オプティムのMDMサービス「Optimal Biz」が 3年連続国内シェア実績No.1を達成

ビジネス向けスマートフォンアプリ・タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、MDM※1 市場が拡大を始めた2011年当初よりMDMサービスの開発・販売の拡大に取り組んで参りました。

国内SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場シェアグラフ

このたび、オプティムが提供するMDMサービス「Optimal Biz」が、株式会社アイ・ティ・アール※2 (以下 ITR)から2014年10月に発刊された調査報告書「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014」※3 のSaaS※4 型エンタープライズ・モバイル管理市場2013年度売上金額シェア※5 において、シェア1位を達成いたしましたのでお知らせいたします。

この結果、2011年度、2012年度に引き続き、前年比シェア増加させ、3年連続国内SaaS型シェア実績1位を達成するとともに、SaaS型、パッケージ型(オンプレミス型)を含むエンタープライズ・モバイル管理市場全体においても、2012年度、2013年度の2年連続国内シェア実績1位※6 を達成しています。


グラフ： http://www.atpress.ne.jp/releases/52414/img_52414_1.png


ITRでは、国内エンタープライズ・モバイル管理市場の2013年度の売上金額は前年度比より77.0％増と急速な拡大をしているとし、2014年度も順調に推移して行き、前年度比51.2％増の大きな伸びをみせると予測しています。また、提供形態別では、2012年度から2014年度にかけてSaaSの導入シェアが徐々に拡大しており、今後もSaaS主体で導入が進むと予想しています。


■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDMサービスであり、ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末を一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。

オプティムでは、今後も高まるであろうMDM市場への期待に応えるべく、よりお客様に使いやすく、簡単、安全かつ業務効率を向上させるスマートデバイス向けサービスを提供していきます。


※1 MDM：Mobile Device Managementの略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 本社：東京都新宿区、代表取締役：内山 悟志
※3 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014」2014年10月発行。
※4 Software as a Serviceの略。ネットワークを介し、利用者が必要に応じて使用する利用形態のこと。
※5 SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場ベンダー別売上金額シェアより抜粋。
※6 エンタープライズ・モバイル管理市場：ベンダー別売上金額シェアより抜粋。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： http://www.optim.co.jp/products
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【株式会社オプティムについて】
商号　　： 株式会社オプティム
URL　　 ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者　： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
　　　　　 東日本電信電話株式会社
設立　　： 2000年6月
資本金　： 1億8,338万円

主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)

事業内容：オプティマル事業
　　　　　・クラウドデバイスマネジメントサービス
　　　　　・リモートマネジメントサービス
　　　　　・サポートサービス
　　　　　・その他サービス


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