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【6/21オンライン開催】徹底解説!なぜあの企業は英語評価基準を〇〇〇に変えたのか?ノウハウ紹介セミナー

グローバルリーダー育成事業を展開する株式会社プロゴスは、2021年6月21日に、企業の人事部門・事業部門の人材育成ご担当の方を対象とした「なぜあの企業は英語評価基準を〇〇〇に変えたのか?ノウハウ紹介セミナー」を開催いたします。

これからの英語評価基準はCEFR

CEFR(セファール)とはヨーロッパ言語共通参照枠のことです。
世界共通の「言語運用能力」を示すモノサシとして、多くのグローバル企業で活用されています。

グローバル化推進の入口でつまづくのが社員の英語スピーキング力。実は、会社がたった3つのことを実行すればこの課題を解決できるのです。


「英語力の測定・育成の英語評価基準として世界標準CEFRを使うこと」
「スピーキング力はスピーキングテストで測定すること」
「社員にスピーキング力の実践的な学習機会を提供すること」

これらの3つすべてを実行すると、社員はスピーキングテストでよい結果を得ようと自らスピーキング学習を始め、学び続け、結果的に英語スピーキング力向上に繋げることができます。ではなぜ、これらを実行できなかったのか?

このウェビナーでは、その理由と解決法を徹底解説。企業の英語評価基準の見直しノウハウを一挙にご紹介いたします。

セミナー内容(※全てZoomを使用したオンライン開催です)

【第1部】気鋭の研究者が解説する、企業における世界標準CEFR, CEFR-Jの活用メリット 

登壇者:東京外国語大学 教授 投野 由紀夫 氏

【第2部】人事評価基準をTOEIC®LRからCEFR-Jへ変更!グローバルIT企業の決断の理由に迫る

登壇者:HENNGE株式会社 執行役員・Englishnization Evangelist 汾陽 祥太 氏

【第3部】PROGOSテストによる「話す力」と「聞く・読む力」の大規模比較調査報告- ギャップと打開策について会議の英語力はこう鍛える -

登壇者:株式会社プロゴス 取締役CQO 下又 健

登壇者

東京外国語大学 教授 投野 由紀夫 氏

東京外国語大学大学院教授 ワールド・ランゲージ・センター長。英国ランカスター大学でPh.D.(コーパス言語学)を取得。専門はコーパス言語学を応用した英語教育、英語辞書学、外国語教育学など。NHKテレビ「100語でスタート!英会話」」(2003-2005年度)、「コーパス100! で英会話」(2009年度)、NHKラジオ「基礎英語3」(2016-2020年度)の講師を歴任。日本の英語教育の改革に関して、「CEFR-J」という新しい英語の汎用枠の構築プロジェクトを牽引している。

HENNGE株式会社 執行役員・Englishnization Evangelist 汾陽 祥太 氏

2000年 早稲田大学理工学部卒業後、株式会社HDE(現HENNGE)に入社。営業担当、システムコンサルタント、プロダクトマネージャーなどを経験。2014年 執行役員就任。 2015~2017年 東南アジア諸国を中心に活動。2017年10月 日本に拠点を戻し社内外のリレーション構築、強化に努める。2019年4月 社長室 室長就任 また、2014年より社内公用語の英語化に伴い、英語の勉強に取り組み、TOEIC950点突破を達成。Englishnization Evangelistとして社内外を問わず、英語の勉強に取り組む人を支援中。

株式会社プロゴス 取締役CQO 下又 健

マレーシアで教育機関の代表取締役を13年間務める。日本帰国後、株式会社バンダイに入社し、子供向け英会話教材開発に従事。その後、ベルリッツ・ジャパンへ入社し、グローバル人材育成、キッズ・ティーンズ向け部門のマネジメント、プログラム開発に携わり、2014年に株式会社レアジョブへ入社。2018年4月にCQO(最高品質責任者)に就任。2021年4月より当社で取締役CQOを務める。TESOL,異文化トレーナー資格も持つ。

こんな方におすすめ!

・グローバル人材育成を統括する人事部担当役員・管理職の方
・社員の実践的英語力育成に取り組まれている人材育成ご担当者
・研修やテストのオンライン化に取り組まれている人材育成ご担当者
 ※役職の有無に関係なくご参加いただけます。

セミナー開催概要

開催日時

2021年6月21日(月) 14:00 - 15:30

開催形式

オンライン形式
※Zoomを使用いたします。Wi-Fi環境など高速通信が可能な電波の良い所でご視聴ください。
※リアルタイム配信のみとなっており、録画視聴はできませんのでご了承ください。

セミナーに関する お問い合わせ

株式会社プロゴス
seminar@progos.co.jp

取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。

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