ブライトコーブ、Accedoと共同開発の 「OTT Flow」を提供開始

ブライトコーブ株式会社（所在地：東京都港区、CEO 兼 代表取締役社長：伊崎 洋児、以下 ブライトコーブ）は、ターンキーOTTソリューションとしてOTT Flowを発表いたします。これにより、メディア企業やコンテンツホルダーは、消費者向けに質の高いライブおよびオンデマンド動画サービスを、各種プラットフォーム上で迅速に立ち上げることができます。ユーザー体験（UX）とマルチデバイス向けアプリにおける業界トップ企業であるAccedoと共同開発したOTT Flowは、シンプルで費用対効果の高い価格モデルで、エンドツーエンドの技術ソリューションを提供します。ブライトコーブとAccedoは、OTT Flowでマルチデバイス向けOTTサービスへの新規参入障壁を劇的に下げ、従来なら数か月を要したOTTでのコンテンツ配信開始までの期間を、数週間に短縮することも可能です。

OTT Flow： http://go.brightcove.com/media-ott-flow-ja


【OTT Flowが立ち上げをスピードアップ】
メディア企業はOTTソリューションで視聴者へのリーチを拡大し、収益向上を目指した新たな方法を模索し続けています。しかし、拡大するデバイスへの対応、コンテンツ配信ルールの制約、システムの相互運用性、収益化、各種デバイスを網羅した広告配信など、さまざまな課題に直面しています。OTTソリューションはこれまで、プラットフォームごとに複数のベンダーとカスタム ソリューションを開発しなければなりませんでした。そのため、初期開発コストがかさみ、立ち上げに時間がかかるだけでなく、システムの保守やアップグレードに関する課題がありました。

ブライトコーブのOTT Flowは、直ちに利用可能な以下の機能と技術で、これらの課題に対応します。

【主要機能】
●PC、iOS（スマートフォンおよびタブレット）、Android（スマートフォンおよびタブレット）、Google Castを含む複数のデバイス上で一貫したUXを実現
●広告モデル（AVOD）とサブスクリプション モデル（SVOD）をサポート。後者は課金インターフェイス、顧客管理を含む
●柔軟性が高く、直感的なWebベースの管理画面でUI/UXを設定
●設定ルールに基づくコンテンツのパッケージングとスケジューリング
●充実した解析機能
●字幕およびキャプションへの対応

【主要技術】
●ブライトコーブのVideo CloudとAccedo AppGrid(R)およびVIA(R) GOを統合
●SVODのサブスクリプション管理と支払処理
●Google DFPの広告配信サポートとの連携
●ブライトコーブのOnceによるサーバーサイド広告挿入（SSAI）
●クラウド技術でアプリケーションの更新をスムースかつシームレス実施
●ブライトコーブのグローバル サポート チームによる、継続的なカスタマー サポート


ブライトコーブのVideo Cloudは、業界をリードするインジェスト（コンテンツ登録）、トランスコード、メタデータ管理、世界最速の動画プレーヤー、SDKを備えた基幹ソリューションです。Accedo AppGrid(R)は、保守コストを削減し、クラウドベースのダッシュボードから、各種プラットフォームでOTTサービスを一元管理することができます。Accedo VIA(R) GOは、数多くの受賞歴を誇る長年のアプリケーション開発経験を、柔軟に設定可能なソリューションとしてパッケージ化したものです。


ブライトコーブのOTT Flowは、OTTサービスを迅速に新規導入するための主要技術と機能の一式を、メディア企業とコンテンツホルダーに提供します。真のターンキー ソリューションであるOTT Flowは、継続的開発コストをかけることなく、OTTサービスを企画、導入、レベルアップすることを可能にします。


【納得感のある価格モデル】
OTT Flowは、OTTサービスの導入をご検討される企業様にとって、ご利用いただきやすい価格で提供します。OTT Flowの価格モデルは、開発やプラットフォームに多額の初期投資をする必要がない体系となっており、お客様の状況に柔軟に対応します。OTT Flowなら、広告モデルのOTTサービスを月額100万円強から始めることができます。サブスクリプションベースのOTTサービスは、月額150万円強から導入することができます。


