操作マニュアルの常識を変える！！『Dojo』新バージョンリリース！

～話題の「Apple Watch™」などが当るVer.6.00発売記念キャンペーン開始～

2014.10.22 13:45

ビジネスパッケージソフトの企画・開発・販売を手掛ける株式会社テンダ（本社：東京都豊島区）は、本日10月22日（水）、日本国内で2,000社以上の導入実績があるマニュアル作成ソフト『Dojo』の新バージョンをリリース致します。今回のバージョンアップでは、ズームやスポットライトなどの編集機能を強化し、より幅広い用途で作成コンテンツをご利用頂けるようになっております。

dojo ロゴ

本製品を利用することで、これまでの紙中心のマニュアルだけでなく強調機能を利用した動画マニュアルの作成が容易にでき、PCやタブレットで再生する事によりマニュアルの利用形態が大きく変わります。なお、製品の出荷は10月31日（金）から順次行う予定です。

また『Dojo Ver.6.00』リリースを記念しまして、話題の「Apple Watch™」や「iPhone６™」「iPhone６ plus™」が当たる「Dojo Ver.6.00リリース記念Wキャンペーン！」（https://www.tenda.co.jp/dojo/600/campaign/）も開始致しますので、併せてお知らせ致します。

■『Dojo Ver.6.00』の新機能
１．エフェクト（効果）機能
従来の動的コンテンツに「エフェクト（効果）」機能を強化することでマニュアル上での多彩な表現を可能にしました。新機能のひとつ「スポットライト機能」では、注目をさせたい一部の画面をスポットライトのように動的なエフェクトをかけることで閲覧者により高い注意を喚起させることが可能に。また「ズーム＆パン機能」では動的なコンテンツに出力した際に、フォーカスさせたい部分をズーム（拡大）させて、そのままパン（移動）させることができるようになりました。一枚の画像にカメラのような動きを加えることで、更にマニュアルでの表現が豊かになりました。

２．PowerPoint™インポート機能
PowerPoint™ファイルをDojoに取り込むことによって、PowerPoint™素材をマニュアルやコンテンツ作成に活用できるようになりました。本機能はユーザーの皆様からもご要望の多かったキャプチャした後の編集を簡単にできる機能や、作成したコンテンツがより表現力ある仕上がりできる機能も含めるなど、多くのユーザーニーズを反映したものになっています。また、Dojo内で編集を行う際もDojo独自の操作方法を学ぶことなく、PowerPoint™のような操作感で簡単にコンテンツ編集を可能としました。

■販売目標
当社では今回のバージョンアップによって、いっそうのシェア拡大を見込み、同バージョンでの目標として1,000ライセンス以上の販売を目指しております。

■『Dojo Ver.6.00リリース記念Wキャンペーン！』開催概要
10月22日（水）より『Dojo Ver.6.00』のリリースを記念して『Dojo Ver.6.00リリース記念Wキャンペーン！』（https://www.tenda.co.jp/dojo/600/campaign/ ）を開始致しました。※11月30日（日）まで実施

（１）キャンペーン応募者に抽選で「Apple Watch™」か「iPhone６™」「iPhone６ plus™」をプレゼント
新規購入者以外にも、キャンペーン特設ページからの応募で、抽選で1名様にいま話題の「Apple Watch™」もしくは「iPhone６™」「iPhone６ plus™」をプレゼントいたします。こちらはどなたでも応募可能なキャンペーンとなります。

（２）新規導入企業に「iPad mini™」をもれなくプレゼント！
『Dojo Ver.6.00』を新規導入された企業には、もれなく「iPad mini™」をプレゼントいたします。

キャンペーン特設ページ：https://www.tenda.co.jp/dojo/600/campaign/

■『Dojo』とは
マニュアル作成ソフト『Dojo』は、パソコン操作を行うだけで自動的にマニュアルコンテンツが生成され、会社独自のシステムやソフトのデモ・マニュアルを簡単に作成することができます。この機能により社内の研修・教育を各々の進捗に合わせて進めることができるようになります。一方、受講者側のEラーニングも不正解箇所に関してはきちんと予復習することができ、研修成果の統一化も図りやすくなります。さらにマニュアル作成を内製化することで、研修内容についての秘密保持や社内事情まで細かにマニュアルへ反映することが可能です。本ソフトの特徴はマニュアルを自動生成することですので、結果大幅な時間短縮やコスト削減も図れることから、業種を問わず多数の企業様でいただいております。

※本リリースに記載の会社名・商品名・ロゴマーク等は各社の日本および他国における商標または登録商標です。