変化する企業のマニュアル作りが顕著に!
~企業のマニュアル 動画マニュアルニーズが拡大~
ビジネスパッケージソフトの企画・開発・販売を手掛ける株式会社テンダ(本社:東京都豊島区)は、2,000社以上の導入実績を有するマニュアル作成ソフト「Dojo」(http://tepss.com/)に関する顧客満足度調査を実施いたしました。 その結果、全体の92.6%の方が、「Dojo」を購入前の想定以上に満足いただいていることが分かりました。
今回の調査では、保守契約継続中の約170社のご担当者様にご協力いただき、企業内のマニュアル作りや弊社製品である「Dojo」の満足度について伺いました。アンケート結果により、企業内でのマニュアルの動向やニーズが変化していることが顕在化しており、その動向をいち早くキャッチし、製品に反映したことが高い満足度に繋がったと思われます。
【調査概要】
◯ 調査の方法: Webアンケート方式で実施
◯ 調査の対象: 「Dojo」導入企業で保守契約継続中企業の保守責任者にアンケートを実施
◯ 有効回答数: 約170社
◯ 調査実施期間: 2014年11月4日~2014年11月30日
【調査結果:概要】
【1】マニュアル作りから製品サポートまで一貫した体制に評価
この度の調査から、弊社製品マニュアル作成ソフト「Dojo」は購入前から購入後に関して“想定以上の満足”を感じていただいたお客様は92.6%でした。その中でも、製品機能に限らず、バージョンアップや保守サポートについての項目でも非常に高い満足をいただきました。このような結果より、製品の企画から開発、保守、サポートまでを国内で一貫して行える体制がお客様への満足に繋がったと感じております。
【2】企業のマニュアル、動画コンテンツへのニーズ高まる
また、満足度の高い項目を見ると動的マニュアルを作成・出力する項目の満足度が高いことが伺えます。これは企業内のマニュアルを習得度の高い動的コンテンツで作成したいというニーズの高まりと、いち早くDojoが動的コンテンツの作成に対応したことがお客様に評価されていると考えております。
【調査結果:詳細】
◆総合満足度
想定以上に満足 ・・・92.6%
◆キャプチャー、編集について(想定以上の満足度)
・キャプチャー時の操作性 ・・・97.1%
・キャプチャー時の詳細設定機能 ・・・95.9%
・編集時の機能性 ・・・89.4%
・編集時の操作性 ・・・87.6%
◆出力(ジェネレート)について
・DHTML、Flashなどの動的コンテンツ完成物の利用 ・・・97.1%
・DHTML、Flashなどの動的コンテンツ完成物のクオリティ ・・・96.5%
・DHTML、Flashなどの動的コンテンツ出力後の完成度 ・・・95.9%
・DHTML、Flashなどの動的コンテンツ完成物の内容 ・・・94.7%
・Word、Excelなどの静的コンテンツ完成物の利用 ・・・93.5%
・出力ジェネレートの種類 ・・・92.4%
・出力(ジェネレート)の設定機能 ・・・91.2%
・Word、Excelなどの静的コンテンツ完成物の内容 ・・・90.0%
・Word、Excelなどの静的コンテンツ完成物のクオリティ ・・・89.4%
・Word、Excelなどの静的コンテンツ出力後の完成度 ・・・88.8%
◆費用対効果
・Dojoの費用対効果 ・・・81.8%
◆バージョンアップ
・バージョンアップの頻度 ・・・95.9%
・バージョンアップの内容 ・・・95.5%
◆保守サービス
・保守サービス ・・・94.7%
◆サポートサービスについて(想定以上の満足度)
・訪問操作指導の内容及びインストラクター ・・・100%
・ヘルプデスクのメール対応 ・・・98.5%
・配信中のメールマガジンの内容 ・・・98.0%
・Dojoトレーニングセミナーの内容 ・・・97.9%
・ヘルプデスクの電話対応 ・・・97.0%
■『Dojo』とは
マニュアル作成ソフト『Dojo』は、パソコン操作を行うだけで自動的にマニュアルコンテンツが生成され、会社独自のシステムやソフトのデモ・マニュアルを簡単に作成することができます。この機能により社内の研修・教育を各々の進捗に合わせて進めることができるようになります。一方、受講者側のEラーニングも不正解箇所に関してはきちんと予復習することができ、研修成果の統一化も図りやすくなります。さらにマニュアル作成を内製化することで、研修内容についての秘密保持や社内事情まで細かにマニュアルへ反映することが可能です。本ソフトの特徴はマニュアルを自動生成することですので、結果大幅な時間短縮やコスト削減も図れることから、業種を問わず多数の企業様でいただいております。
※本リリースに記載の会社名・商品名・ロゴマーク等は各社の日本および他国における商標または登録商標です。
プレスリリース添付資料
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