サイカ、開発組織の新役員に是澤 太志・天野 太智が就任

データサイエンスにもとづくマーケティングソリューションを提供する株式会社サイカ(本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：平尾 喜昭、以下 サイカ)は、2022年4月1日付でEVP(Executive Vice President) of Developmentの役職を新設し、前CTOの是澤 太志が取締役 EVP of Developmentに就任、また、前CTO Office マネージャーの天野 太智が執行役員 CTO(Chief Technology Officer)に就任したことをお知らせいたします。

今後、強化されたマネジメント体制のもと、組織強化や技術開発を通じて、お客様へのソリューション提供価値の向上・拡大、ならびに技術的イノベーションの創出を図ってまいります。

※プレスリリースは当社Webサイトでも公開しています。

https://xica.net/news/jinji202204dev/

(左から)取締役 EVP of Development 是澤 太志、執行役員 CTO 天野 太智

【就任の背景】

サイカは、「データ分析を民主化し、マーケティングの適正評価を民主化する」というミッションを掲げ、国内No.1(*1)の統合マーケティング分析ツール『MAGELLAN(マゼラン)』や、データ戦略型アドエージェンシー『ADVA(アドバ)』を提供しています。

是澤は、2020年1月にサイカへ入社し、執行役員 CTOとして、組織開発を通じた開発組織の強化を牽引してきました。今後は、取締役 EVP of Developmentとして、エンジニアリング・プロダクトマネジメント・コーポレートエンジニアリング・人事に至るまで、サイカのソリューション開発に関わる全ての領域を管掌し、ソリューション提供価値の向上・拡大を強力に推進してまいります。

また、このたび新たに執行役員に就任した天野は、2020年3月の入社以来、MAGELLANの既存システム再構築のプロジェクトを主導し、サイカの技術革新を牽引してきました。今後、より大きなスケールで技術戦略を描き、実行することで、非連続な技術的イノベーションを実現していくことを期待され、執行役員 CTOに就任いたしました。

【新役員の略歴、ならびに就任にあたってのコメント】

サイカ 取締役 EVP of Development 是澤 太志

〈略歴〉

2000年にITエンジニアとしてのキャリアをスタートして以来、株式会社トーセ・株式会社シーエーモバイル・株式会社ALBERT・株式会社Speee・株式会社メルカリなど12社でテックリードやCTO、VPoEを務めた。2020年1月よりサイカに参画。執行役員 CTOを経て、2022年4月より取締役 EVP of Developmentに就任。

〈就任にあたってのコメント〉

2020年1月にサイカにCTOとして入社し、『モノづくりビジョン( https://note.com/sak0620/n/nf61b60107891 )』を掲げて2年余りが過ぎました。そのモノづくりビジョンの中で「3年以内にCTOを誰かに任せることができている状態にする」と宣言し、このたび天野がサイカの執行役員 CTOに就任したことで、一つのミッションを果たすことができました。才能開花を掲げ、個人の成長を大事にするサイカにとっても理想的な一例になり、大きな意義のあることに貢献できたと感じています。

そして僕自身も、さらなるチャレンジとして取締役 EVP of Developmentに就任させていただくことになりました。引き続き、サイカのモノづくりを進化させていくこと、そして、サイカで働く人たちに活躍機会と成長機会を創り出し、個人および組織の才能開花を通じ社会全体を才能開花に導いていくことを心掛けながら、よりおもしろカッコイイ未来を創り出すことに尽力していきたいと思います。

サイカ 執行役員 CTO 天野 太智

〈略歴〉

ソフトウェアエンジニアとして株式会社エフアイシーシーへ入社し、様々なシステム開発に従事。その後ラクスル株式会社で開発チームリーダー、株式会社Speeeでリードエンジニア、SRE、エンジニアリングマネージャー等を務める。2020年にサイカに参画し、CTO Office マネージャーを担当。2022年4月にCTOに就任。

〈就任にあたってのコメント〉

サイカに入社してから約2年、モノづくりビジョンが掲げる理想に向かい、MAGELLANの既存システムの再構築を中心に、よりチャレンジしやすい組織と技術基盤へ変革を進めてきました。このたびのCTO就任は私自身にとっても大きなチャレンジであり、既存システムの再構築が一段落したことで非連続な成長にドライブをかけはじめた事業とシンクロし、身の引き締まる思いです。

