ジブラルタ生命、数学オリンピック財団の活動をサポート
ジブラルタ生命保険株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:添田 毅司)は、公益財団法人数学オリンピック財団に、数学教育の振興ならびに青少年の健全育成に寄与することを目的として、本年度も100万円の寄付金を贈呈しました。このたびの寄付により、当社からの活動支援は、34年目を迎えました。
公益財団法人数学オリンピック財団(以下「財団」)は、国際数学オリンピック(IMO*)をはじめとした国際的な数学の競技会へ参加する選手の選抜・派遣等に係る事業を行っており、その設立は1991年にさかのぼります。1990年に日本が初めて参加した第31回大会(北京)の報告会に出席した旧協栄生命保険株式会社(当社の前身、以下「協栄生命」)名誉会長(故)川井三郎は、数学オリンピックの理念に深く賛同し、日本が継続してIMOへ参加できるよう、自身の寄付に加え、協栄生命や他の企業から基金の拠出を募り、賛同メンバーとともに財団の設立に尽力しました。当社は、その後も川井の理念を継承し、自社ビルの一室を2005年まで財団事務局として提供したほか、寄付金の贈呈という形で設立当初からその活動をサポートし続けており、これまでの寄付金総額は約6,600万円となりました。
*IMO:The International Mathematical Olympiad
また、当社の親会社プルデンシャル・ファイナンシャル(米国)は、アクチュアリーであった当社前会長(故)倉重光雄の生前の功績を称え、故人がその活動に賛同していた財団に対し、2024年4月に15,000ドルを故人名義で寄付しました。
生命保険では、確率・統計的手法を用いた商品開発を行うにあたって、数理業務の専門家である「アクチュアリー」がその中心的な役割を担っており、当社においても31名*のアクチュアリー正会員が幅広い分野で活躍しています。
*2024年10月1日時点
当社は、数学的思考力がこれからの世界でさまざまな価値を創造していく可能性を踏まえ、今後も財団の活動サポートを通じて、“未来を担う子どもたち”を応援してまいります。
≪参考≫
【公益財団法人数学オリンピック財団とは】
「国際数学オリンピック(IMO)」、「アジア太平洋数学オリンピック(Asian Pacific Mathematics Olympiad:APMO)」及び、これらと関連する国際的な数学の競技会への参加者の選抜・派遣等に係る事業を行うとともに、その成果を踏まえ広く高等学校及び中学校等における数学教育に関する調査研究、普及啓発等の事業を行い、もって日本の数学及び数学教育の振興並びに青少年の健全育成に寄与することを目的とする法人です。
国際数学オリンピックをはじめとした各種競技会を通じて、数学に関して優れた才能を持つ若者を見出し、それらの才能を伸ばすとともに、数学や科学に興味を持つ若者の間の交流を盛んにすることを目指しています。
プレスリリース添付資料
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