日本企業のデジタル変革推進を支援する研究会 「NTT DATA DX Institute」を本格始動
~米国の著名ビジネススクールより招聘した講師陣とDXの本質を読み解く~
2024.06.19 12:00
株式会社NTTデータ経営研究所(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:山口 重樹、以下 当社)は、日本企業のデジタル変革(以下、DX)推進を支援すべく、世界のDX動向を熟知する米国の著名ビジネススクールの講師陣を招聘して設立したNTT DATA DX Institute( https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/dx-institute/ )を今年5月より本格始動いたしましたので、お知らせします。
1. 設立趣旨
当社では、「DXの本質を見極めることが企業の持続的成長の要となる」という認識から、2023年4月にNTT DATA DX Instituteを設立し、DX推進の中核を担う日本企業を支援すべく、米国の著名ビジネススクールでDXの研究および高度人材育成をリードし、グローバル企業へのアドバイスなどを通じて実務も熟知する第一人者を講師として招聘しています。米国の著名ビジネススクールの講師陣から最新事例や理論を直接学ぶことでDXの本質への理解を深めるだけでなく、各社の課題を少人数で議論する相互の学び合いから意思決定のための新たな気づきを得る場として、通年で研究会を運営してまいります。
DXI研究会について
2. 2024年度のプログラム概要
DX成功の要諦である「持続可能なデジタル変革」「真の顧客課題解決」「独自の価値提案」、DX推進のための「リーダーシップ」という4つのテーマを核に2024年度のプログラムを構成しています。当社と米国ビジネススクールとのリレーションをもとに、各テーマに最も相応しい講師陣を招聘し、インタラクティブなセッションを通じて、DXを各社の経営変革に結び付けていくことを目指します。
2024年度のプログラムの4つのテーマ
テーマごとに、各テーマと講師の理論を当社より概説する「Briefing」、講師より自身の理論やフレームワーク、ケーススタディーなどの講義の後に参画企業への課題を提示する「Hands-on」、当社より講義内容を振り返り、参画企業とともに課題について議論する「Follow-up」、参画企業による課題のアウトプットをもとに講師とインタラクティブな議論を行う「Deep-Dive」の計4つのセッションを開催します。
【講師】
コロンビアビジネススクール デビッド・ロジャース 教授
1992年ミシガン大学にて学士号、2006年コロンビア大学にて修士号を取得。DXに関する著書を5冊執筆しており、その影響力は世界中に拡がる。コロンビアビジネススクールの教授として、累計25,000人以上のエグゼクティブを対象に、デジタルビジネス戦略やDXリーダーシップの教育プログラムのファカルティ・ディレクターを務めている。また、様々な業種のグローバル企業に対して、デジタル時代に適応するためのアドバイスを行っている。
ペンシルバニア大学ウォートンスクール ニコラジ・シゲルコウ 教授
1993年スタンフォード大学で経済学にて学士号、1997年ハーバード大学にて経済学修士号、1998年ハーバードビジネススクールにて博士号を取得。ペンシルバニア大学ウォートンスクールの教授として経営、戦略論を担当し、複数のベストティーチャー賞を受賞。同校のマック・イノベーション・マネジメント研究所の共同ディレクターを務める。
ダートマス大学タックビジネススクール ロン・アドナー教授
1993年クーパーユニオン大学工学部にて修士号、1998年ペンシルバニア大学ウォートンスクールにてPh.D.を取得。専門は経営戦略。
1998年から2008年までINSEAD(欧州経営大学院)、2008年よりタックで教鞭を執り、両校で計7回のベストティーチャー賞を受賞。ストラテジー・インサイト・グループの創業者兼CEOでもあり、スタートアップからフォーチュン500企業まで、戦略コンサルティングを行っている。
スタンフォード大学ビジネススクール ロバート・シーゲル講師
1994年スタンフォード大学ビジネススクールにてMBAを取得。GEグループでゼネラルマネージャーを務めた後に、自らIT企業を創業・経営し、インテル在籍中に数多くのスタートアップのM&Aを主導した実績を持ち、テック企業を中心に複数の企業の取締役や監査役、諮問委員を歴任。スタンフォードのスタートアップコミュニティを強化する団体「Stanford Angels & Entrepreneurs」の名誉共同会長も務める。
講師一覧
【参画企業】※アルファベット順
第一三共株式会社
日本航空株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
サントリー株式会社
株式会社ジェーシービー
東京電力ホールディングス株式会社
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
トヨタ自動車株式会社
株式会社NTTドコモ
横河電機株式会社
3. 今後の展開について
今後はNTT DATA DX Instituteの活動を通じて参画企業各社のDX推進を支援するとともに、試行開催をした昨年度に続き、グローバルな視点から最新のDX動向の情報発信を強化してまいります。また、NTT DATA DX Instituteの講師陣やビジネススクールと多様な提携および共同事業に取り組み、著書の日本語版の翻訳・出版や、対談、セミナーなどを通じて、日本全体のDX推進に貢献してまいります。当社ウェブサイト内のNTT DATA DX Institute 紹介ページ( https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/dx-institute/ )にて、対談の記事や動画、関連書籍の情報などを掲載しておりますので、ぜひご覧ください。
■ご参画に関するお問い合わせ先
グローバルビジネス推進センター
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