今後、より高い次元で事業や人、技術、社会と向き合い、サイカのモノづくりに関わる人がプロダクト開発を媒介として挑戦を繰り返し成長していけるように、また、得られた成果をコミュニティに還元することで、社会の才能開花につなげていけるように、尽力してまいります。

【株式会社サイカ 代表取締役CEO 平尾 喜昭のコメント】

開発組織は、サイカがお客様や社会に対して発揮する価値の源泉です。今回の人事を契機に、サイカのテクノロジーが生み出す価値の質と総量を非連続に成長させていきたいと考えています。事業の成長が加速し、会社として取り組む挑戦のスケールがより大きくなっていく中で、開発領域においても、チャレンジングな仕事への意欲を持った人材が、最大限に能力を発揮し、飛躍できる、より魅力的な組織を作ってまいります。

【株式会社サイカ Advisory Board, Development 名村 卓氏・田中 慎司氏のコメント】

※「Advisory Board, Development」とは、是澤が策定した「モノづくりビジョン」の実現を目的に、サイカの開発本部に対して戦略支援を行う、外部の有識者によって構成されるチームです

株式会社ソウゾウ 取締役 CTO 名村 卓氏

サイカの技術を牽引し、現在のプロダクトの技術基盤を自ら構築してきた天野氏のCTO就任は、技術を中心としたサイカのプロダクトにとって、大きな前進になるでしょう。モノづくりビジョンを実現するためにも、天野氏の持つ技術者としてのリーダーシップを発揮する場所ができることは、挑戦でもあり、大きな可能性への第一歩です。CTOとして才能を開花し、サイカにさらなる力となり、プロダクトを昇華していくことを期待しています。

株式会社メルカリ 執行役員 Mercari US VP of US Backend 田中 慎司氏

入社以来、着実にサイカの開発組織の刷新を担ってきた是澤氏の取締役就任、技術のアップデートに貢献してきた天野氏のCTO就任は、サイカのモノづくりビジョンの実現に向けた大きなマイルストーンになります。今後は、サイカの開発組織とその技術がサイカの先進的なプロダクトにつながり、それに携わる人々の才能開花がより加速していくことを楽しみにしています。

※サイカおよびXICA、MAGELLAN、ADVAの名称・ロゴは、日本国およびその他の国における株式会社サイカの登録商標または商標です。

※その他、記載されている会社名・商品名についても、各社の商標または登録商標です。

●サイカについて https://xica.net/

「華やかに現れでた才能」を意味する「才華(さいか)」を社名の由来とするサイカは、データの力で人々の創造力を最大の成果へとつなげ、才能開花を実現するデータサイエンスカンパニーです。

代表者：代表取締役CEO　平尾 喜昭

所在地：東京都千代田区西神田2丁目5番2号 TASビル2F・3F・6F

設立　：2012年

●MAGELLANについて https://magellan.xica.net/

サイカが提供する国内No.1の統合マーケティング分析ツール。インターネット広告だけでなく、効果測定が難しいとされるオフライン広告(テレビCM、屋外広告など)や、外部的な要因(競合企業の動き、季節性など)までを含め、あらゆるマーケティング施策の効果を統合的に分析し、全体最適な戦略を策定することが可能。大手企業を中心におよそ200社の導入実績があり、広告宣伝費トップ100社(*2)の30％以上の企業でマーケティング分析にMAGELLANが利用されるなど、高い評価を得ています。

●ADVAについて https://adva.xica.net/

サイカが展開するデータ戦略型アドエージェンシー事業。ADVAは以下3つのソリューションで構成され、テレビCMを中心としたメディアプランニングから、クリエイティブ制作、バイイングに至るまで、従来は感覚的な意思決定が行われることが多かった広告出稿を、データサイエンス技術で定量的な根拠にもとづき行い、ROI最大化を図ることを可能にしました。

(1)テレビCMプランニング最適化ツール「ADVA PLANNER」

(2)動画クリエイティブ制作サービス「ADVA CREATOR」

(3)成果報酬型テレビCM出稿サービス「ADVA BUYER」

1 調査期間：2019年10月16～18日／調査概要：マーケティングミックスモデリングツールおよびオンオフ統合分析ツール10社を対象としたイメージ調査／調査手法：インターネット調査／調査対象者：22-69歳、男女、全国、マーケティング職種、上場企業勤務、TVCM出稿企業勤務／調査委託先：株式会社ショッパーズアイ

2 出典：2020年版 有力企業の広告宣伝費｜日経広告研究所｜2020年11月