-　日経BPコンサルティング調べ「Webブランド調査2014-秋冬」　- Webサイトのブランド力評価　「楽天」が「Yahoo! JAPAN」から首位奪還　 急上昇サイトはUCC上島珈琲と東急ハンズ

　株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)は、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2014-秋冬」の結果をまとめ、2014年12月19日に調査報告書を発行・発売した。

表1

本リリース掲載ページ
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/1219wb/


【調査結果のポイント】
○「楽天市場」がランキング第1位、首位の座を「Yahoo! JAPAN」から奪還。
　インターネットと実店舗をつなぐ一連の試みが評価を押し上げる。
○評価が急上昇したサイトは「UCC上島珈琲」と「東急ハンズ」。
　「UCC上島珈琲」は希少品種のレギュラーコーヒー販売でイメージ好転、「東急ハンズ」は大幅リニューアルで使いやすさが高評価。


■「楽天市場」がランキング首位奪還、実店舗との連携強化が奏功
　ネットユーザーがサイトのブランド力を評価する「Webブランド指数」で、調査対象500サイト中、ランキング第1位となったのは「楽天市場」だった。第2位は前回第1位の「Yahoo! JAPAN」(表1)。有効回答数は36,369サンプル。
　「楽天市場」は、スコアが3.1ポイント上昇して121.5ポイントとなり、「Yahoo! JAPAN」のスコアを3.4ポイント上回った。前回の調査(2014年4月実施)と比べると、サイト外での行動誘発を示す「波及効果」の評価が大きく上昇している(図1)。楽天は今年、インターネットと実店舗をつなぐ一連の試みに力を入れてきた。例えば、楽天会員向けの「楽天スーパーポイント」と電子マネー「楽天Edy」の交換開始(2014年3月)、コンビニやガソリンスタンドでも楽天スーパーポイントを貯めたり使えたりする「Rポイントカード」サービス開始(2014年10月)などである。百貨店やキヨスクでの催事も実施している。こうした試みがネットユーザーに伝わり、スコアを押し上げたものと思われる。


表1　Webブランド指数　ランキング トップ50
http://www.atpress.ne.jp/releases/55197/img_55197_1.png
※ランキング表中のサイト名表記は、トップページのタイトルによるサイトの正式名称。
図1　「楽天市場」のスコアチャート
http://www.atpress.ne.jp/releases/55197/img_55197_2.png


■おいしさを伝えた「UCC上島珈琲」、使いやすさを向上させた「東急ハンズ」
　スコアの上昇幅が最も大きかったのは「UCC上島珈琲」で15.9ポイントのアップ、第2位は「東急ハンズ」で12.3ポイントのアップである(表2)。
　「UCC上島珈琲」は、ページ上部の広告ビジュアルを、缶コーヒーから希少品種のレギュラーコーヒー(期間限定販売)に変更した。これによりイメージが好転し、自由意見では「おいしそう」というコメントが多く寄せられた。ドリップポットの画像を添えた「おいしいコーヒーのいれ方」など、既存の読み物との共通点も相まって、製品の魅力訴求を後押ししたようである。この結果、サイト運営者のイメージや購入意向への影響を示す「態度変容」の評価が大きく伸びた(図2)。
　「東急ハンズ」は今回、トップページを大幅に改訂した。リニューアル前は新着情報を多数表示していたが、改訂後は情報量を絞り、店舗情報やネットストア、会員向けサービスなどが探しやすいレイアウトにした。この結果、サイトの使いやすさを示す「サイト・ユーザビリティ」が上昇した(図3)。

　サイトの評価はサイトだけで決まるわけではない。今回の調査では、リアル店舗との連携によりサイト評価が高まった事例が見てとれた。また、メインビジュアルから他の記事にも関心が広がる構成によって、サイトの価値が上昇するケースもあった。サイトがきっかけとなり、購入行動へ波及したり、製品への関心が増したりしている。いわばサイトの評価は、企業のマーケティングや広報活動と密接にリンクしているのである。サイトの貢献度を本調査で確認して、施策やサイトのさらなる改善・強化にお役立ていただきたい。

(大友 直子＝日経BPコンサルティング シニアコンサルタント)


表2　Webブランド指数　スコア上昇ランキングトップ10
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※「Y!mobile(ワイモバイル)」の前回スコアは、統合前の「イー・モバイル」。
図2　「UCC上島珈琲」のスコアチャート
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図3　「東急ハンズ」のスコアチャート
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■「Webブランド調査」とは
　企業や団体が運営する日本の主要500サイトについて、「アクセス頻度」、「サイト・ユーザビリティ(Webサイトの使いやすさ)」、「コンバージョン(会員登録や商品購入などサイト内で実際に行われた行動)」、「サイト・ロイヤルティ(Webサイトへの意識やリピート意向)」、「態度変容(サイト運営者のイメージや購入意向への影響)」、「波及効果(Webサイト以外での行動誘発)」の6つの要素をインターネットユーザーが評価。半年ごとに実施し、回答者は毎回3万人以上。今回の調査期間は2014年10月8日～20日、有効回答数は36,369サンプル。
→(本リリース掲載ページ)
　 http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/1219wb/
→(報告書の内容)
　 http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/report/wb/
→(お問い合わせ先)
　 http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/contact/


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