JCBとBIGLOBEが訪日外国人向けにSIMカードを無料配布 ～先着600名限定。高速データ通信が5日間無料～

BIGLOBEプレスルーム
http://www.biglobe.co.jp/pressroom/release/2014/07/140723-a

　株式会社ジェーシービー(本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：浜川 一郎)、海外業務を行う子会社の株式会社ジェーシービー・インターナショナル(本社：東京都港区、代表取締役社長：三宮 維光)(以下、合わせて「ジェーシービー」)、およびビッグローブ株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：古関 義幸)(以下、「BIGLOBE」)は、本日2014年7月23日(水)より、訪日外国人の利便性や満足度向上を目的に、高速データ通信サービス「BIGLOBE LTE・3G」が5日間利用できるSIMカードを無料配布するキャンペーンを開始いたします(※1)。
　対象は海外のJCBカード会員(先着600名限定)です。本SIMカードを、旅行者が自国で利用しているご自身のスマートフォンやタブレット端末などに挿入するだけで、日本国内で高速データ通信の利用が可能になり、訪日中、おトクで便利にインターネット通信をご利用いただけます。


＜JCB×BIGLOBE プリペイドSIMモニターキャンペーン＞
URL　　　　　　　： http://www.jcbcard.com/campaign/biglobe.html
対象者　　　　　 ： JCBカード会員
　　　　　　　　　　(海外で発行されたJCBカードをお持ちの方)
実施期間　　　　 ： 2014年7月23日(水)～2014年9月30日(火)
　　　　　　　　　　注：先着600名限定、なくなり次第終了いたします。
参加方法　　　　 ： 「JCB PLAZA Tokyo」(※2)にて
　　　　　　　　　　JCBカードを提示いただき、
　　　　　　　　　　本キャンペーンにご参加する旨をお伝えください
　　　　　　　　　　(「JCB PLAZA Tokyo」では、日本語の他、
　　　　　　　　　　英語・中国語・韓国語での対応が可能です)。
SIMカードについて： 3種類のサイズ(nanoSIMカード、microSIMカード、
　　　　　　　　　　標準SIMカード)から、お持ちの端末に合わせて
　　　　　　　　　　選択いただけます。SIMカードを配布した日から5日間
　　　　　　　　　　無料で利用可能です(※3)。


　日本政府観光局によると、海外から日本への渡航者数は、2013年に初めて1,000万人を超えました(約1,036万人／前年比24％増)。政府は、2020年には訪日外国人2,000万人の目標を掲げるとともに、「観光立国」の実現に向けて様々なアクションプランを計画しており、今後も、訪日外国人数は大きく増加していくことが予想されます。訪日外国人からは、日本の食文化などが高く評価される一方で、インターネット利用の利便性向上を求める声が多く、自国で利用しているスマートフォンなどで手軽に利用できる無料Wi-FiスポットやSIMカードの充実など、訪日外国人向けのインターネット通信環境の整備は急務となっています。ジェーシービーとBIGLOBEは、本キャンペーンの参加者に利用後アンケートを実施し、利用状況などと合せて結果を検証の上、訪日外国人向けSIMカード販売の本格展開に向けて検討してまいります。
　ジェーシービーは国内最大級の加盟店網やカードサービスの開発ノウハウなどを活かし、アジアを中心とする約1,700万の海外会員向けに様々な優待やサービスを提供し、日本への渡航を促進してまいりました。BIGLOBEは国内利用者向けに固定回線の提供やSIMカード販売など、利用者のニーズに応える様々なインターネット接続サービスを展開してまいりました。両社はこれらの強みを活かして、訪日外国人のニーズに応えるサービスを協同開発し、今後もインバウンド観光を促進してまいります。


※1：本キャンペーンにて無料配布するSIMカードで利用できるサービスは「BIGLOBE LTE・3G(訪日外国人等向けトライアル版)」です。本サービスの詳細は、SIMカード配布時にお渡しする利用規約をご確認ください。
※2：「JCB PLAZA Tokyo」は、海外で発行されたJCBカード会員専用のサービスデスクです。JCB加盟店のご予約や観光に関するお問い合わせを英語・中国語・韓国語・日本語にて承る他、様々な優待、キャンペーンについてもご紹介しています。
※3：5日間の有効期間満了後は、「BIGLOBE LTE・3G(訪日外国人等向けトライアル版)」を利用できなくなります。一定時間内にBIGLOBEの定めた基準を超えるトラフィック量を継続的に発生させる場合や、本サービス利用者間の公平性を確保する必要がある場合、通信量や通信速度を制限することがあります。また、3日間で360MBを超えるデータ送受信のトラフィック量を発生させた場合、通信速度を制限することがあります。


注：記載されている会社名および商品名は各社の登録商標または商標です。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上