インターネットアクセスの遅延解消に貢献 SD-WANのローカルブレイクアウト対応製品を拡充
~回線品質やアプリケーションによって柔軟な通信制御を実現~
2023.12.06 11:00
三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:本多 孝司、以下 MIND)は、インターネットアクセス時の利便性向上のため、「ネットワーク構築・運用サービス」のオプションであるSD-WAN(注1)サービスについて、ローカルブレイクアウト対応製品を拡充いたしました。
■背景と狙い
新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワーク需要急増や、企業の業務システムのクラウド移行加速など、企業ネットワークを取り巻く環境は劇的に変化しています。
多くのお客様は、WEB閲覧やクラウドサービスへのアクセスのすべての通信を、データセンター経由で行っていましたが、環境変化に伴い通信量やセッション数が増加し、データセンターの設備や回線が輻輳するなどして、業務効率の低下を招いていました。
この変化へ迅速に対応すべく、「ネットワーク構築・運用サービス」のオプションとして、2021年からSD-WANサービスの提供を開始しました。また、SD-WANを構成するエッジルーターには、データセンターを経由せず直接インターネットへつなげることが出来る、「ローカルブレイクアウト」機能を実装しました。
今回、ヤマハ社製エッジルーターの取り扱いを開始し、ローカルブレイクアウト対応製品のラインアップを拡充しました。これによりお客様は、複数の選択肢の中から自社のインターネット利用形態に応じた最適なエッジルーターを選択することができ、通信の安定性確保による業務効率向上が見込めます。
サービス概要図
※注1:SD-WAN(Software Defined WAN)
インターネットやクラウド、拠点間の通信をソフトウェアで制御する機能
※注2:Internet-VPN(Virtual Private Network)
インターネット回線を利用したセキュアな暗号化トンネルを提供する機能
■特長
1. WANのボトルネック解消
拠点から直接インターネットへ繋げることができるローカルブレイクアウト機能により、クラウドシステムへの経路が最適化されます。社内向けの通信量が分散されボトルネックを解消することで、遅延や揺らぎにシビアな通信への品質改善も期待できます。
2. お客様のネットワーク環境に応じたルーターの選択が可能
エッジルーターのラインアップが増えることで、WANの転送速度、導入までのリードタイム、費用などお客様がご要望される条件に沿った、最適なエッジルーターを選択できるようになります。
3. 既存サービスと同様の運用保守が利用可能
「ネットワーク構築・運用サービス」のオプションであるSD-WANサービスは、いずれのエッジルーターをご選択いただいても、共通の体制で運用保守を利用可能です。
■サービスの概要
<サービス名>
ネットワーク構築・運用サービス
SD-WANサービス(オプション)
<主な仕様>
「ネットワーク構築・運用サービス」のオプションとしてSD-WANの構築を行うサービスです。
これにより、お客様はWEB閲覧・クラウドサービスへのアクセス時の遅延解消が可能になります。また、災害時の回線断によるWAN二重化にも対応しています。
エッジルーターラインアップ
・Cisco Systems社製エッジルーター
・ヤマハ社製エッジルーター(今回追加)
<発売日>
提供中
<価格>
個別見積
エッジルーターの更なるラインアップ拡充を予定しています。
今後も、お客様のインターネットアクセス時の利便性向上に貢献してまいります。
「ネットワーク構築・運用サービス」詳細ページ
URL: https://www.mind.co.jp/service/network/network/lan_wan.html
<お客様からのお問い合わせ先>
三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社
戦略営業推進部 営業企画課
〒108-0023 東京都港区芝浦4-6-8
TEL:03-6771-4806
■商標関連
※ Microsoft 365は米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※ ZscalerはZscaler, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Cisco Systemsは、米国およびその他の国における、Cisco Systems, Inc.および関係会社の登録商標です。
※ その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標または登録商標です。
この企業のプレスリリース MORE
三菱電機インフォメーションネットワーク、パロアルトネットワークスのNextWave MSSPパートナーに認定
2024.10.17 11:00
製造現場向け「OTセキュリティーアセスメントサービス」提供開始
2024.09.27 11:00
AIを用いた次世代型サイバーセキュリティ訓練プラットフォームを活用した「標的型攻撃対策訓練・教育サービス」発売開始
2024.09.26 11:00