メディアにアプローチして世間に情報を届けることができる「プレスリリース」。
プレスリリースは、企業や団体の代表的な広報手段の一つであり、認知拡大や話題性の獲得など、さまざまなメリットに期待できます。
しかし一方で、
- プレスリリースの仕組みや特徴を掴めていない
- プレスリリースのメリットを活かしきれていない
という広報担当者も少なくないのではないでしょうか?
そこで本記事では、
- 配信する目的やメリット
- 配信までの実施フローや書き方
- 成功するためのポイント
など、プレスリリースについて総合的に解説します。
本記事を読むことで、より効果的なプレスリリースが配信できるようになるので、メディア掲載や取材など、確かな実績につなげていきましょう!
目次
プレスリリースとは?
プレスリリースとは、企業が主にメディア向けに発信する「公的文書」のことです。
企業の公式情報を発信するための代表的な広報手段であり、報道発表資料と呼ぶこともあります。
発信できる内容はさまざまで、主な例は以下のとおりです。
- 新商品・新サービスの発表
- 新規事業の設立・開始
- 経営・人事情報
注目度の高いプレスリリースは、メディアがニュースの素材(ネタ)として、テレビ・新聞・雑誌・ニュースサイトなどで取り上げるため、情報が広く拡散されていきます。
公式情報が一般消費者(読者や視聴者)にも届きやすくなるため、企業やサービスの認知拡大や話題性の獲得に期待できるのです。
プレスリリースの目的
それでは、プレスリリースを活用する主な目的として、
- ステークホルダーとの良好な関係の構築
- 認知・売上につながる宣伝効果
上記2点について解説します。
ステークホルダーとの良好な関係の構築
プレスリリースの目的の一つには、「ステークホルダーとの良好な関係の構築」が挙げられます。
従業員や株主、消費者など、ステークホルダーに企業の存在や事業内容を知ってもらうことで、後述するさまざまな「宣伝効果」につながります。
認知・売上につながる宣伝効果
プレスリリースがメディアの目に留まると、「ニュースサイトに掲載される」「テレビで紹介される」など、さまざまな「宣伝効果」に期待できます。
プレスリリースがもたらす主な宣伝効果は、以下の通りです。
- ブランディング・ファンの獲得
- 売り上げの拡大
- 投資・融資
- ビジネスチャンス
- ステークホルダーからの良い印象
- 優秀な人材の採用
- 社内の活性化
広告よりも低コストで上記のような効果に期待できるため、数多くの企業がプレスリリースを活用しています。
プレスリリースのメリット
次に、プレスリリースの具体的なメリットとして、
- 低コストで実施可能=費用対効果に優れる
- メディア掲載による認知効果が得られる
- 企業の信頼性が高まる
- 業務提携や投資のきっかけになる
- 今後のマーケティングに活かせる
上記5点について解説します。
低コストで実施可能=費用対効果に優れる
プレスリリースは、自社で行う場合であれば、配信に掛かる通信料等のみという極めて低いコストで実施可能です。
また、配信代行サービスを利用する場合も、1配信・30,0000円~程度が一般的な価格帯であるため、広告出稿費と比較しても圧倒的な低コストで収まります。
さらに、プレスリリースに興味を持ったメディアから取材や掲載依頼が入れば、追加費用なしで情報拡散のチャンスも得られるため、高い費用対効果を期待することができるでしょう。
メディア掲載による認知効果
プレスリリースをきっかけにメディアに取り上げられれば、より多くの人々に自社情報を知ってもらうきっかけになります。
最近は、一般消費者がプレスリリースを直接見る機会が多いので、もし記事化に繋がらなかったとしても検索流入をきっかけに、一般消費者に認知される機会が増えるでしょう。
企業の信頼性が高まる
プレスリリースは、メデイア向けに発信する「公的文書」であり、記者にとっては、記事を書くための公式資料にあたります。
主観的に伝えたい内容をアピールする広告とは対照的に、メディア担当者(=報道機関の記者)が第三者視点から客観的に事実を伝えることになるので、信頼度が高い情報として世間に受け取ってもらいやすいのです。
また、「メディアに取り上げられた」という実績自体にも箔が付くため、企業や商品への信頼も高まるでしょう。
業務提携や投資のきっかけに
プレスリリースで情報が届くのは、メディア担当者や一般消費者だけではありません。
- 自社のサービスに興味を持った他企業との提携に発展する
- 投資家の目に留まって支援してもらえる
など、多方面から注目される可能性がある点もプレスリリースの大きなメリットです。
今後のマーケティングに活かせる
プレスリリースに対する反響を分析することで、今後のマーケティングに活かせる重要なヒントを得ることができます。
中でも、メディアからの紹介実績は、プレスリリースで発信した情報が「消費者ニーズやトレンドにマッチしているか」を知る重要な指標になるでしょう。
