株式会社エム・エス・シーが、ドローンやロボット等に 関する情報総合サイト「INFO DRONE」を4月15日に公開
― トイドローン「Tello」が当たるキャンペーンも開催 ―
株式会社エム・エス・シー(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:宗廣 宗三)は、民生用のドローン市場で世界シェア70%近くを占めるドローンメーカー DJI(ディー・ジェイ・アイ)の正規一次代理店として、ドローン・ジンバルカメラ・ロボットに関する情報総合サイト「INFO DRONE(インフォドローン)」を2020年4月15日(水)よりオープンしました。
「INFO DRONE」ホームページ: https://info-drone.com/
「INFO DRONE」公式Twitter : https://twitter.com/infodronecom
■「INFO DRONE」の活用方法
「INFO DRONE」は、ドローンの機体をはじめ、ジンバルカメラやロボットに関する最新情報やニュースリリース、業界ニュースなどを中心に発信するサイトとして誕生しました。幅広い活用方法と多くの可能性を秘めたドローン・ジンバルカメラ・ロボットの機器について掲載いたします。今まで想像できなかったことが現実となる世の中で、新しいライフスタイルの発見に貢献する情報発信サイトとして「INFO DRONE」をご活用いただけます。
■「INFO DRONE」の公開記念キャンペーン
「INFO DRONE」の公開を記念して、公式Twitterにて【Twitterフォロー&リツイートキャンペーン】を開催中です。アカウントをフォローし、投稿をリツイートすることで、抽選でRyze Technology製品のトイドローン『Tello』を3名様にプレゼントいたします。
キャンペーン期間:2020年4月15日(水)~5月6日(水)23:59
■「INFO DRONE」開設の背景
現在のドローンの市場規模は、2025年までに世界で約2.9兆円の成長と見通しがされており、2020年からの5年間での年平均成長率は、8.3%と言われています。ドローンの市場は「機体」「サービス」「周辺サービス」の3つに大きく分類ができ、今後5年間で、「機体」分野で約2.6倍、「サービス」分野で約10倍、「周辺サービス」分野では約2.7倍の拡大が期待されています。近年は小型化と高性能化により、特にマルチコプター型ドローンは、災害調査や設備点検、土木測量などにとどまらず、映像制作や個人用途など幅広い活用が期待されており、市場の更なる広がりが見込まれています。農業用途や物流などで、大型産業機の活用が見込まれる中、消防や警察の導入も検討されていると言われ、汎用性の高い小型機の活用もさらに進んでいくと予測されています。
一方で、より身近になりつつある、ドローンには、様々な規則や法令が敷かれており、個人ユーザーには敷居の高い印象もありますが、正しい知識を持って扱うことで、安全で快適にドローンの操作ができます。ドローンの新商品情報やニュースはもちろんのこと、操縦や運用についての規則、各地でのイベント情報もいち早く発信し、ドローンの普及と認知を深めるサイトを目指し、「INFO DRONE」を開設いたしました。
■「INFO DRONE」 サイトイメージ
■「INFO DRONE」 【Twitterフォロー&リツイートキャンペーン】 プレゼント対象品 Ryze Technology『Tello』
■DJI(ディー・ジェイ・アイ)について
DJIは、2006年に創業された無人自動空撮システム(ドローン・マルチコプター)の世界トップシェアの企業です。業界を牽引するマーケットリーダーとして、PhantomシリーズをはじめとするDJIのマルチコプター技術は、世界のスタンダードとなっています。
■株式会社エム・エス・シーについて
コンピューター周辺機器メーカー「ロジクール」や、リサイクルインクカートリッジメーカー「エコリカ」などの商品を中心に大手量販店へ納入を展開。近年ではスマートフォン関連商品の領域も拡大中で、2017年にはスマートフォン向けオーディオブランド「M-SOUNDS」を立ち上げ、取扱商品の充実を進めています。
名称 : 株式会社エム・エス・シー
所在地 : 〒540-0027 大阪市中央区鎗屋町1-2-9
代表者 : 代表取締役社長 宗廣 宗三
設立 : 1984年4月
資本金 : 3,000万円
事業内容: コンピューター及び周辺機器並びに部品の製造及び販売
コンピューターシステム機器の導入指導、リース、賃貸及び管理
コンピューター及び周辺機器並びにソフトウェアの輸出入業
コンピューター及び事務機の消耗品の販売
電気通信機器の販売
リサイクル関連商品の企画、製造、販売
URL : https://www.mediasell.co.jp/
■お客様からのお問合せ先
株式会社エム・エス・シー 海外事業部
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