現役経営者が教える“商取引を成立させる英語教材”を発売 ~取引先リサーチから契約書の書き方まで、あらゆるビジネスシーンを網羅~
インタラクトテクノロジー株式会社(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:圓崎 一也、以下 インタラクトテクノロジー)は、この度、取引先リサーチから契約書の書き方までのあらゆるビジネスシーンを網羅した、ビジネス英語教材「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」を2016年2月3日(水)に販売開始いたしました。
-
「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」
詳細URL: http://www.kotsudeseikou.com
【「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」開発の背景】
インタラクトテクノロジーは、精度の高い教材制作で創立以来28年にわたり、JR等大手企業の研修教育コンテンツの開発から、ベネッセコーポレーションや学研等の学校教育の教材開発まで、数多くの教材開発に携わってきました。
しかし、ユーザーから実際のビジネスシーンでも活用できる、効果の上がる教材が欲しいとの声をいただいたことから、この度、長年培ってきた教材制作力を駆使して「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」を開発いたしました。英語に限らず、ビジネスでは机上の論理よりも、現場の生きたノウハウが重要です。いくらTOEIC(R)や英検で高得点を取る英語力があったとしても、必ずしも現場で活躍できるとは限りません。ビジネスは現場の英語、そして仕事で結果にコミットするためのノウハウがあってこそ、成功が約束されるのです。
構成・シナリオに関しては、30年の海外取引の経験を持つ現役経営者が担当。
現場で使える、的を射た英語表現はもちろん、現場でのノウハウは他者に差を付けてビジネスに勝利するための個人の貴重な財産であるため、世に出ることはありませんでしたが、この度、教材として形にすることで、ユーザーが本格的なビジネス英語を学ぶことが可能となりました。
【「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」教材の特長】
1.現場の生きた英語表現
電話でのお問い合わせ、E-mailの書き方、社内会議、プレゼンテーション、価格交渉、クレーム対応、契約書の書き方等、それぞれのシチュエーションに合わせた最適なビジネス英語を掲載。
2.効率的にヒアリング力を伸ばすメソッド
「自分で発話できる英語は聞き取れる」という脳の仕組みを利用して、オーバーラッピング法とシャドウイング法を使うことで効率的にヒアリング力を伸ばしていきます。
3.豊富なビジネス知識を満載
商取引を開始するにあたってのSWOT分析や市場調査、戦略立案、取引先の選択・リサーチ、そして価格交渉やクレーム対応等の商談のノウハウ、輸出業務にかかわる複雑な書類の提出方法、基本取引契約書の締結等、本教材一式で商取引に関する全ての知識を手に入れることができます。
【「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」の概要】
名称 : 「現役プロから学ぶ・商取引を成立させる英語」
販売開始日: 2016年2月3日(水)
販売料金 : <計画編>12,800円(税込)
テキスト2冊、DVD1枚、音声CD1枚、データCD1枚、
SWOTハンドブック
<行動編>25,600円(税込)
テキスト1冊、DVD1枚、音声CD2枚、E-mailハンドブック
<完結編>30,000円(税込)
テキスト1冊、DVD1枚、音声CD1枚、NDAハンドブック
<出張知っ得マニュアル>5,980円(税込)
テキスト1冊、DVD1枚、音声CD1枚
<フルセット>通常74,380円(税込)→割引価格65,000円(税込)
詳細URL : http://www.kotsudeseikou.com
【会社概要】
商号 : インタラクトテクノロジー株式会社
代表者 : 代表取締役社長 圓崎 一也
本社所在地: 〒103-0013
東京都中央区日本橋人形町1-14-8 TT-1ビルディング3F
設立 : 1988年8月
事業内容 : 教育コンテンツ制作・eラーニング教材・研修映像・
iPhone/iPad教材・CD/DVD教材 映像コンテンツ制作
テレビCM・プロモーション・テレビアニメーション・
製品説明・展示映像・ドラマ・社員研修・会社案内 素材作成
(ビデオ撮影・編集、ナレーション収録、アニメーション作成、
音声編集、楽曲提供)
資本金 : 30,000,000円
URL : http://www.interact.co.jp/
【本製品に関するお問い合わせ先】
インタラクトテクノロジー株式会社
Tel : 03-6661-2090
E-Mail: service@interact.co.jp
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)