また、プレスリリース配信代行サービスを利用すれば、メディアからフィードバックを受けられることもあるので、今後の企画や広報PRの指針にすることができます。
プレスリリースの実施フロー
それでは実際に、プレスリリースの実施フローについて、順を追って解説していきます。
プレスリリースを作成する際のご参考にしてください。
はじめに:プレスリリースで配信できる内容
まず大前提として、プレスリリースで配信できる内容について触れておく必要があるでしょう。
プレスリリースは、「新しい情報(ニュース性)」でさえあれば、基本的にどんな内容でも配信可能です。
代表的なプレスリリースの内容には、以下ような種類があるので参考にしてください。
- 新商品/新サービスの発表
- 既存商品やサービスの拡充(リニューアルなど)
- サービス改定/価格変更
- イベントやキャンペーンの開催告知・開催報告
- 調査結果の発表(市場調査など)
- 業績の発表(利用企業○○社突破など)
- 他社との業務提携
- 会社合併、新会社設立
- 人事関連(社長交代など)
- 決算、株主関連の報告
※尚、プレスリリース配信サービスにおいては、公序良俗に反する・プライバシー/名誉を侵害する内容など、配信を制限している内容もあるため、利用を検討される場合は各サービスの利用規約をご確認ください。
情報収集・ネタ作り
プレスリリース作成で最初にすることは、情報収集・ネタ作りです。
情報収集・ネタ作りのポイントとしては、
- 情報鮮度を高める
- ニュース性を取り入れる
上記2点を意識しましょう。
まず、広報における情報鮮度は非常に重要です。
例として、以下の2つの「プレスリリースの見出し」を比較しましょう。
- 明日発売!「弾ける新食感グミ××」○月○日よりコンビニ限定販売(明日の日付)
- 「はじける新食感グミ××」○月○日よりコンビニ限定販売中(先週の日付)
日付に関する情報以外に大きな違いはありませんが、1.がこれから発売する「未来に向けた情報」なのに対し、2.は既に発売中の「過去の情報」になってしまっています。
鮮度の落ちた情報は「読者もすでに知っている」ことから関心度が下がるため、配信するタイミングにも注意しましょう。
また、プレスリリースの情報鮮度を高めるためには、内容に「ニュース性」を持たせ、メディア側に掲載意義を感じさせることが重要です。
ニュース性をもたらすキーワードには、以下のような要素があるので、ぜひ参考にしてみてください。
- 新規性
- 社会性・公共性(時事性)
- 希少性
- トレンド性(話題性)
- 記念日・季節性
プレスリリースの作成:情報整理
プレスリリースの作成では、
- 興味を持ってもらう
- 読んでもらう
- 理解してもらう
という3つのフェーズを意識して情報整理することで、メディア担当者に取り上げてもらいやすくなります。
特に最初は、「1.興味を持ってもらう」をクリアすることに努め、タイトルと導入分で興味を持ってもらえるように情報を盛り込んでいきましょう。
また、プレスリリースに書く内容を「5W5H」で考えると、「プレスリリースを通じて何を伝えたいのか」が明確になり、メディア側が記事にする際の必要情報も自然と揃ってくるのでおすすめです。
内容がうまくまとまらない時には、以下の「5W5H」の表を参考にしながら、必要な情報を洗い出してみましょう。
プレスリリースの作成:基本構成に当てはめる
情報整理が済んだら、下記の「プレスリリースの基本構成」に当てはめて、プレスリリースを完成させましょう。
- 冒頭:「報道関係者各位」などを記載する定形
- 見出し(タイトル):記者・編集者に興味を持ってもらう上で最も重要
- リード文:全体内容が掴める導入
- 本文:「概要」「特長」を文章で詳しく紹介
- 文末:「会社概要」や必須の「問い合わせ先」
- 画像・補足資料:視覚的訴求やインパクトのある画像で目を惹く
尚、プレスリリースの書き方については、以下の記事でより詳しく解説しておりますので、あわせて参考にしてください。
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プレスリリースを送付する:主な送付方法
プレスリリースの主な送付方法には、以下の4つが挙げられます。
- FAX
- メール(テキスト/HTML)
- 郵送
- 記者クラブ
メディアによっては、「この方法で送ってほしい」という要望もあるため、事前に希望送付方法を確認するのが理想です。
プレスリリースを送付する:送付先の選定
プレスリリースを送付する際に、最も重要なのが最適な送り先を選ぶことです。
極端な例ですが「女性向け新作コスメ」のプレスリリースを「土木機材の専門紙」に送っても反応は得られません。
「女性向け新作コスメ」であれば当然、女性向けメディアサイトや雑誌の編集部に送るのが効果的になります。
また、上記例のように送り先を極端に誤ると、「関係ないプレスリリースを送ってくる企業」というマイナスイメージを持たれてしまうので、くれぐれも業種や顧客層にマッチしたメディアに送付するようにしましょう!
