アクサダイレクト、胸部プロテクターをバイク保険新規加入者に提供　 警視庁より「プロテクター推進隊」任命、HARLEY女性ライダーによるパレード

アクサ損害保険株式会社(本社：東京都台東区、代表取締役社長兼CEO：藤井 靖之、以下「アクサダイレクト」)は、二輪車(バイク)の事故時における被害を最小限にとどめるための「胸部プロテクター」をオリジナルで制作し、無料で提供することを決定しました。第一弾として、ハーレーダビッドソン ジャパン正規ディーラー網を通じて販売している『HARLEY | モーターサイクル保険(TM)』に新規加入される契約者に10月から配布します。今後も配布先の拡大を予定しています。

Harley-Davidson Insurance Services

アクサダイレクトはAXAグループの一員として、お客さまを様々なリスクからお守りし、安心をお届けすることを企業理念としています。バイク保険を提供する保険会社として、本来業務である損害サービスを通じて事故関係者の金銭的・精神的負担を軽減することに加えて、安全運転の啓発や、事故時の被害を最小限にとどめるヘルメット・プロテクターの着用推進を、企業の社会的責任の一環として支援しています。

この度、バイク用品を製造する株式会社コミネと、バイク総合メディアの株式会社バイクブロスの協力を得て、『HARLEY | モーターサイクル保険(TM)』新規加入者向けにオリジナル胸部プロテクターを制作し、配布開始するにあたり、警視庁より「プロテクター推進隊」を任命されることになりました。任命式を含む胸部プロテクター着用推進出動式は以下の通り実施されます。


【胸部プロテクター着用推進出動式】
1　実施日時及び場所
○出動式
　・平成27年9月21日(月)午前8時00分～午前8時30分まで
　・警視庁本部正面玄関前
○パレード
　・平成27年9月21日(月)午前8時30分～午前8時50分まで
　・警視庁本部前～三原橋交差点

2　実施者等
　女性ライダー 約30名(ハーレー利用者)
　先導女性白バイ隊員 7名

3　実施内容
○交通部長挨拶
○プロテクター推進隊任命式
　・ハーレーダビッドソン ジャパン株式会社
　・アクサ損害保険株式会社
○アクサ損害保険株式会社 プロテクター普及活動説明
○交通事故防止安全教育
○交通安全パレード

4　報道公開場所
○出動式
　警視庁本部正面玄関前
○パレード
　桜田門警備派出所前

5　その他
○取材される方は、当日午前7時50分までに、警視庁正面玄関前にお越しください。
○取材する際は、記者証の携行、必ず自社腕章の着用をお願いします。
○車道上での取材は禁止とします。
○雨天決行としますが、荒天時の中止は午前6時30分に決定します。


アクサダイレクトでは、今後も保険会社としての公共的使命と企業の社会的責任を常に意識し、お客さまから信頼され、選ばれる企業となることを目指してまいります。


HARLEY │ モーターサイクル保険(TM)は保険募集代理店として登録するハーレーダビッドソン ジャパン正規販売網およびコーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドが販売する任意バイク保険です。
当商品の正式名称はアクサダイレクト総合自動車保険(引受保険会社：アクサ損害保険株式会社)です。

＊Harley-Davidson Insurance Servicesはコーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドが使用権を有する商標です。
(c) H-D 2015. Harley, Harley-Davidson およびバー＆シールドロゴの商標は全てH-D U.S.A., LLC に帰属します。


■アクサ損害保険について
アクサ損害保険株式会社は、1999年7月より営業を開始し、現在は主に自動車・バイク保険、ペット保険を販売しているAXAのメンバーカンパニーです。個人のお客さまを対象とした「アクサダイレクト総合自動車保険」は好調な売上を続け、保有契約件数は102万件を超えています。
URL： http://www.axa-direct.co.jp


■AXAグループについて
AXAは世界59ヶ国で16万1,000人の従業員を擁し、1億300万人のお客さまにサービスを提供する、保険および資産運用分野の世界的なリーディングカンパニーです。国際会計基準に基づく2014年度通期の売上は920億ユーロ、アンダーライング・アーニングス(基本利益)は51億ユーロ、2014年12月31日時点における運用資産総額は1兆2,770億ユーロにのぼります。AXAはユーロネクスト・パリのコンパートメントAに上場しており、AXAの米国預託株式はOTC QXプラットフォームで取引され、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス(DJSI)やFTSE4GOODなどの国際的な主要SRIインデックスの構成銘柄として採用されています。また、国連環境計画・金融イニシアチブ(UNEP FI)による「持続可能な保険原則」および「責任投資原則」に署名しています。