「2008年度　全上場企業ホームページ充実度ランキング調査」ならびに「上場企業ホームページ充実度ランキング・全体概況」を公表

日興アイ・アール株式会社(取締役社長：伊藤 光昭、本社：東京都中央区)は、全上場企業3,920社のホームページについて調査を行ないました。
2003年度から開始し、第6回目の調査となります。

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　■上場企業ホームページ充実度ランキング
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　▼総合ランキング(トップ10)
　　 1位 東芝
　　 2位 NTTドコモ
　　 3位 東京ガス
　　 4位 カプコン
　　 5位 TDK
　　 6位 富士フイルムホールディングス
　　 7位 KDDI
　　 8位 富士重工業
　　 9位 富士通
　　10位 ミネベア

　▼業種別ランキング(トップ1)
　　水産・農林業　　日本水産
　　鉱業　　　　　　国際石油開発帝石
　　建設業　　　　　五洋建設
　　　　　　　　　　千代田化工建設
　　食料品　　　　　アサヒビール
　　繊維製品　　　　帝人
　　パルプ・紙　　　日本製紙グループ本社
　　化学　　　　　　富士フイルムホールディングス
　　医薬品　　　　　エーザイ
　　石油石炭製品　　新日本石油
　　ゴム製品　　　　ブリヂストン
　　ガラス土石製品　日本板硝子
　　鉄鋼　　　　　　新日本製鐵
　　非鉄金属　　　　日立電線
　　金属製品　　　　住生活グループ
　　機械　　　　　　アイダエンジニアリング
　　電気機器　　　　東芝
　　輸送用機器　　　富士重工業
　　精密機器　　　　トプコン
　　その他製品　　　リンテック
　　電気・ガス業　　東京ガス
　　陸運業　　　　　富士物流
　　海運業　　　　　商船三井
　　空運業　　　　　日本航空
　　倉庫運輸関連　　近鉄エクスプレス
　　情報・通信業　　NTTドコモ
　　卸売業　　　　　住友商事
　　小売業　　　　　ファーストリテイリング
　　銀行業　　　　　三菱UFJフィナンシャル・グループ
　　証券商品先物　　野村ホールディングス
　　保険業　　　　　三井住友海上グループホールディングス
　　その他金融業　　プロミス
　　不動産業　　　　イントランス
　　サービス業　　　ベネッセコーポレーション
　　REIT　　　　　　オリックス不動産投資法人

※業種別ランキング(トップ5)、新興市場ランキング(トップ10)は、当社ホームページ( http://www.nikkoir.co.jp/ )でご覧いただけます。

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　■上場企業ホームページ充実度ランキング調査の全体概況
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　2008年度の特徴は以下の通りです。

　▼全上場企業3,920社を調査
　　本年度も「分かりやすさ」「使いやすさ」「情報の多さ」の3視点で設定した117の客観的な調査項目に基づいて、全上場企業3,920社のホームページ調査を実施しました。

　▼東芝が1位
　　東芝(東証一部)が全上場企業の総合ランキング1位、ジュピターテレコム(JASDAQ)が新興市場におけるランキング1位となりました。

　▼IR(投資家向け広報)専用ページの設置が定着
　　上場企業3,920社中3,915社がホームページを開設しており、開設率が99.9％となるとともに、IR(投資家向け広報)専用ページの設置率が96.3％と高水準を維持しました。

　▼各IRツールの掲載比率が増加
　　短信や事業報告書、決算説明会の資料、アニュアルレポート(英語版)等、各種IRツールの掲載率が過年度以前に比較して着実に増加しました。
　　決算説明会等の動画配信の掲載率が16.1％と過去最高に達したことからも、動画配信が一般的になってきたと言えます。

　▼ポイントは株式時価総額に比例
　　株式時価総額が大きい企業ほどIR情報の開示状況が高く、総合ランキング上位の企業ほど個人投資家に配慮したサイト構成になっており、特に分かりやすさを重視しているサイトほどIR情報の開示状況が高い傾向が見えます。

　▼ガバナンスと順位は比例
　　コーポレート・ガバナンスに関する評価項目でベスト10に入った企業は、総合ランキングにおいても50位以内に全てランクインしました。2007年度は100位以内でしたので、さらに関連性が高くなっています。

※詳しくは、当社ホームページ( http://www.nikkoir.co.jp/ )をご参照ください。

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　■本調査関連商品のご案内
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　▼評価レポートのご提供：1レポート10万円(税別)
　　今回の調査結果における各企業のホームページに関する比較診断レポートを、当該企業様に有償にてご提供いたします。

　▼表彰ロゴのご提供：1ロゴ5～10万円(税別)
　　今回の調査結果における、ランキング上位(総合・業種別・新興市場)企業様に、企業ホームページ等に掲載可能な表彰ロゴを有償にてご提供いたします。

お申し込みは、当社ホームページ( http://www.nikkoir.co.jp/ )よりお願い致します。

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　■本調査データの提供について
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　▼本調査データは、株式会社日本経済新聞デジタルメディアの「NEEDS-Cges」(コーポレート・ガバナンス評価システム)【情報開示・ウェブの充実度】の指標としてご提供しております。

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　■全上場企業ホームページ充実度ランキング調査について
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この調査は、
(1)全上場企業ホームページにおける情報開示の充実度調査およびランキング付け
(2)企業の情報開示に対する意識醸成の促進
の2点を目的として、全上場企業のホームページを調べたものです。

　▼コンセプト
　　株主、投資家、製品ユーザ、取引企業、就職希望者等、企業のステークホールダーが情報を取得し、状況を把握するための要素がその企業ホームページにどの程度備わっているか。

　▼調査期間
　　2008年6月中旬～2008年9月末

　▼対象企業
　　全上場企業　3,920社
　　(2008年5月末時点での上場企業・REIT　但し、2008年9月末時点で上場廃止の企業および外国部企業を除く)

　▼対象ページ
　　企業のコーポレートサイト全体を対象(商用サイトを除く)

　▼評価項目
　　「分かりやすさ」「使いやすさ」「情報の多さ」の3視点で設定した117の客観的な調査項目(デザインに関する調査項目は含んでおりません)

　▼評価方法
　　日興アイ・アールにて、各企業のホームページごとに各評価項目の有無を調査し、該当する項目数をチェックしました。その項目数と、全体の平均項目数とで算出した「偏差値」を評点ポイントして用いランキング付けしました。
　　偏差値50以上が平均以上、50が平均、50未満が平均未満となります。

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　■日興アイ・アール株式会社
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日興アイ・アールは日興シティホールディングス傘下のIRコンサルティング会社です。長年の経験とノウハウを基に、最適なIR活動をご提案しております。
日興アイ・アールでは、投資家への訴求力の高いコーポレートサイトの構築を支援しております。
( http://www.nikkoir.co.jp/ )