プレスリリースで成功するための基本的なポイント
続いて、プレスリリースで成功するための基本的なポイントとして、
- 見出し(タイトル)で注目を集める
- ターゲットメディアを定めて対策する
- 配信するタイミングを意識する
- 画像や資料を有効活用する
- 客観的かつ正確な情報を記載する
上記5点を取り上げて解説します。
見出し(タイトル)で注目を集める
魅力的な見出し(タイトル)で始まるプレスリリースは、メディアの目に留まりやすくなります。
トレンドキーワードや、実績が伝わる数字など、注目度の高い要素を盛り込みつつ、見ただけで内容が伝わるタイトルを徹底することで、メディア担当者の興味を惹くことができるでしょう。
ターゲットメディアを定めて対策する
プレスリリースで記事化を目指すには、適切なターゲットメディアの選定が重要です。
配信するプレスリリースとメディアの親和性は、強く意識する必要があるでしょう。
また、配信先メディアは、プレスリリースを作成する前に選定し、事前に対策するのが効果的です。
読者層や記事の傾向などを分析しておくことで、狙って記事化に結びつきやすくなるでしょう。
配信するタイミングを意識する
記事化の可能性を高めるためには、配信するタイミングを意識することもポイントになります。
一般的にプレスリリースは、メディアが最も活動的な時間帯である「平日10時~15時」を狙うのがセオリーです。
また、「メディア53社に聞いた!メディアの目に留まる効果的なプレスリリースとは?」内で紹介したアンケートでは、朝一番にチェックするメディアが多いことが明らかになっており、@Pressでは、「月~木曜日の午前中」をおすすめしています。
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画像や資料を有効活用する
プレスリリースの画像や資料の活用は、読み手が情報を把握しやすくなることに効果的です。
特に、毎日数多くのプレスリリースに目を通すメディア担当者は、視覚情報を頼りに内容を即座に把握するため、画像や資料を活用した方が目を通してもらいやすくなります。
また、画像を用いる際は、「文字なしの画像」を用いることがポイントです。
メディアが再利用しやすくなるため、記事化ハードルを下げることに期待できるでしょう。
客観的かつ正確な情報を記載する
メディアは世間に公正な情報を届ける役割があるため、偏った考え方や信憑性のない情報を取り上げることはできません。
誇張表現や根拠のない曖昧な情報があると記事化の確率が一気に下がってしまうので、事実に基づいた正確な情報を記載するように注意しましょう。
もし実績をアピールしたい場合には、明確な販売数や受賞歴を根拠にするなど、メディアが安心して紹介できる内容を意識するのがコツです。
プレスリリースの定義
「プレスリリース」の存在は、宣伝を主体とした「広告」や、似た言葉の「ニュースリリース」や「ニュースレター」と混同されてしまうことがよくあります。
本項では、「プレスリリースの定義」をしっかりと理解できるように、
- 「広報」と「広告」の違い
- 「プレスリリース」と「ニュースリリース」「ニュースレター」の違い
についてわかりやすく解説します。
「広報」と「広告」の違い
プレスリリースは、「広報」活動の代表格であり、宣伝を主体とした「広告」とは異なる特徴を持ちます。
以下、「広報」と「広告」の特徴について、それぞれまとめていますので参考にしてください。
広報
広報(英語:Public Relations、略称:PR)とは、企業や各種団体の活動内容や商品などの情報発信を行う業務を意味します。
広報活動は「情報を発信することで、新聞や雑誌、テレビなどの報道機関(メディア)に取り上げてもらったり、従業員や株主、消費者などのステークホルダーに活動内容などを理解してもらい、より良い関係を築くための活動」とも言えます。
- プレスリリース/ニュースレター
- SNS/ブログ
- イベント/記者会見 など
広告
新聞・雑誌・テレビなどのメディアに対し、お金を払って広告枠を確保し、アピールする手法。有名なメディアでも枠を購入することで、誰でもアピールできるという特長をもっています。
その反面、広告の情報は広告主が作成した一方的な発信情報であることを読者に認識されているため、読者・一般消費者には信頼性に欠ける情報として伝わったり、読み飛ばされることもあります。
また、社会的に認知されていないサービスや商品の場合は、想定しているターゲットには響きにくい(費用対効果は低い)といった側面もあります。
