「発言小町」が書籍に 読売新聞の女性向けネット掲示板から本が誕生

　読売新聞のニュースサイト「ヨミウリ・オンライン」で女性に人気の掲示板「発言小町」が10月9日、書籍化されて竹書房から出版されました。ネットで多くの方々に注目を集めている「発言小町」が、リアルの本としてまとめられたのは初めてです。

書籍「発言小町」の表紙

「ヨミウリ・オンライン」( http://www.yomiuri.co.jp/ )
「発言小町」　　　　　　( http://komachi.yomiuri.co.jp/ )


　本のタイトルは、掲示板の名前そのものである「発言小町」です。掲示板には、恋愛、結婚、離婚といった人間模様から身近な話題まで、ユーザーによって投稿された13万を超える膨大なトピックス(トピ)がありますが、書籍にはこのうち23本を厳選して収録してあります。トピとそれに連なる返答(レス)は、重複を避け、仮名遣いを改めるなど、読みやすく編集した上で収録しました。

　収められたトピは、「恋愛依存症を克服したい」というシングルマザーによる相談や、「亡くなった主人の子を産むべきか」「嫁は最後に風呂に入れ！(姑)これって普通？」といったテーマなど、竹書房の編集者が掲示板の隅々まで探って選んだ20本のほか、思わず笑ってしまう「駄トピ」3本です。ふだんの会話からはうかがえない、悩みと苦しみに満ちた女性の脳内が垣間見える内容となっており、掲示板を知らない人にも楽しめます。

　「発言小町」には1日当たり2,000～3,000件の投稿があります。すべての投稿をあらかじめチェックしてから掲載するのが特徴で、インターネットにあまり詳しくない人でも安心して、気軽に投稿できることで人気を博しています。


【補足情報】

■書籍
タイトル：「発言小町」
単行本(ソフトカバー)四六判並製、288ページ
定価　　： 1,200円＋税
出版社　： 竹書房
ISBN-10 ： 4812435692
ISBN-13 ： 978-4812435694
発売日　： 2008年10月9日

▼収録トピックス
　・弟とスーパーで買い物してるところを好きな人に見られました
　・元彼から貰った詩に曲をつけてくれと頼まれました
　・パチンコをやめない彼女・・・
　・結婚に猛反対されています。
　・弟が10年間引きこもりです
　・復縁ってありえるの？
　・略奪婚への批判への対応
　・セクハラを訴えたせいでこんな目に
　・夫の携帯電話を無断で見る妻たち
　・浮気男の見分け方
　・あなたが『一番嫉妬する対象』を教えてください
　・恋愛依存症を克服したい
　・万年平社員の夫
　・亡くなった主人の子を産むべきか
　・嫁は最後に風呂に入れ！(姑)これって普通？
　・近所迷惑でしょうか？
　・うつ病の夫です。妻から離婚をきりだされました
　・息子がスリッパで頭を叩かれました
　・私、年を大幅にさばよんでます。
　・長い片思い
　　(以下は駄トピ)
　・ドラマだから許されるセリフやシーン
　・子供のおもしろ質問集！
　・レベルの高い寝言


■ヨミウリ・オンライン(YOL) http://www.yomiuri.co.jp/

　最新のニュースを「政治」「国際」「スポーツ」「科学」などのジャンル別に24時間態勢で速報している読売新聞のニュースサイト。ページビューは月間3億2,952万(同月、弊社調べ)、ユニークユーザーは月間557万(同月、ネットレイティングス調べ＝ホームユーザー)。


■発言小町 http://komachi.yomiuri.co.jp/

　ヨミウリ・オンラインの女性向けコーナー「大手小町」内の掲示板コンテンツ。
　「男女」「子供」「健康」など10ジャンルに分かれており、恋愛、子育て、近所付き合い、趣味、ダイエットなど多岐にわたる投稿が1日平均約3,000件書き込まれる。
　「両親を亡くした親類の子供を引き取りたい」などの深刻な投稿もあれば、「ガイダンスを社交ダンスと勘違いしていた」といった笑える書き込みもあり、悩み事相談から井戸端会議まで幅広く利用されている。利用者の約8割が20歳代後半から40歳代を中心とする働く女性や主婦だが、最近は男性からの書き込みも増えている。
　すべての投稿を公開前にチェックし、中傷や明らかに虚偽とわかる書き込みは掲載されないようにしている点が最大の特徴。荒れた雰囲気にはならないという安心感が支持され、YOL最大の人気コンテンツへと発展してきた。大手小町は1999年にサービスを開始し、2008年5月に月間閲覧数が1億216万ページビューを記録した。


【会社概要】

会社名　：株式会社読売新聞東京本社
所在地　：〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
代表者　：社長　老川 祥一
創刊　　：明治7(1874)年11月2日
事業内容：日刊新聞の発行・販売、雑誌・図書の発行・販売、電子・電波メディアにおけるニュース配信、文化事業の企画・運営など
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