【来場者プレゼント】経営に役立つリスク管理や サイバーセキュリィの先進事例を紹介する無料フォーラム開催
2024.09.13 09:00
リスクマネジメントコンサルティングを手掛けるニュートン・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:副島 一也)は、約20年の支援実績から選りすぐりの経営に役立つリスク管理やサイバーセキュリティの先進事例を紹介する「Newton Risk and Cyber Security Forum」を、日比谷国際ビルコンファレンススクエアとオンラインのハイブリッド形式で、2024年10月9日に開催いたします。
またご来場にてご参加いただいた方には、リスクマネジメントやサイバー演習関連の書籍を進呈いたします。
Newton Risk and Cyber Security Forum
▼お申し込み(無料)
https://go.newton-consulting.co.jp/20241009/
災害、戦争、サイバー攻撃、大規模システム障害、気候変動、サードパーティリスクなど……。
リスクが相互に関連する時代だからこそ、様々なリスクをカバーしつつも、全社最適での経営に役立つリスクマネジメントが求められています。
ニュートン・コンサルティングはロンドン時代を含め約20年、常に「経営の役に立つリスクマネジメント」を真っすぐに支援し、多くの実績を積み重ねてきました。
豊富な実績の中から選りすぐり、本フォーラムでしか聞けない全社的リスクマネジメント(ERM)、事業継続計画(BCP)、IT-BCP、サイバーセキュリティの先進事例を紹介し、何が成功要因となったのかを解き明かします。
経営に効果的なリスクマネジメントの真髄とこれからの企業としてのリスク対応のあるべき姿に迫ります。
【こんな方におススメです】
・経営に役立つリスク管理の手法や最新事例を学びたい
・他社のリスク管理やサイバーセキュリティの先進事例を知りたい
・リスマネ担当者としてあらゆるリスクへの対応を求められている
・組織のサイバーセキュリティやデジタルリスク管理を強化したい
・災害やシステム障害とリスク管理の多角的なアプローチを学びたい
★ご来場特典!書籍プレゼント★
ご来場にてご参加いただいた方に、下記いずれかの書籍を進呈いたします。
・リスクマネジメントを担うリーダーのための実践ガイド決定版『なぜリスクマネジメントは組織を救うのか』
・サイバー攻撃に備えるセキュリティ担当者必読の実践手法が満載『企業を強くするサイバー演習』
※書籍プレゼントについてのご注意※
先着順に書籍をお選びいただきますことを予めご了承ください。なお、予定数に達した場合は、誠に申し訳ございませんが、ご希望に添えない場合もございます。
▼お申し込み(無料)▼
https://go.newton-consulting.co.jp/20241009/
◆登壇者
勝俣 良介(取締役副社長 兼 プリンシパルコンサルタント)
内海 良(執行役員 兼 CISO/プリンシパルコンサルタント)
坂口 貴紀(エグゼクティブコンサルタント)
星野 靖(エグゼクティブコンサルタント)
【プログラム】
・各界を代表する強くて元気な企業がこぞってNCを選択する理由
・圧倒的当事者意識を持ったERMにするには~本気で成長を目指す企業のリスクマネジメントは何が違うのか?~
・ERMとBCPの連動性が組織のレジリエンスを決める~永続的な活動を見据えたBCP再構築のポイント~
・BCPと繋がらないIT-BCPは役に立たない~IT-BCPが機能するための達成条件~
・サイバー対応はビジネスと融合すべき~経営による推進を実現するニュートンのサイバーセキュリティ総点検~
◆開催概要
日時 : 2024年10月9日(水)15:00~17:30(14:30開場)
会場 : [オフライン]日比谷国際ビルコンファレンススクエア
[オンライン]ウェビナー
参加費 : 無料
来場者特典 : 書籍プレゼント
主催 : ニュートン・コンサルティング
お問い合わせ : info@newton-consulting.co.jp
詳細・お申し込み(無料): https://go.newton-consulting.co.jp/20241009/
※同業他社様のご参加はご遠慮いただいております。
◆ニュートン・コンサルティング株式会社 概要
https://www.newton-consulting.co.jp/
社名 :ニュートン・コンサルティング株式会社
所在地 :東京都千代田区麹町1-7 相互半蔵門ビルディング5F
設立 :2006年11月13日
資本金 :30,000,000円(2023年12月末時点)
代表者 :代表取締役社長 副島 一也
事業内容:リスクマネジメントに関わるコンサルティング
【サポート実績】
内閣府、内閣サイバーセキュリティセンター、経済産業省、一般社団法人全国銀行協会、東京ガス株式会社、三菱商事株式会社、積水化学工業株式会社、武田薬品工業株式会社、ヤフー株式会社、デル・テクノロジーズ株式会社、他、約2,000社の支援実績を有する
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