- テレビCM
- 電車の中吊り広告
- 新聞広告 など
「広報」と「広告」の比較まとめ
広報(プレスリリース) | 広告 | |
メディアの担当部門 | 編集局、報道局(記者) | 広告局(営業) |
方法 | 無償での情報提供 | 広告枠の購入 |
主導権 | メディア(記者) | 広告主 |
コスト | 低い | 高い |
露出方法 | TV番組/WEBニュース/新聞記事 など | 広告/CM など |
読み手の受ける印象 | 客観的で信頼性が高い | 主観的で信頼性が低い |
効果 | ~無限大 | 基本的に費用に比例 |
「プレスリリース」と「ニュースリリース」「ニュースレター」の違い
「プレスリリース」と「ニュースリリース」の違い
「プレスリリース」と「ニュースリリース」は、同義として使われていることがほとんどで、必ず新しい情報(ニュース性)が必要な点が特徴です。
厳密には「プレス(Press:報道)リリース」と言葉の通り、本来プレスリリースは対象が報道機関(メディア)、「ニュース(News)リリース」は対象を特定していない、という違いがあります。
ただし、現代では企業がプレスリリースを自社サイトへ掲載していることや、プレスリリース配信サービスのサイトで掲載されていることなどから、一般消費者が閲覧する機会も増えています。
よって2つの境界線がなくなりつつあり、現在はほぼ同義で使われていると考えられます。
「プレスリリース」と「ニュースレター」の違い
「ニュースレター」は、プレスリリース・ニュースリリースと異なり、新しい情報(ニュース性)は必要ありません。
プレスリリース・ニュースリリースが「公式文書」と称されるのに対し、ニュースレターは「読み手にとって有益な読み物」といった立ち位置です。
参考までに「日本パブリックリレーションズ協会」では、「ニュースレター」を以下のように定義しています。
マスコミなどのステークホルダーと良好・健全なコミュニケーションを図るために、経営戦略、営業活動、財務状況、技術開発情報などを定期的に紹介する新聞形式の情報発信ツール。ニュースリリースが企業情報の発表資料であり、PR誌が企業の文化や社会性などにウェイトを置いたツールであるのに対して、ニュースレターはあくまでも企業活動の情報開示を目的としている。
「プレスリリース・ニュースリリース」と「ニュースレター」の比較まとめ
ニュース性 | 具体例 | |
プレスリリース ニュースリリース | 必要 | 書籍「●●」が累計発行部数10万部を突破 ××社、特殊素材「△△」を製品に採用 |
ニュースレター | 必要ない | 書籍「●●」のご紹介 特殊素材「△△」の性能 |
プレスリリースの注意点
最後に、プレスリリースを活用する際の注意点について解説します。
記事の内容はコントロール出来ない
プレスリリースは、メディアが記事を書くための資料として使われるため、どのような情報を使うかを決定するのもメディア側の判断になります。
あらかじめ記事化に関する指示は出せないため、基本的に内容をコントロールすることはできないと理解しておきましょう。
(※中には記事の確認でやり取りをしてくれるメディアもあります。)
記事になるとは限らない
メディア担当者は、毎日大量のプレスリリースに目を通しており、実際に記事になるのは一握りです。
「プレスリリースを送った=記事の確約」ではないため、メディア掲載までは地道な活動も覚悟する必要があるでしょう。
ただし、メディアの目に留まりやすいプレスリリースの書き方は、ノウハウとして存在します。
以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
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まとめ
プレスリリースは、企業・団体の公式ニュースを、メディアから消費者に向けて拡散できる優れた広報手法です。
メディア掲載までは地道な活動になることも多いですが、低コストで実施できるため、企業規模に関わらずに広報の一歩目としても非常におすすめです。
本記事をきっかけに、プレスリリースを活用した長期的な広報戦略を取り入れていきましょう。
また、プレスリリース配信サービスを利用すれば、メディア掲載や取材獲得に高い成果を期待することもできます。
プレスリリースをいち早く成果につなげたい企業担当者さまは、ぜひお気軽にコチラからご相談ください。
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