biid(ビード) 大阪・関西万博に向け、 『海』×『SDGs』×『ESG』をテーマに、 海と人の接点となる『大阪北港マリーナ HULL』 リニューアル計画を発表
2022年5月、大阪市内唯一のマリーナである大阪北港マリーナが、 EXPO 2025に向け、未来の小さなコミューンとして生まれ変わります
biid株式会社(以下 ビード、本社:神奈川県藤沢市、代表取締役:松尾 省三、WEB: https://biid.jp/ )は、運営する大阪北港マリーナ(WEB: https://hull.jp/ )を、2025年開催予定の大阪・関西万博(EXPO 2025)に向け、『海』×『SDGs』×『ESG』をテーマに掲げ『リサイクル』、『リユース』をキーワードに、海と人の接点を実現する未来の小さなコミューン『大阪北港マリーナ HULL』として2022年5月にリニューアルオープンする計画を発表しました。
2014年大阪市より完全民営化された大阪北港マリーナは、ビードにより公共ヨットハーバーから民間マリーナとして生まれ変わり、7年間の計画を経て、民間資金を活用した、社会問題解決型の有効活用を実現する施設としてさらなる飛躍を目指します。
■リニューアルオープンでSDGs促進とESG投資の実現を図る
『大阪北港マリーナ HULL』は、2025年開催予定の大阪・関西万博会場予定地に近接し、大阪湾内における市内唯一の親水施設を持ち、大阪港における重要な機能をはたすマリーナです。
ビードはその特性とロケーションメリットを生かした『クルージング』などのマリンレジャーや、セーリングなどの『海洋教育』をはじめとしたマリンアクテビティ、そして、男性不在でも、女性と子供が手ぶらで安全に楽しく『海に滞在し』、『海を食し』 、『海で学び』、『海であそぶ』ことのできる、短期的な収益だけをめざすのではなく、中長期的価値を生み出すための中長期的投資を行い、一般的なホテルやキャンプ場での宿泊や体験とは一線を画した、ここだけの独創的で持続可能性の高いサービスを提供する施設の運営を計画しています。
また、『大阪北港マリーナ HULL』のリニューアルオープンに際し、“海、SDGs”をテーマと掲げる大阪・関西万博に開催に向け、近接する大阪市内唯一のマリーナとしてそのテーマに合わせた今後のSDGsの推進をおこなってまいります。
さらに、『大阪北港マリーナ HULL』におけるESG投資により、その先の『海洋環境問題』、『海洋教育』、『働きがいと経済成長』の貢献へとつながる取り組みを実現していく計画となっています。
(1)解決できる課題
1)大阪湾岸ベイエリアが抱える解決できる問題
a.大阪湾岸ベイエリアの活性化に向け、多くの人が携わる、『観光』などの地域を代表する産業や、『水上交通』などの新しい交通インフラの事業の振興をはかること。
b.地域コミュニティの機能低下を解決にむけた、人と人との相対のコミュニケーションを促進する海辺のコミュニティを創造すること。
2)SDGsが抱える解決できる問題
海洋プラスチック問題に代表される海洋環境問題と子供たちに海を使った高い教育を提供すること。
3)地方公共団体が抱える公共施設の有効活用に関する解決できる問題
ヨットハーバーやマリーナなどに代表される地方公共団体が保有する公共施設を民間力を活用して有効活用し民営化、収益化をはかること。
(2)課題解決よる達成すべき目的
1)大阪湾岸地域における観光拠点開発の挑戦と、大阪北港マリーナの『リサイクル』、『リユース』をキーワードとした施設の有効活用によるサスティナブルの実現
2)海辺の地域コミュニティの実現による、当社が使命とする「海を好きになってもらう」子供たちの創造
3)地元住民・企業との協調による、「海」×「SDGs」×「ESG」
「海に滞在し」、「海を食し」、「海で学び」、「海であそぶ」を実現することによる大阪湾岸ベイエリアの活性化
4)公共施設の完全民営化、民間資金の活用による有効活用の実現による、新しいESG投資と有効活用の手法の提案
5)年齢、性別、国籍にとらわれない優秀なスタッフの採用、登用、活躍の場の提供の実現
■『大阪北港マリーナ HULL』の特徴
『大阪北港マリーナ HULL』全体をつなぐグラフィカルで美しく、新しいデザイナーズ公園は、環境的なアプローチからアップサイクルされたデザイン遊具やツールを採用するだけでなく、脳神経発明家による想像性を遊び方から培う仕掛けや、安心して外遊びを楽しんでもらえる衛生のスペシャリストによる設備も用意しております。眼前に広がる海遊びとの導線も考えられ、マリーナの新しい風景として他にない斬新なものです。
~新生『大阪北港マリーナ HULL』の、多種多様な楽しみ方~
多種多様な設備を備える『大阪北港マリーナ HULL』
・遊ぶ
