CDP気候変動調査で、最高評価の「Aリスト」に選定
京セラグループの気候変動への取り組みが総合的に評価される
京セラ株式会社（代表取締役社長：谷本 秀夫）は、環境情報の開示を推進する国際的な非営利団体CDPより、気候変動分野の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、最高評価となる「Aリスト」に選定されましたので、お知らせいたします。 なお、Aリストの選定は、2020年、2021年に続き、3回目となります。
CDPは、気候変動調査をベースに、戦略や対応、情報開示等の取り組みについて、「A」、「Aマイナス」から「D」、「Dマイナス」までの8段階で評価し、優れた企業を「Aリスト」として公表しています。
京セラグループは、気候変動問題を重要な経営課題の一つとして位置付けており、2050年度のカーボンニュートラル達成に向けて、積極的な活動を展開しています。具体的には、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の枠組みに則り、ガバナンス体制の確立、シナリオ分析によるリスク・機会の評価、事業戦略への反映、各拠点の再生可能エネルギー導入や省エネ対策等を実施しています。
これら活動が総合的に評価され、気候変動調査のスコアリング対象となった約21,000社から、「Aリスト」（約350社）に選定されました。
今後も、京セラグループでは、従来の枠にとらわれない新たな温室効果ガス削減対策を講じていくことで、脱炭素社会の実現、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。
■CDPについて
世界的な環境情報開示システムを運営する非営利団体。2000年の設立以来、資本市場と企業調達を活用し、温室効果ガス排出削減、水資源の保護、森林保全への活動促進と情報開示の推進を他団体に先駆けて実施。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、1,100以上の都市、州、地域を含む、24,000を超える組織が環境情報の開示を行っている。
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