株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都港区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2024年7月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に調査を実施し、2024年上期インターネット広告市場動向および、これからのインターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドについてまとめました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」（※1）のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。

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2024年上期の広告費は、2023年下期と比べ増加したとの回答が34.5％となり、前回調査時と比べ0.7ポイント増えている。大きく増加したという回答は少ないものの、やや増加（下期比110％以上）という回答は30.9％と全体の約3分の1を占めた。

取引手法別でみると、ビデオ（WEB動画・コネクテッドTV）での数値が引き続き高く、継続して予算増の傾向にあることがわかる。

回答者の半数弱が7割以上の広告予算をデジタルに投下している。

オンライン/オフラインの統合提案・統合指標は回答者の3分の1が取り組んでいる。

その他、インターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドとして、以下のキーワードで調査を実施し、まとめています。

● リテールメディアの活用
● 生成AIの業務での活用
● 3rd Party Cookie対策
● ブランド毀損・JICDAQ認証
● インターネット広告関連における従業員リソース

タイトル：第9回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法：メール配布によるアンケート調査
調査時期：2024年7月16日（火）～7月29日（月）
対象者　：広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数　：110

ツール名　：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。

会社名　　：株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地：東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
代表者　　：代表取締役社長 目黒 拓
株主　　　：株式会社CARTA HOLDINGS（株式会社電通グループ連結子会社）100％
事業内容　：デジタルマーケティング事業

本件に関するお問合せ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS　経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com

報道関係者お問合せ先
株式会社CARTA HOLDINGS　広報担当
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