“日本のHRをボーダーレスに” Every HR Academyが 世界最大のHR資格認定機関2団体(HRCI・SHRM)との パートナーシップを締結

~世界で戦える人事プロフェッショナルへ。人事のリスキリングを促進~

株式会社Every(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:松澤 勝充、以下 Every)は、2023年、世界最大のHR資格認定機関である2団体HRCI(Human Resource Standards Institute)、並びにSHRM(The Society for Human Resource Management)より、Recertification/Approved Provider(資格プロバイダー)として認可を得たことを発表いたします。


これによりEveryが提供する人事向けプロフェッショナル講座「Every HR Academy(人事と経営をつなぐHRBP養成講座)」は、両団体の資格保持に必要なクレジットが付与されることとなり、「世界で戦えるプロフェッショナル人事」としてのスキル・知見の獲得を強力にサポート出来ることとなりました。


Every HR Academy


■Every HR Academy( https://every-co.com/services/workshop/hrm-principles/ )について

Every HR Academy(HRBP養成講座)は、世界トップビジネススクールでありますハース、UC バークレーで教壇に立つ上級教授と日本での執行役員経験を経た代表が共同開発した、「グローバルスタンダード人事を体系的にアカデミックに学べる日本唯一のHRBP養成講座」です。過去、トヨタ自動車株式会社様、三菱商事株式会社様、株式会社メルカリ様、など大手企業様からスタートアップ企業様まで、100名を超える卒業生を輩出しているプロフェッショナル講座です。


プログラム詳細はこちら: https://every-co.com/services/workshop/hrm-principles/



■HRCI( https://www.hrci.org/home )について


HRCI


HRCI(R)は、世界で最も信頼されているHR認定機関として45周年を迎え、HR分野の専門知識の地理的領域を反映する8つの実績のあるHR資格を認可・提供しており、世界最大のHR資格認定機関の一つです。これまでに100 ヵ国以上の認定保持者を含め、50万人を超える人事担当者がHRCIから認定を受けています。代表の松澤もSPHRi、GPHRを保有しておりますが、HRCIの資格は世界各国の応募要件の一つとして使われ、キャリアアップに活用されています。この度、当社のEvery HR Academyをご受講された方は、HRCI資格維持に必要なクレジットが発行されることとなりました。



■SHRM( https://www.shrm.org/ )について


SHRM


SHRM(The Society for Human Resource Management)は、世界165カ国以上で31万人の人事プロフェッショナル会員が参加する世界最大の人事プロフェッショナルの為の組織です。70年以上にわたり、SHRMは人事プロフェッショナルのニーズに合ったリソースを提供し、人事マネジメントの実践を推進しリードしてきました世界最大級のHR資格認定機関です。米国内に575以上の提携支部を持ち、インドとアラブ首長国連邦に子会社を有しています。この度、当社のEvery HR Academyをご受講された方は、SHRM資格維持に必要なクレジットが発行されることとなりました。



■パートナーシップ締結における当社CEOコメント


当社CEO


新しい時代の到来と共に、人的資本経営の推進やDEI、働き方改革など企業経営に大きな変革が求められていることを、多くの企業様・経営者様・人事の皆様が感じていらっしゃると思います。同時に、HR(人事)の役割は、これまでの「会社を守る役割」から「会社を発展させる役割」に変化しています。


これに対し、当社の人事向けビジネススクール「Every HR Academy」は、人事のグローバルスタンダードを学び、「HRの専門性を身につけ、高めるリスキリング機会」としてこれまで多くの方にご参加頂きました。


今回のHRCI様、SHRM様とのパートナーシップは、日本でHRとして活動される方々が、グローバルな世界に目を向ける一つのきっかけになると思います。私自身が渡米留学を通じて学習し取得したSPHRi、GPHRも、学べば学ぶほど「人事の奥深さと専門性の高さ」を感じる、素晴らしい経験でした。当社の講座Every HR Academyがこの度の素晴らしい2団体様とのパートナーシップを通じて、さらに日本社会へ貢献できるようになれたらと思います。

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