掲載による、利用機会や訪問機会の増加を目指します。能代市民だけでなく、能代を訪れる方々にもクチコミ用POPを用意するなど、クチコミ投稿をしやすい環境を整えていきます。
○SNSでクチコミをしてみよう
まちかど情報プラットフォーム「のしろでんごんばん」のSNS(Instagram/Twitter/LINE)は、「Localist U-25」の大学生が、能代市民の方々からの口コミや、“よそ者”である大学生目線で気になった内容を取材して、情報を発信していきます。
「この店いいよ」というおススメ情報をお持ちの方は「#のしろでんごんばん」をつけてSNS(Instagram/Twitter)で投稿してください。能代市の魅力発信に繋がる情報を広く募集しています。
「のしろでんごんばん」は、下記のリンクからご覧いただけます。ぜひチェックしてください。
◎ホームページ: https://noshiden.com
◎Instagram : https://instagram.com/noshi.den
◎Twitter : https://twitter.com/Noshiden
◎LINE : https://lin.ee/pGtS1RB
【秋田県能代市】
能代市は秋田県北西部に位置しています。雄大な日本海、世界自然遺産「白神山地」、出羽丘陵の緑豊な森林地帯に囲まれており、美しく雄大な自然と、多彩な伝統行事が今に息づいています。基幹産業である農業においては近年「白神ねぎ」のブランド化が進むほか、地域の資源である「風」を活用した風力発電を主とした「エネルギーのまちづくり」に取り組んでいます。そのほか、「バスケ」や「宇宙」、「木都」といったキーワードのもと、特色あるまちづくりを進めています。
【Localist U-25 概要】
株式会社RoundTable 内の大学生インターンによるプロジェクト名。LINE Green Badge資格取得者を含む全国の大学生が、地域の事業者の方々のデジタル分野の情報発信を代行。サポート。
学生の目線を活かしLINE公式アカウントの作成・運用他、WEB配信のライティング、Googleマップ登録サポート等といった地域創生の販促を多方面からプランニングし、課題解決に向けた取り組みを実施。
HP : https://lu25.r-table.co.jp/
TEL/FAX: 03-6260-9842
【会社概要】
社名 : 株式会社RoundTable
本社所在地: 〒130-0013 東京都墨田区錦糸1-2-1 アルカセントラル14F
代表取締役: 赤松 慎一郎
事業内容 : マーケティング、コンサルタント
設立 : 2017年3月
よそ者目線で地域の魅力を発掘し、事業性のあるプロダクト化を行う稼ぐ地域活性の何でも屋。地域ごとに異なる課題解決を、地域の方々と共にマーケティング活動や商品化の実務を二人三脚で取組む。数百人規模のミニマムな観光事業の立ち上げを得意とし、地元の民間事業者と共に自治体と民間が補完しあうスキームで、地域を消費させず、収益性を伴った持続性のある自走可能な事業を目指す。
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