イベント運営サポートサービス「いまどこ＋(プラス)」の提供開始について　 ～ICTの力でイベント運営の効率化をサポート～

西日本電信電話株式会社(本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：村尾 和俊、以下 NTT西日本)とエヌ・ティ・ティ・スマートコネクト株式会社(本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：窪薗 竜二、以下 NTTスマートコネクト)、株式会社ケイ・シー・シー(本社：東京都江東区、代表取締役執行役員社長：阿部 孝彦、以下 ケイ・シー・シー)は、NTT西日本が掲げる「スマート光戦略※1」の一環として、ICTを活用したイベント運営効率化の実現に向けた共同検討を進めてきました。
この度、共同検討の結果を踏まえ、イベント運営サポートサービス「いまどこ＋(プラス)※2」(以下 本サービス)を3社の協業により、2015年1月8日(木)よりNTTスマートコネクトから提供開始いたします。
また、本サービスは2015年1月11日(日)に開催される第34回いぶすき菜の花マラソン(鹿児島県)で初めて採用されることが決定いたしました。

※1 スマート光戦略とは、ICTを活用して、「家庭」「企業」「街」をつなぎ、お客さまに便利で快適なサービスや価値を、多様なビジネスパートナーとともに創造(デザイン)していくNTT西日本が提唱する取り組みです。

※2 「いまどこ＋」は、ケイ・シー・シーが出願中の商標です。


1．協業に至った背景
各種のイベントにおいては、効率的な運営や安全性の確保が課題であり、スタッフを広範囲に効率的に配置し、その状況を逐一リアルタイムに把握しながら運営する仕組みが求められています。
例えば、参加者が数千人を超える規模の屋外イベントで突発的に発生した事象に対して、スタッフの位置がわからず的確な指示ができない、といった非効率な運用は、イベント参加者の安全性を損なうおそれもあります。
このような背景のもと、ネットワークやデータセンター基盤、クラウド技術を活用したシステム構築で多くの実績やノウハウを持つNTT西日本グループ(NTT西日本、NTTスマートコネクト)と、位置情報サービスにおけるアプリケーション開発で培ったノウハウや実績を持つケイ・シー・シーは、ICTを活用したイベント運営の効率化に向けて、イベント運営サポートサービスの開発、提供で協業することとしました。


2．サービスの概要(別紙参照)
本サービスは、スマートフォンのGPSを利用して、広範囲に配置、移動するスタッフの位置情報をリアルタイムに把握し、効率的なイベント運営をサポートするサービスです。
スマートフォンやパソコン等で、本サービスのマップ上にスタッフの位置をリアルタイムに表示することができ、スタッフがどこにいるかを俯瞰して把握することができます。
例えば、マラソン大会のような屋外イベントにおいては、要救護者の居場所から最も近いところにいる救護スタッフや車両を本サービスのマップ上で確認し対応に向かわせることや、先頭車両の位置を把握し、最適なタイミングで給水やゴールブース等のポイントにスタッフを配置する等の効率的な運営が可能になります。


3．サービスの特徴
(1) 各種イベントに最適化した位置情報表示を実現
各種イベントにおける業務グループ毎のアイコン設定や、アイコンの表示／非表示選択ができ、確認したいスタッフの位置を本サービスのマップ上で俯瞰して把握することができます。

(2) 直感的な操作で、スタッフへの連絡が迅速に
スマートフォンのマップ上に表示されているスタッフアイコンをタップすることで、そのスタッフに対して電話をかけることができ、指示したいスタッフに直感的な操作で簡単に連絡を取ることができます。

(3) スタッフにリアルタイムにメッセージを発信
スケジュールの変更や、急ぎで知らせたい事項等、突発的に発生した事象を、一斉に周知することができます。音声での連絡が困難なセレモニー中の緊急連絡などに役立ちます。

(4) クラウドによるサービス提供
クラウドサービスなので、機器運用やシステム、ネットワーク管理に必要なコストや稼働を軽減します。


4．各社の役割
◆NTT西日本
・ICTソリューションの構築・運用実績から得た技術、ノウハウの提供
・イベント会場におけるネットワーク回線、及びWi-Fi環境の提供

◆NTTスマートコネクト
・データセンター、及びクラウドサービスの開発・運用から得た技術、ノウハウの提供
・サービスの提供、販売

◆ケイ・シー・シー
・ソフトウェアの開発
・システムの構築、運用、保守


5．料金
個別にお見積りいたします。


6．提供開始日
2015年1月8日(木)


7．今後の予定
本サービスはマラソン大会をはじめ、様々なスポーツイベントや屋外でのレクリエーションイベントのほか、位置情報を効率的に把握することで運営の効率化が図れる様々な分野への展開を進めていきます。


【別紙】利用イメージ
http://www.atpress.ne.jp/releases/55732/att_55732_1.pdf