GfK Japanは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2023年のイメージング市場の販売動向を2024年4月18日に発表した*1。

・2023年のデジタルカメラ市場は数量前年比7％増の120万台となり、13年ぶりにプラス成長に転じた。
・交換レンズの販売数量も2023年は同4％増となり、3年連続のプラス成長となった。
・レンズ交換式カメラは同9％増で、10～20万円の中価格帯が伸長した。
・購入時の重視点としてオートフォーカス機能を重視する傾向がみられた*2。

2010年をピークに市場縮小が続いていたデジタルカメラ市場だが、2023年は数量前年比7％増の120万台となった（図1）。減少トレンドに歯止めがかかり、実に13年ぶりに数量ベースでプラス成長に転じたことになる。市場縮小の背景には、スマートフォンの普及により日常的な写真撮影の機会がスマートフォンにシフトしていったことが挙げられる。スマートフォンのカメラ機能は年々進化しており、23年は販売台数の4割強が、ハイエンドのコンパクトカメラと同程度となる2000万画素以上のカメラを搭載した機種だった。SNSの浸透によって写真や動画の共有がしやすいことも、スマートフォンでのカメラ利用を促進したと思われる。
20年には新型コロナによる影響も受けたカメラ市場であったが、旅行やレジャーなどの外出再開とともに販売が回復した。デジタルカメラをタイプ別にみると、コンパクトカメラが数量前年比6%増、レンズ交換式カメラが同9%増と、23年はいずれもプラス成長となった。また、交換レンズも同4％増となり、3年連続で市場は拡大した。

レンズ交換式カメラは22年からプラスに転じており、2年連続で前年を上回って推移した。近年では10万円を超えるミドルクラス寄りの製品が増えており、販売数量構成比でも10万円～20万円の価格帯は前年から7％ポイント増の46%と半数弱を占めた。中価格帯が伸長した結果、レンズ交換式カメラの税抜き平均価格は前年から4％上昇し172,000円となった。
新製品には、被写体検出の種類の拡大や自動追尾などオートフォーカス機能の進化をうたったものが多く、ピント合わせが難しい鳥や飛行機など動きのある被写体の撮影にも対応できるようになっている。GfKが実施した調査で購入製品の重視点を聞いたところ、23年の結果では「ブランド」や「画素数」を上回って「オートフォーカスの速度」の回答が最も多かった（図2）。また、それ以外のオートフォーカス関連の項目（オートフォーカスの正確性、広さや測距点の数）も上位に上がってきており、直近のユーザーにおいてはオートフォーカス機能を重視・評価する傾向がみられた。

前述の調査結果からレンズ交換式カメラの購入の動機・きっかけを見てみると、トップの「高画質で撮影したかったから（27%）」「それまで使っていた製品が古くなってきたから（25%）」に次いで、「旅行に行くので（24%）」が3番目に多く挙げられた。やはり外出再開の動きがカメラ購入を促すきっかけになっていることがわかる。
観光庁の「旅行・観光消費動向調査」 *3によると、23年の日本人国内延べ旅行者数は前年比19%増で、コロナ以前には及ばないものの順調に回復している様子がうかがえた。また、1人1回当たりの旅行支出（旅行単価）は43,995円/人と、前年だけでなく19年も上回った。
コロナ禍を経て近年消費者の家計の振り分け先が外向き支出に向いていること、また旅行に対しての支出金額が増加していることは、カメラ市場にとってプラス要因と言えるだろう。

*1. 全国の家電・IT製品取扱店約1万店（量販店、専門店等）の販売実績に基づく国内市場規模データ/GfKジャパン調べ
*2. 「家電製品購入者調査」概要
■調査主体：GfK・インテージ
■調査実施機関：インテージ
■調査対象：
2022年1月実査（2022年10月～2023年1月における家電製品購入者、サンプルサイズ約18,700名）
2023年1月実査（2023年10月～2024年1月における家電製品購入者、サンプルサイズ約17,900名)
■調査方法：インターネット調査
■回答者属性： 性、年代、居住都道府県、職業、世帯年収、家族構成、他
■調査対象分類：テレビ、BDレコーダー、交換式カメラ、コンパクトカメラ、スマートフォン、ヘッドホン、スピーカー
■調査内容：メーカー名、モデル名、比較検討メーカー名、購入前使用メーカー、購入価格帯、購入重視点、活用用途、他
*3. 国土交通省観光庁　旅行・観光消費動向調査　2023年年間値（速報）
　（https://www.mlit.go.jp/kankocho/tokei_hakusyo/shohidoko.html）