UMUテクノロジー、テレワークの生産性を高めるためのマイクロラーニングサービス提供開始！オンライン無料セミナーを5/20・26開催

2020.05.15 17:00

インターネットを利用したマイクロラーニングサービス「UMU(ユーム)」を展開しているユームテクノロジージャパン株式会社(本社：東京都港区、代表取締役：松田しゅう平、 https://www.umujapan.co.jp 、以下 UMU)は、習慣化コンサルティング株式会社(本社：東京都港区、代表取締役：古川武士、 http://www.syuukanka.com )とともに企業のテレワーク(リモートワーク)における生産性改善にフォーカスしたマイクロラーニングや仕組みづくりのコンサルティングサービスを開発しました。

■いよいよ、テレワークにも生産性が求められる段階に

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を受け、多くの企業において2020年3月、4月はまず、「リモート環境下でも業務を滞りなく遂行すること」が重要とされました。環境の激変に順応し、仕事を前に進めることそのものに、価値があったのです。

そして、この5月以降多くの企業がいち早く「テレワーク体制を整えるフェーズ」から、「テレワーク体制における生産性」を意識するフェーズに移行し始めています。ここからは個人の生産性・企業の生産性をレビュー、改善していくことが必要となります。事業活動を続ける以上、企業は従業員の生産性を高めなければなりません。

■テレワークにおける生産性向上のカギは「習慣」

では、「テレワークの環境下で生産性にフォーカスする」時、私達は何をすべきなのでしょうか。

どのようにして生産性を高めていけば良いのでしょうか。

そのひとつの答えとして、「習慣化」があります。

習慣がなぜ大事なのかというと、ものごとを習慣化することによって心理的安全性がもたらされ、その結果、心が安定することが、数々の心理研究から明らかになっています。新型コロナウイルス感染症では、不安が蔓延していますが、このような先行きがみえない時代において、習慣化によって心理的な安定状態をつくることがとても大切です。

そればかりか、習慣化には生産性を高める側面もあります。今回「習慣化」における第一人者である習慣化コンサルティング株式会社、古川武士氏とコラボレーションし、リモート環境下で企業・個人の生産性を上げるための習慣化づくりについてのマイクロラーニングや仕組みづくりのコンサルティングサービスを開発しました。

既に、テレワークに移行しただけでは事業継続を100％保証できない段階に突入しました。生産性を高め、健全な事業活動をすることが事業継続の重要な要素となります。

■オンライン無料セミナー『テレワークの生産性を高める「働き方、生活習慣」の作り方』を開催

「習慣化」における第一人者である習慣化コンサルティング株式会社、古川武士氏とコラボレーションし、リモート環境下で企業・個人の生産性を上げるための習慣化づくりについてのウェブセミナーを開催いたします。

ぜひこの無料オンラインの機会を活かし、皆さんの企業におけるテレワーク時代の生産性向上について、一緒に対話することができればと思います。

習慣化コンサルティング古川武士氏

■習慣化コンサルティング株式会社古川武士氏からのメッセージ動画

https://www.youtube.com/watch?v=GN_pu8hdQXg

■UMU・習慣化コンサルティング社共催オンライン無料セミナー

『テレワークの生産性を高める「働き方、生活習慣」の作り方』

講師　　：古川武士(習慣化コンサルティング株式会社　代表取締役)

日時　　：(1)2020年5月20日(水)13:00 - 14:30

　　　　　(2)2020年5月26日(火)13:00 - 14:30

　　　　　※2回とも同じ内容となりますので、いずれかにお申込みください。

参加方法：オンライン会議室システムZOOM

参加費　：無料

▼詳細・お申込みはこちらのUMUブログにアクセスをお願いします。

https://learning.umu-japan-blog.com/posts/8245414

■「UMU(ユーム)」とは

UMUはマイクロラーニング・ビデオ会議・ライブ配信等の機能で、双方向性のあるオンライン学習プログラム設計を可能にするラーニングシステムです。テクノロジーと学習の科学を融合し、従来の教室ベースのトレーニングから100％オンラインの学習までカバーできるツールとして200以上の国と地域で利用されています。日本では金融、製薬、流通、小売、研修会社など3,500社以上が採用し、世界では50万社以上の企業に採用されています。今回の新型コロナウイルス感染拡大を受け、学校や教育機関に対してUMUの一部機能を無償で使えるよう支援。企業への導入に際しても一部機能の無償化やコンテンツ作成サポートなどを行なっています。日本の人事部HRアワード2019「プロフェッショナル部門」入賞。

詳しい企業情報を見る