緊急事態宣言解除後も「外食控える」62% カニ漁解禁を控え、漁師直送の鮮魚通販を展開する弁慶丸が “食に関する緊急調査”を消費者770人に実施
漁師直送の鮮魚通販などを展開する株式会社弁慶丸(鳥取市、代表取締役:河西 千明)は、11月6日のカニ漁解禁に合わせ、緊急事態宣言解除後の食生活などライフスタイルに関するアンケートを実施。774人からの回答をまとめたところ、緊急事態宣言解除後も「外食を控える」が62%に上りました。
【調査の背景】
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で食生活の変化が著しい中、家食(うちしょく)のニーズの高まりから、2021年自社通販サイトの売上は過去最高の売上額に達する見込みです。
特にニーズが高いのは毎年11月に漁が解禁となる「松葉ガニ(ズワイガニ)」です。自社通販サイトでは毎年10月中旬から販売予約を受け付けており、毎年多くの方にカニをお届けしております。
2021年は緊急事態宣言解除後の漁解禁となるため、コロナ禍で家食が中心だった昨年冬よりも予約の数は多くないと見込んでおりましたが、10月31日時点で前年の2倍の予約(1,562件 2020年度は692件)を頂く事態になっております。嬉しい悲鳴ではありますが、自社では飲食店など外食産業のお店ともお取引があるため、私たちは外食・家食など食生活について、消費者がどのように関心を持っているのか調べてみることにしました。
【調査概要】
期間 :2021年10月17日~27日
調査方法 :弁慶丸メールマガジン登録者へのWEBアンケート
有効解答数:全国の774人
トピック1【宣言解除後でも「外食控える」 62%】
回答を頂いた774人のアンケートを基に結果をまとめたところ、緊急事態宣言の解除後の外食について「いまだ外食は控えている」が62.2%となり、「外食する機会が増えた(18.5%)」を大きく上回りました。
トピック2【忘年会など年末年始「特に何も予定していない」 54%】
年末年始の忘年会・新年会シーズンに向け、現時点での考えについての設問も入れ込み、調査をしました。最も多かったのは「特に何も予定していない」で54.3%、次いで「親族・親戚とは対面で集まりたい」が35.8%となりました。
トピック3【コロナ禍の生活しばらく継続 72%】
緊急事態宣言後、全国の感染者数が数百人程度に落ち着きつつある中で、今後の生活スタイルについても設問を設けました。調査の結果、「コロナ禍の様な生活スタイルをしばらく続ける予定」が72.2%となり、「コロナ禍以前と同じ生活スタイルに戻す予定(26.9%)」を大きく上回りました。
【まとめ】
調査結果から見えたのは、家食のスタイルは継続しつつ、親族など身内では対面で集まりたい方々は少なくないという結果でした。コロナ禍がしばらく続く現状では感染予防は徹底しつつ、身近な人たちと対面で会い、おうちでご飯を食べる傾向が続きそうです。
弁慶丸では今後も、魚を中心とした日本人の食生活に関する調査を行っていきます。
【補足】
オスのズワイガニは、水揚げされる港によって名称が変わります。鳥取県のある山陰地方では「松葉ガニ」、福井県では「越前ガニ」と呼ばれています。
【弁慶丸について 船長プロフィール】
河西 信明(かわにし・のぶあき) 愛称「脱サラ船酔い漁師」
2002年、大阪でのサラリーマン生活に別れを告げて、鳥取へIターン移住。沿岸漁師として独立を果たす。
「漁師が儲かれば後継者問題は解決する」という力強いメッセージを旗印に、2007年から漁師直送の鮮魚通販をスタートさせ、いち早く六次産業化(一次産業が販売・加工も展開する形態)に着手。
独立当初の新米漁師の成長と漁師の日常生活を描いたメルマガ「脱サラ船酔い漁師からの手紙」の総登録者数は1万9千人を超え、弁慶丸応援団なる熱狂的なファンを獲得。漁師直送のパイオニアとして走り続け、創業14年目を迎える。楽天さんなどのモール出店は一切せずに、自社サイトだけの運営で累計販売6万セットを突破し、年間売上1億円を達成。
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