SNSの普及で誰もが簡単に情報を受信・発信できるようになりました。しかし、便利になった反面、これまで以上に求められるのが「メディアリテラシー」です。
ただ、「メディアリテラシー」という言葉は知っていても、詳しい意味までは認識していない方も多いのではないのでしょうか。
今回は、メディアリテラシーの意味とスキルを高める方法を詳しく解説していきます。
メディアリテラシーとは
メディアリテラシーの意味
メディアリテラシーとは、【メディアから得た情報を読み解き・活用する力】のことを言います。
- メディア … テレビ、新聞、ラジオ、インターネット等の情報媒体
- リテラシー … 読み書きの能力、特定分野に関する知識や能力を活用する力
誰もが発信者・受信者となる近年、各発信者から得た情報を主体的かつ批判的に考え、精査し、情報を見極める力の必要性がより重要視されています。
情報リテラシーとの違い
情報リテラシーは、メディアリテラシーと比べるとより広域的な意味合いを持ちます。
情報リテラシーは、各種情報の真偽を正しく読み解き十分に使いこなせる能力、大量の情報の中から必要なものを収集して分析・活用する能力のことを言います。
メディアリテラシーが、“メディア(発信者)の価値観込みの情報”を鵜呑みにせず主体的に批判的思考に基づいて精査し活用する力である一方、 情報リテラシーは、あらゆる情報の中から必要な情報を収集し真偽を読み解き、目的に応じて活用する能力です。
メディアリテラシーの必要性・メリット
膨大な情報の中から信憑性の高い情報を見つける
私たち一般生活者が情報を手に入れる手段として多くを占めるのは、テレビ・新聞のようなマスメディアや各種ソーシャルメディアであることは間違いありません。
しかしメディアから得る情報は、全てではありませんが往々にして二次情報であり、第三者を通して得られる情報です。
メディアから得る情報を正確に読み解くことも重要ですが、その情報が正しい情報か精査することも必要になります。
そこで、情報確認をする際はまず初めに公的機関・企業の公式発表を調べると良いでしょう。
主に「ホームページ」「SNSアカウント」「プレスリリース」にて公式発表される場合が多く、各機関からの一次情報にあたるため比較的信憑性の高い情報と言えます。
また専門的な分野においては、研究データや文献を調べることも正しい情報を見つけるための手段の一つです。
公式発表資料に参考データ・参考文献が明記されている情報はより信憑性が高い情報と捉えることができます。
※身の安全に関わる場合は自身で判断せず、必ず専門家に相談しましょう。
偽・誤情報によるトラブルから身を守る
SNSの普及で誰もが簡単に情報を発信できるようになりましたが、情報読解力・活用力や信憑性の精査が不十分なため、誤った情報を拡散してしまい誹謗中傷や個人情報の流出を引き起こすケースが多発してしまうのも事実です。
よく情報を吟味せずに発信することで気づかないうちに加害者側になる可能性もあります。
また、偽情報・誤情報を気づかないうちに度々発信してしまうことで、オオカミ少年ではありませんが、自身の信頼性に影響を及ぼす可能性も０ではありません。これがビジネスの場であれば評価や成果にも影響を与える可能性があるでしょう。
安全な情報を発信することで信頼性を高める
ここまでは個人視点でメディアリテラシーについて説明してきましたが、公的機関や企業側も誤った情報が拡散されないよう準備しておくことが重要です。
「ホームページ」や「プレスリリース」を通して公式発表をこまめに行い、信憑性・信頼性の高い一次情報へのアクセスポイントを増やすことが、誤った情報がメディアで拡散されることを未然に防ぐ、または誤った情報が拡散された後でも訂正されやすい状況を作る一助に繋がることになるでしょう。
メディアリテラシーが低いと起こる問題
フェイクニュースを拡散してしまう可能性
私たちが日頃触れる情報の中には、意図的に悪意を持って発信される、または悪意はないが情報の精査不足で発信されてしまう、いわば「デマ」「フェイクニュース」が多く存在します。
近年では、2016年のアメリカ合衆国大統領選から広く注目され始め、日本のドラマでもテーマとして取り上げられるほど「フェイクニュース」の社会的問題が注視されるようになりました。
- フェイクニュース … 意図的に悪意を持って発信される「偽情報」、悪意はないが単に間違った「誤情報」や「デマ」などを指すもの。
フェイクニュースの中には、AIや機械学習技術を悪用して作られた「ディープフェイク」と呼ばれる偽の映像を使って情報拡散する非常に悪徳な手法が用いられることもあり、見分けることがより難しくなっています。
