Oracle向け災害対策ソフトウェア『Dbvisit Standby』の 最新版Version 9.0を日本国内でリリース

株式会社インサイトテクノロジー(本社所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：アレン・マイナー、以下:インサイトテクノロジー)は、2020年5月1日よりOracle Database向けディザスタリカバリソフトウェア『Dbvisit Standby』(製造元：Dbvisit Software Limited、本社：ニュージーランド、CEO：Mark Otten、以下：Dbvisit社)の最新版である「Version 9.0」の日本国内へのご提供とサポートを開始したことを発表します。(※インサイトテクノロジーは、Dbvisit社の国内総販売代理店です。)

『Dbvisit Standby』Version 9.0では、従来のOracle Data Guardと同等な機能(スイッチオーバー、フェールオーバー)および数々の高度な機能(アーカイブログ転送時のネットワークレベルの圧縮・暗号化、カスケードスタンバイなど)だけではなく、「自動フェールオーバー」、「DRテスト機能」、「日本語対応されたチュートリアル機能」などの新機能も組み込んでいます。

■日本語化されたGUIで使いやすさが向上

Dbvisit Standbyのウェブコンソール

■『Dbvisit Standby』Version 9.0で追加された主な機能

・ウェブのコンソールからStep by Stepで説明を表示するチュートリアル機能(日本語対応)

・Dbvisit Observerコンポーネントの追加で、自動フェールオーバーが可能

・DRテスト機能：フェールオーバーの前にスタンバイDBのバックアップを取得し、テスト後に再同期が可能

・StandbyDBの作成プロセス(バックアップ取得、転送、リストア)を並列処理により、高速化

■対応環境

・Oracle データベース：10gR2 - 19c (64bit version)

・Oracle エディション：Oracle Enterprise Edition

　　　　　　　　　　　 Standard Edition (SE, SE1 & SE2)

　　　　　　　　　　　 Oracle Express Edition

・ストレージ：ASM、F/S

・OS：Windows： 2008 (64bit) 以上

　　　 Linux： Intel & AMD (64bit)

　　　 Unix ： AIX, Solaris

※クラウドにも対応可能(Oracle Cloud, AWS EC2, Azure)

『Dbvisit Standby』に関するお問い合わせはこちら：

https://www.insight-tec.com/products/dbvisit/contact

◆『Dbvisit Standby』について

『Dbvisit Standby』は、データをリスクのない場所(別地域にあるデータセンターやクラウド)で保持するという物理的複製を使用したDRソリューションで、110以上の国々の1,300以上のお客様に信頼され、ハードウェア障害、ロジカルエラー、自然災害、人為的な不具合、停電などのさまざまな障害から重要な情報を保護してきました。Oracle Standard Editionの為に作られた、導入も運用も驚くほど簡単なツールとして、Oracle Data Guardが使えないOracle Standard Edition (SE1,2含む)と組み合わせることで、本格的なDRソリューションを実現できます。ライセンス・サポートコストを最大80％削減することが可能になり、DRソリューションの為だけにOracle Enterprise Editionへのアップグレードは不要になります。

URL： https://dbvisit.com/

◆インサイトテクノロジーについて

株式会社インサイトテクノロジーは1995年の設立で、データベースに関わるソフトウェア・ハードウェア・コンサルティング事業を展開する、データベース専門企業です。大手企業を顧客に持ち、自社開発のセキュリティ監査ソフト「PISO」は、導入企業約700社、データベース監査市場で12年連続国内シェアNo.1＊の実績があります。またインサイトテクノロジーが主催するデータベース技術者向けカンファレンス「db tech showcase」には世界中からデータベースエキスパートが講師として参加し、毎年700名以上のデータベースエンジニアが参加しています。

URL： https://www.insight-tec.com/

＊出典：ガバナンス＆監査編 2019年度版　サイバーセキュリティソリューション市場の現状と将来展望(ミック経済研究所)

※アマゾン ウェブ サービス株式会社、アマゾン ウェブ サービス、AWS、Amazon Auroraは、米国その他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

※本広報資料の転送／引用は、ご自由にご利用下さい。

※記載されている企業名、商品名、サービス名は、株式会社インサイトテクノロジーならびに各社の商標または登録商標です。