デジタルサイネージ体験型ショールームをオフィス内に開設

デジタルサイネージ体験型ショールームをオフィス内に開設

 流通・サービス業に特化したアウトソーシング事業を展開する株式会社メディアフラッグ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:福井康夫、以下メディアフラッグ)の子会社で、デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行っている株式会社impactTV(本社:東京都港区、代表取締役社長:寒河江清人)は、オフィスエントランス内にデジタルサイネージ体験型ショールームを開設いたしました。

ショールームイメージ
ショールームイメージ

◆ ショールーム概要
 
 本ショールームは法人のお客様を対象としており、実機を実際に見て頂くことで店舗店頭でのデジタルサイネージの活用方法や利用シーンをイメージしていただくことを目的に開設いたしました。

 過去17年間の店頭販促用デジタルサイネージの導入実績より、販売促進に効果のあった実際の事例や設置方法などを中心とした展示内容で、よりリアルな現場を再現することをコンセプトとしており、活用方法や利用シーンをイメージしやすい空間となっております。
ご来社頂いたお客様に、新製品や新サービスについても導入前に実際に体験いただくことで安心して弊社製品・サービスを導入頂くきっかけとなるよう活用してまいります。

 また、デジタルサイネージだけでなく、impactTVが提供する店頭販促トータルソリューション※1に関する幅広い展示も行ってまいりますので、店頭販促をご検討の際には是非ご活用ください。

※1 店頭販促トータルソリューション 「販促ソリューション→店舗・店頭支援、運用支援→マーケティング支援→販促企画」
(店舗・店頭支援、マーケティング支援に関してはメディアフラッグと共同で行います。)

<展示内容>
■疑似売場再現■
 ・店頭で実際に流れている映像と商品を陳列することで疑似売場を再現しております。
 ・実機に直接触れることもできるため、操作性や使用感を体験していただけます。

■事業の“深み”について■
 ・小型デジタルサイネージのパイオニアだからこそ伝えることが出来る、デジタルサイネージの歴史や現在に至るまでの背景、店舗店頭の変化などを解説いたします。

■事業の“広がり”について■
 ・今後の事業展開の方向性や、新規サービスについてのタイムリーな情報を展示いたします。
 ・メディアフラッググループのimpactTVだからこそ提供出来る、店頭販促トータルソリューションの具体的なサービス内容など、事業領域の広がりについて解説いたします。


▼ご来社の際は、担当営業もしくは、こちらにご連絡をお願いいたします。
【名称】株式会社impactTV ショールーム
【所在地】東京都港区赤坂3-11-3 赤坂中川ビルディング2F
【TEL】03-5549-4120


◆ 株式会社impactTV 会社概要

社名 : 株式会社impactTV (株式会社メディアフラッグ 100%子会社)
事業内容 : デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供
(企画、製造、販売、運用支援、マーケティング分析)
設立 : 1986年7月
資本金 : 359百万円(2014年6月末現在)
代表者 : 代表取締役社長 寒河江清人
本社所在地: 東京都港区赤坂3丁目11-3 赤坂中川ビルディング2F
従業員数 : 40名(2015年1月現在)
WebURL : http://www.impacttv.co.jp/


◆ 株式会社メディアフラッグ 会社概要

社名 : 株式会社メディアフラッグ (コード番号:6067 東証マザーズ)
事業内容 : 流通・サービス業に特化した、インターネット活用型アウトソーシング事業。消費財メーカー向け営業アウトソーシング、店頭リサーチ事業、マーケティングに関わるシステム開発およびASP展開。
調査インフラとして、全国47都道府県のメディアクルー(登録スタッフ)数が19万人を超える。
設立 : 2004年2月
資本金 : 287百万円(2014年12月末 現在)
代表者 : 代表取締役社長 福井康夫
本社所在地: 東京都渋谷区渋谷2丁目12-19 東建インターナショナルビル10F
従業員数 : 549 名(メディアフラッグ単体、グループ全体では 897 名)(2014 年 9 月30日現在)
WebURL : http://www.mediaflag.co.jp/

取材依頼・商品に対するお問い合わせはこちら

プレスリリース配信企業に直接連絡できます。

プレスリリース配信 @Press

記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)