関係者のコメント：

「世界中で新たな動画プログラミングサービスが常に求められており、業界も新たなサービスの導入でこのニーズに積極的に応えようとしています。IHSでは70か国以上で2,000件以上のOTT動画およびマルチスクリーンサービスの導入を調査しています。毎週のように新たな企業が参入している中、サービスの立ち上げを加速してくれるこのようなソリューションの登場は、まさに絶好のタイミングと言えるでしょう。」 ― IHS Technology、チーフ アナリスト兼Consumer, Media, Telecoms & Displays担当VP、Ben Keen氏

「ここ数年の間に、複数のデバイスで優れたコンテンツを利用したいという消費者のニーズが急激に高まりました。今後さらにこのようなニーズは高まっていくので、メディア企業は魅力的なユーザー体験を提供しながら、新たなOTTサービスを簡単に、そして効果的に立ち上げたいと考えています。今回ブライトコーブと共同開発したソリューションは、こうした消費者ニーズに応え、従来よりもはるかに短期間で魅力的なサービスの提供を可能にするのです。」 ― Accedo、CEO、Michael Lantz氏

「ブライトコーブのOTT Flowは、OTTサービスの新規導入環境を大きく変化させ、ほとんどすべてのコンテンツホルダーにOTTの利用を可能にするものです。OTT Flowは、マルチデバイス向けアプリケーションに関するAccedoの専門知識と、ブライトコーブの動画プラットフォームおよびソリューション機能を組み合わせることで、技術的課題を解消したターンキー ソリューションです。また、OTTでのコンテンツ配信を容易に行いたい企業にとって、シンプルなコスト構造を提供します。視聴者への訴求効果向上と収益拡大を目指している世界中のメディア企業は、素晴らしいOTTサービスを迅速に立ち上げるための簡単かつ安価な手段としてOTT Flowをご活用いただくことができます。」 ― Brightcove、SVP兼メディア担当GM、Anil Jain


参考資料：
●Brightcove Video Cloud
https://www.brightcove.com/ja/オンライン動画プラットフォーム
●メディア向け Brightcove
https://www.brightcove.com/ja/ソリューション/メディア
●Accedo
https://www.accedo.tv/

ソーシャル メディア：
●Brightcove Blog
https://blog.brightcove.com/ja/
●Twitter
https://twitter.com/brightcove_kk
●Facebook
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●LinkedIn
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【Accedoについて】
Accedoは、あらゆる画面でダイナミックな動画視聴体験を生み出すべく、技術的課題の解消を目指しています。Accedoは放送局、通信事業者、メディア企業、家電メーカーが、視聴者を魅了するOTT動画サービスの開発、拡張を、効率よく、ユーザーフレンドリーな方法で可能にする総合的な製品とサービスを提供します。

スウェーデンのストックホルムに本社を置き、ロンドン、マドリッド、ニューヨーク、パロアルト、ロサンゼルス、香港、シドニー、サンティアゴ・デ・チレ、オークランド、ブダペスト、グアダラハラに営業販売拠点を持ちます。顧客企業にはNetflix、Sky、NBC Universal、Telstraなどがあり、IndustrifondenやAcaciaなどから出資を受けています。


【ブライトコーブについて】
Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）は、あらゆるインターネット接続デバイスに動画配信し収益化するための強力なクラウド ソリューションを提供する世界的なプロバイダーです。多種多様なデバイスにおける動画の公開、配信、測定、収益化に関するコストや複雑性の軽減を実現する総合的な製品およびサービス群を提供しています。70か国以上で5,000社を超えるお客様に、ブライトコーブのクラウド ソリューションをご利用いただいており、あらゆる場所の視聴者にも高品質な動画視聴体験を提供しています。詳細は https://www.brightcove.com/ja/ をご覧ください。


※本プレスリリースには、将来的な目標、成長、製品やサービスの開発予定、または機能強化に関する将来予測が含まれています。これらの将来予測は、「考えている」、「期待している」、「可能性がある」、「～だろう」、「予定である」、「～はずだ」、「見込みだ」、あるいはこれらに類似した表現およびその否定形によって特定することができます。こうした将来予測はいかなることを保証するものではなく、本書に記載された予測とは大きく異なる結果を招くようなリスクや不確定要素の影響を受けることがあります。この種のリスクと不確定要素については、米国証券取引委員会に提出済みのForm 10-K年次報告書他、各種報告書に記載された「リスク要因」を参照してください。ブライトコーブは、状況が変化した場合でも、本プレスリリースに記載のいかなる将来予測も更新する義務を負いません。なお将来予測は本書作成時点で最新のものです。

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