ニューノーマル時代のミドルマネジメントとは？
従業員の自律とエンゲージメントを可視化＋育成する「hanaseru」主催セミナー
総合人材サービス、パーソルグループのパーソルイノベーション株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：長井 利仁）が提供する、オンライン・パフォーマンス向上支援サービス「hanaseru（ハナセル）」 （https://www.hanaseru.jp/） は、“ミドルマネジメントを救え！”をテーマに、2021年12月8日13時より、オンラインセミナーを開催します。
( https://www.hanaseru.jp/eventseminar/20211208-01/top/?hs_preview=XTPargMa-59482511765 )
( https://www.hanaseru.jp/eventseminar/20211208-01/top/?hs_preview=XTPargMa-59482511765 )
テレワーク時代のミドルマネジメント
テレワークの活用・残業時間の短縮など、働き方改革が推進されると、自分の業務やライフスタイルに合わせた働き方や、ワークライフバランスを保つことができる点で、一見メリットばかりが思い浮かびます。しかし実際には、テレワークによるマネジメントの難しさや、部下が残業しない分、上司の仕事が増えるなどデメリットもあるのが現状です。メンバーとの世代間ギャップ、メンタル問題、休職・離職といったマネジメント課題を抱えているという声も多く聞きます。今回のセミナーでは、“メンバーを「育てられない」マネジャー”、“部長など次世代幹部候補に「育たない」マネジャー”の問題を解決すべく、ニューノーマル時代に向けたミドルマネジメントの在り方や打ち手のヒントをご紹介し、組織の持つ力を最大化させるWEBセミナーです。
開催概要
日時：2021年12月8日（水）13:00～14:30
会場 ：Web環境にて視聴いただける「Webセミナー」となります。
お申し込みいただきました後、開催日前に事務局より視聴用URLをメールにてお伝えいたします。
参加費：無料
参加対象：経営・人事・人財開発部門の方、現場管理職の方を対象にしています。
✔ 苦労して採った人財をミドルマネジメントが育てられていない
✔ テレワーク環境下で若手の育成が不安
✔「現場リーダー」や「課長」を任せられる人財は育つが
「マネジャーを束ねるマネジャー」や「部長」が育たない
✔ 自社のミドルマネジメント層は業績管理の意識は高いが、
キャリア開発への意識が低い
申込方法：下記申し込みページよりお申込みください。
https://www.hanaseru.jp/eventseminar/iventid20211208-01/application-0?hsLang=ja-jp
申込締切：100名
（定員となり次第締め切りとさせていただきます）
会場 ：Web環境にて視聴いただける「Webセミナー」となります。
お申し込みいただきました後、開催日前に事務局より視聴用URLをメールにてお伝えいたします。
参加費：無料
参加対象：経営・人事・人財開発部門の方、現場管理職の方を対象にしています。
✔ 苦労して採った人財をミドルマネジメントが育てられていない
✔ テレワーク環境下で若手の育成が不安
✔「現場リーダー」や「課長」を任せられる人財は育つが
「マネジャーを束ねるマネジャー」や「部長」が育たない
✔ 自社のミドルマネジメント層は業績管理の意識は高いが、
キャリア開発への意識が低い
申込方法：下記申し込みページよりお申込みください。
https://www.hanaseru.jp/eventseminar/iventid20211208-01/application-0?hsLang=ja-jp
申込締切：100名
（定員となり次第締め切りとさせていただきます）
ゲストプロフィール
土谷 健太郎 （つちや けんたろう）
株式会社パーソル総合研究所 ラーニング事業部・開発部 シニアトレーナー
早稲田大学教育学部を卒業後、教科書出版社に入社、営業所長・事業部長を経験し、同社が外資系教育企業に買収された際には統合や新規事業開発も経験、その後、営業部長として輸入商社勤務の経験を経て、2014年に人材開発業界に転職、以来、目指す経営成果を実現するための人や組織の問題解決支援（研修、制度設計など）に従事。2019年7月より現職。
現場での豊富な経験を活かし、階層としては管理職や管理職候補者、領域としてはマネジメント（中でも戦略や財務・人事評価などが絡むテーマ）を得意とする。年間70～90日、研修に登壇。
現場での豊富な経験を活かし、階層としては管理職や管理職候補者、領域としてはマネジメント（中でも戦略や財務・人事評価などが絡むテーマ）を得意とする。年間70～90日、研修に登壇。
モデレータープロフィール
山口 知恵（やまぐち ちえ）
パーソルイノベーション株式会社 インキュベーション統括部 インキュベーション推進2部 hanaseruユニット長
2012年パーソルテンプスタッフ入社。コーディネーター、営業、新規事業企画に従事。会社の同僚が業務繁忙の中体調を崩し休職する姿に「困っている人を見過ごさず安心してはたらく環境をつくる」ことを目指し、2020年度Drit第1期にて起案。最終審査に通過し、立ち上げ準備を進め2021年5月よりサービス開始。
現在は「心理的安全性と自己効力感を高め、個人・組織ともに幸せである状態」を目指しサービスを提供中。
現在は「心理的安全性と自己効力感を高め、個人・組織ともに幸せである状態」を目指しサービスを提供中。
パーソルの新規事業創出プログラム「0to1」(現「Drit」)から誕生したサービス
「hanaseru（ハナセル）」は、パーソルの新規事業創出プログラム「0to1」(現 イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」＜https://www.drit-i.jp/＞ )にて採択され事業化されたものです。
「Drit」については下記のプレスリリースをご覧ください。
〇「はたらいて、笑おう。」のパーソル イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」を開発
https://persol-innovation.co.jp/news/2019/0930/
〇イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」、第1期の最終審査を3件の事業アイデアが通過
https://persol-innovation.co.jp/news/2020/0619/
〇イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」、第2期の最終審査を2件の事業アイデアが通過
https://persol-innovation.co.jp/news/2021/0331/
「Drit」については下記のプレスリリースをご覧ください。
〇「はたらいて、笑おう。」のパーソル イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」を開発
https://persol-innovation.co.jp/news/2019/0930/
〇イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」、第1期の最終審査を3件の事業アイデアが通過
https://persol-innovation.co.jp/news/2020/0619/
〇イノベーション体質強化プログラム「Drit（ドリット）」、第2期の最終審査を2件の事業アイデアが通過
https://persol-innovation.co.jp/news/2021/0331/
パーソルイノベーション株式会社について
＜ https://persol-innovation.co.jp/ ＞
パーソルイノベーション株式会社は、パーソルグループの次世代の柱となる事業創造を目的として、2019年4月に事業を開始しました。テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う「TECH PLAY（テック プレイ）」、日本最大級のオープンイノベーションプラットフォーム「AUBA（アウバ）」、シフト管理サービス「Sync Up（シンク アップ）」をはじめとした新サービスを運営するとともに、新たな事業開発やオープンイノベーション、デジタルトランスフォーメーションを推進、パーソルグループのイノベーションを加速していきます。
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
パーソルイノベーション株式会社は、パーソルグループの次世代の柱となる事業創造を目的として、2019年4月に事業を開始しました。テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う「TECH PLAY（テック プレイ）」、日本最大級のオープンイノベーションプラットフォーム「AUBA（アウバ）」、シフト管理サービス「Sync Up（シンク アップ）」をはじめとした新サービスを運営するとともに、新たな事業開発やオープンイノベーション、デジタルトランスフォーメーションを推進、パーソルグループのイノベーションを加速していきます。
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
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取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。
記事掲載数No.1！「＠Press（アットプレス）」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート＆充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営：ソーシャルワイヤー株式会社)
