“理学療法の日(7月17日)”に向け「介護予防」推進キャンペーンを実施　 アピタ長久手にて300人規模『体力測定＆理学療法士による健康相談』開催

理学療法士による介護予防って？

公益社団法人愛知県理学療法士会(愛知県名古屋市、代表理事：鳥山 喜之)は、7月17日の“理学療法の日(※)”に向けた「全国統一介護予防推進キャンペーン」の一環として、体組成計を利用した体力測定とその測定結果を踏まえた理学療法士による個別健康相談を2015年7月12日(日)にアピタ長久手店(愛知県長久手市)の2F催事場にて行います。

昨年の開催風景1

まだあまり浸透していない「介護予防」という理念と、それを支える「理学療法士」という職業の啓蒙を目的としています。

同取り組みは、昨年2014年に開始して今年で2回目の実施となります。昨年は元長久手市の吉田 一平市長も出席。園児から90歳代の方まで約300名に体力測定を実施し、約800名に介護予防に関するリーフレットを配布しました。

詳細： http://www.aichi-pt.jp/


※「理学療法の日」とは？
7月17日は日本理学療法士協会が結成された日にちなんで「理学療法の日」に制定されており、その前後で全国各地において介護予防に関するイベントが実施されます。介護予防とは、厚生労働省より「要介護状態の発生をできる限り防ぐ(遅らせる)こと、そして要介護状態にあってもその悪化をできる限り防ぐこと、さらには軽減を目指すこと」と定義されています。理学療法士が関わるリハビリテーションの理念が介護予防に大きな役割を担っています。


■昨年度の様子について
＜ ハイテク機器データで健康状態を把握、市長も「理学療法士」に太鼓判 ＞
体力測定は体成分分析装置のInBodyを使用。一般家庭で使用される体脂肪などが測定できる体組成計よりもさらに詳細なデータが測定できる機器で、機器の上に1分程度グリップを握って立つだけで計測できます。身体の構成成分(水分、ミネラル、体脂肪等)や筋肉と脂肪の割合、身体のバランス(左右、上下半身など)が計測でき、この結果を踏まえてお客様それぞれに健康相談を実施しました。

測定を受けた約300名のお客様からは「自分の今の身体の状態が把握できて良かった」「結果を丁寧に説明してもらい、生活の中で気を付ける点がよくわかって良かった」との声が聞けました。
あわせて約800名に介護予防に関するリーフレットや理学療法士の活動に関するリーフレットを配布。「理学療法士は名前は聞いたことがあるけど、どんなことをしているの知らなかった」「介護にも理学療法士が関わっているのは知らなかった」との驚きの声も寄せられました。

当日来訪された、福祉に造詣の深い地元長久手市の吉田 一平市長にも体力測定と健康相談を体験いただきました。「今後の介護予防には理学療法士の力が絶対に必要！」と力強いお言葉もいただきました。


≪開催概要≫
全国統一介護予防推進キャンペーン
体力測定と「理学療法士」による健康診断

日時：2015年7月12日(日) 11時から16時まで
場所：アピタ長久手店　イベントスペース
　　　(愛知県長久手市戸田谷901番地1)
参加：300名(一般県民)　無料　予約不要


■理学療法士とは？
「理学療法」は病気やケガ、寝たきりなどが原因で身体に障害を受けた人や障害の発生が予測される人に対して、医師の指示を受けて行うリハビリテーション医療です。
理学療法士は自らの手や体、機器を使って、障害の改善や予防、または現状の維持を目的に、理学療法を行います。具体的には、力をつける運動や立つ練習、歩く練習などの運動を行う運動療法、電気や温熱・マッサージ治療などを行う物理療法、食事・更衣・排泄・入浴など生活に必要な身の回り動作を総合的に獲得する日常生活活動練習などの手段を用いてアプローチします。
その他、家庭や社会に復帰するための準備として、生活指導や家族指導、家屋改修などの環境整備のための助言・指導、福祉制度の紹介などのアドバイスも、他のリハビリテーションスタッフとともに行います。
理学療法士は昭和43年(1968年)より国家資格となり、毎年実施される国家試験にてこれまで13万人近くの合格者が生まれております。作業療法士、言語聴覚士とともに、理学療法士がリハビリテーションの骨格を支えています。


■愛知県理学療法士会について
愛知県内に勤務、在住する理学療法士による職能団体です。昭和54年(1979年)に86名の会員で発足され、現在は5,000名以上の会員が在籍。昨年2014年には公益社団法人となり、今後さらなる県民の健康、病気・障害の回復、介護予防に寄与していく団体として注目されております。
県内で行われる健康・福祉に関するイベントへ参加する「健康増進事業」や、風船バレーボール大会などを実施する「高齢者や障害者の社会参加促進事業」、スポーツの指導者等に対してスポーツ傷害を予防するためのコンディションチェックやトレーニングの方法について助言指導する「スポーツ傷害予防事業」、障害のあるこどもたちが安心して使える福祉機器を試せる「こども用福祉機器展」等を実施。また、研修会等の実施することで会員の資質向上にも取り組んでいます。詳細は当会のホームページや広報誌にて確認することができます。
http://www.aichi-pt.jp/