また、総務省ホームページで公開されている資料によると、調査対象の過半数が1つ以上のフェイクニュースに接触しているという結果(※)があります。フェイクニュースの見極めができず拡散してしまう可能性は二人に一人の確率であると言えます。
※参考資料： わが国における誹謗中傷・フェイクニュースの実態と社会的対処
最近では、AI技術を使用してニュース・画像のフェイクニュース判定を行うことができるアプリも開発されております。
※参考記事：IDEAS FOR GOOD（運営会社：ハーチ株式会社）｜ フェイクニュースを防ぐAIアプリ「Logically」創始者が語る、“わからない”情報との向き合い方
フェイクニュースを見極めるための便利ツールの開発は今後も期待されますが、個人としてメディアリテラシー向上に努めることを日頃から心がけることが大事でしょう。
情報の真偽が不明なときは、専門機関や関連企業のサイトやプレスリリースを探して情報を確認、内容次第では直接問い合わせることで情報精査するスキルを身に付けましょう。
印象・情報操作されてしまう可能性
情報そのものが間違っていなくても、発信者の視点の違いで同じ情報が異なる内容で発信されるパターンもあります。
こういった場合、切り取った箇所によってプラスな印象にもマイナスな印象にもできてしまうということを理解しておかなければいけません。
視点の違いが引き起こす印象について例を交えながら説明していきます。
例えば、「直近３ヶ月間で徐々に円高になった。しかし直近1年間でみると円安になっている」という情報が仮にあったとします。
- 短期間に焦点をあてる【メディアA】では「３ヶ月連続で円安」
- 1年間に焦点をあてる【メディアB】では「1年前よりも円高」
この場合どちらも正しい情報ではありますが、Bの情報だけを鵜呑みにしてしまうと「円の価値が上がってきている」と間違った認識で捉えてしまう可能性があります。
情報を読み解くスキルが有るのと無いのでは、このように情報の認識に大きな差が生まれてしまいます。
ですので、懐疑的・批判的な視点を持って二次情報に触れる意識を持つことが高度情報社会には求められます。
メディアリテラシースキルを高める方法
情報を鵜呑みにせず根拠があるか見極める
二次情報に懐疑的な視点を持ち、まずは発信元を確認しましょう。公的機関や企業が関係する情報の場合は「ホームページ」「プレスリリース」「SNSアカウント」で得る情報で根拠の確認を行うと良いでしょう。
専門的な分野においては、研究データや文献を調べることも根拠・裏付けに有効です。
二次情報内に参考データや文献が明記されている場合は、より信憑性が高い情報として取り扱ってもよいと言えるでしょう。
複数のメディアから情報収集し内容を比較する
また、普段より複数メディアから情報収集することを意識しましょう。
同じ情報でも、発信者ごとに違った価値観の基に情報整理がされて発信されていることを念頭に置き、同一の情報でも複数のメディアから集めたものを組み合わせて全体像を見つめる癖をつけましょう。
あわせて、逆の意見にも目を通すということを意識して情報収集を行い比較することで、より批判的に情報捉えることができ、根拠を調べるという行動の癖付けにも繋がります。
事実に基づいた情報をモラルを持って発信する
正確に情報を読み解いた後、仮に自身が発信者の立場になる際にもメディアリテラシーに則った発信が必要です。
発信する前に、受信者が曲解する内容ではないか、根拠やデータが記入されているか確認しましょう。
また、肖像権や著作権、プライバシー保護に関する配慮などの知識が不十分のまま、内容をよく吟味せずに発信をしてしまうと、発信内容で訴えられる可能性もあります。
トラブルを回避するために法律やプライバシーの知識を付けることもメディアリテラシー向上になります。
さいごに
高度情報社会において、誰でも簡単に情報を発信できる便利な世の中になった一方、受信する全ての情報が100％正しい情報ではないため、メディアリテラシー（情報を読み解く力・活用する力）がより求められるようになりました。メディアリテラシーの向上は「各メディアから得る情報を主体的に読み解こうとする意識」・「根拠・裏付けを確認する力」の向上です。
後者については、プレスリリースの配信と掲載を行う【プレスリリース配信サイト】をブックマークして活用することもお勧めです。
また、公的機関や企業側としては、信頼性の高い一次情報へのアクセスポイントを増やすためホームページや公式SNSで情報更新をこまめに行い、プレスリリース配信サイトを利用し掲載媒体を増やすことで、二次情報の誤認によるトラブルの拡大防止に努めることをお勧めします。
自身の身を守るため、誤った情報に惑わされないよう日頃からメディアリテラシーを養いましょう。
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