知り、学び、楽しむ、エディテイメント型公園『PARK HULL』
・食べる
オールデイカフェダイニング『CAFE & DINING HEMINGWAY』
・泊まる
マリン&ミッドセンチュリーデザインホテルの『HOTEL HULL』
・体験する
SUP、ヨット、カヤック、フィッシングなどのマリンレジャーや、 シー サイド BBQ もできる海の基地『Marina』
・満喫する
ベイサイドグランピングで特別感のあるシーサイドBBQや、4面のテニスコートのある『Marina Resort』
心から楽しく「海と海辺の遊び」知ってもらう未来の小さなコミューン『大阪北港マリーナ HULL』 は可能性が無限大です。
■プロジェクトメンバー
『大阪北港マリーナ HULL』のリニューアルオープンプロジェクトに迎え入れたプロジェクトメンバーをご紹介いたします。
ビードは、今回のリニューアルを成功に導くべく、そのプロデュースをTRANSIT BRANDING STUDIO(東京都渋谷区)に依頼し、各分野のスペシャリストを招聘しリニューアル計画を立案しました。
・BRAND PRODUCE
TRANSIT BRANDING STUDIO
岡田 光/松尾 悟史
HP: https://www.transit-web.com/branding-studio/
・LOGO & GRAPHIC/デザイン
DIAGRAM
鈴木 直之
・施設全体設計 & HOTEL HULL/デザイン
COTO INC
鈴木 直人
・PARK HULL/デザイン
KEIJI ASHIZAWA DESIGN
芦沢 啓治
HP: https://www.keijidesign.com/
TORAFU ARCHITECTS
鈴野 浩一
・CAFE & DINING HEMINGWAY/デザイン
FHAMS
福本 祐樹
・PARK HULL/想像力育成コンサルティング
DAncing Einstein
青砥 瑞人
HP: https://www.da-einstein.com/
・UPCYCLEコンサルティング
SOTOKOTO
指出 一正
HP: https://sotokoto-online.jp/
・PARK HULL/公衆衛生コンサルティング
Spec Bio Laboratory
田中 達也
・アセットマネジメント
株式会社ワンブロック
辻本 祐介
■ビードについて
ビードは、ビーチやマリーナといった海際に特化した施設運営と再生、有効活用に強みをもっており、2014年4月に大阪市より民営化した大阪北港マリーナ(大阪市此花区常吉 https://www.hokkomarina.com )の再生に成功しています。
マリーナやヨットハーバーに代表される海際や海上にある施設や不動産と船舶などの資産を有効活用することで再生、収益化することに特化した独自の事業ノウハウを活用し、神奈川県では湘南を満喫できる、『ちょっとヨットビーチマリーナ江ノ島』(藤沢市片瀬海岸 https://www.chotto-yacht.com/ )と都市型マリーナ『横浜港ボートパーク』(横浜市西区みなとみらい https://www.boatpark.yokohama/ )、大阪では『大阪北港マリーナ』といった海際施設を各地で運営すると同時に、海際の飲食店の運営、クルーザー、ボート、ウェアの販売、ヨットクラブ運営やシステム開発等のマリンレジャーを中心とした海に関わる様々なサービスの提供を行っております。
また、運営する施設のキラーコンテンツとなる様々なソフト事業、マリンビジネスの育成事業、海洋教育振興による青少年の育成事業、地方公共団体、教育機関、スポーツ団体との協働などの事業などのノウハウを駆使し、運営する施設に人を呼び込み生まれ変わらせ、新しい価値を生み出し感動と収益を生み出す事業による夢を創出することをめざしています。
【マリーナ施設概要】
施設名 日本表記: 大阪北港マリーナ HULL
施設名 英字表記: Osaka Hokko Marina HULL
所在地 : 〒554-0052 大阪市此花区常吉2-13-18
電話番号 : 06-4400-5194
HP : https://hull.jp/
【会社概要】
会社名 : biid株式会社
代表者名: 代表取締役 松尾 省三
所在地 : 〒251-0035 神奈川県藤沢市片瀬海岸1-12-4
電話番号: 050-2018-0924
HP : https://www.biid.jp/
事業内容: マリーナ、ビーチハウス等の施設運営、
マリン関係アイテムの販売、レンタル、
マリーナ関連WEBシステムの開発
プレスリリース添付資料
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)