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【個人投資家800人調査】 株で知りたい情報ランキング1位は「銘柄」 資金不足よりも悩んでいることは?

オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」(運営会社:株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長:瀬川  丈)では、全国の株式投資に取り組む20代~70代の男女800名に、株式投資における「悩み」についてアンケート調査を実施しました。

 

株式投資にまつわる話題が注目を集めるなか、新年度に入り、新たに株式投資を始める人も増えています。初めて耳にする単語も多く、初心者には未知のことだらけの株の世界。では、すでに株式投資に取り組んでいる人たちは、どんなことを知りたいと思っているのか、また、どんな点に悩んでいるのでしょうか?



※詳しい結果とデータは、「株の学校ドットコム」のオウンドメディア「株の学校トピックス」でご覧いただけます。

https://www.kabunogakkou.com/media/voice_202404-2/

※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」(https://www.kabunogakkou.com/)へのリンクを設定いただけますと幸いです。


【調査概要】

調査方法:インターネット調査

調査対象:株式投資に取り組む20代~70代の男女

     (事前調査で「株式投資に取り組んでいる」と回答した人に限定)

調査人数:800人(男性396人、女性404人)

調査日 :2024年2月22日  

    

個人投資家が最も知りたい情報は「銘柄」

株の取引を行うにあたって、個人投資家が最も知りたいと思っている情報はどんなことか。調査の結果、最も多くの回答数を得たのは「具体的な銘柄」でした。800人のうち3割を超える252人(31.5%)がこの項目を選び、やはり、「どの株を買えばいいのか」という情報が求められていることがわかります。



2位には「買い時」184人(23.0%)、3位には「売り時」162人(20.3%)が入りました。いずれも売買のタイミングに関する情報であり、実際の取引を行う際には、こうした点も重要となってくることがわかります。すでに株式投資を実践している人たちならではの回答と言えるでしょう。

 

この傾向は、年代別に見ても大きな差は見られませんでした。ただ、より経験が浅いと思われる20代では、他の年代に比べて「買い時」を選んだ人が少なく、「話題のテーマ」と答えた人のほうが多い結果となりました。また、どの年代でも一定の割合の人が、「心構え」について知りたいと思っているようです。

 

    

株の悩みは資金や銘柄よりも「売り時」

「株の取引に関して悩んでいることはありますか?」という質問に対しては、自由記述で回答してもらいました。得られた回答を集計したところ、最も多かったのは「特になし」という回答で、285件に上りました。現在の好調な相場状況を反映していると言えるのかもしれません。



そして、前問の「知りたい情報」では「具体的な銘柄」を選んだ人が多かったのに対して、「悩んでいること」としては「売るタイミングが難しい」「いつ売ればいいかわからない」など「売り時」を挙げた人が多くなりました。買い時とあわせた「売買のタイミング」と答えた人も多く、実践の難しさを感じているようです。

 

また、「仕組みがよくわからない」「難しい」など自身の「知識不足」を悩みだと答えた人も多く、「何から勉強すればいいのかわからない」「相談できる人がいない」といった回答も見られました。さらには、「資金が足りない」「どの株を選べばいいのかわからない」といった資金や銘柄に関する悩みもありました。

 

そのほかの回答としては、「手数料が高すぎる」「なかなか利益が出ない」「損をしないか不安」「今後の動向が心配」のほか、「思い切って売買できな」「株価が急落したとき(の対応)」などがあります。

 

具体的な回答をいくつかご紹介します。

 

・「売り時が分からず、持ち続けて結局含み損になることが多々ある」(52歳・女性)

・「100%のタイミングが分かる事はないが、それでもやはりどの銘柄をどのタイミングで買い、どのタイミングで売ればいいのか、いつも迷い不安になる」(35歳・女性)

・「下がるのを待って、買おうと思うのですが、買い時がなかなかこない」(43歳・男性)

・「値上がりを期待して、長く持っていたいと思っても、証券会社の社員は利益が少しでれば、すぐに売ることをすすめてくる。買い替えた銘柄がだいたい値下がりで、損ばかりしている」(71歳・女性)

・「持っている株価が下落するとどうしてもしばらく精神的に参ってしまう」(64歳・男性)

・「40年以上株式取り引きやって、悩みはやはり買い時売り時」(68歳・男性)

・「まだまだ知識と経験が不足している」(27歳・男性)

・「トレンドについていけない」(56歳・男性)

・「塩漬けになっている株を早く売りたい」(54歳・女性)

・「相談できる人が居ない」(69歳・女性)

・「もっと株にお金を使いたい」(20歳・女性)

    

【まとめ】売買のタイミングに悩む人が多い理由

株式投資に取り組む800人を対象とした今回の調査からは、株の取引にあたって最も求められている情報は「具体的な銘柄」であるという結果が得られました。実際、ウェブや雑誌などのメディアでは銘柄に関する記事が多く、こうしたニーズを反映していると言えるでしょう。

 

その一方で、悩みが深いのは「銘柄」ではなく、「売買のタイミング」であることもわかりました。このことは、銘柄とは対照的に、タイミングに関する情報が不足していることが理由として考えられます。なかでも「売り時」については、なかなかメディア等で取り上げられることがありません。

 

しかしながら、今回のアンケート結果からもわかるように、実際に株式投資に取り組んでみると、「銘柄」がわかっただけでは、うまく利益につなげられないことも多くあります。特に「売り時」の判断は、株取引を経験すればするほど、その難しさを実感させられるポイントでもあります。

 

自身の「知識不足」を悩みとして挙げた人もいるように、実践を重ねる中で、どうしてうまくいかないのかを思い悩み、手探り状態であることを自覚している人も多いのかもしれません。

 

株式投資は、みずからの力で資産を築くことのできる素晴らしい道ですが、「誰でもカンタンに稼げる」というものではありません。しっかりとした知識とスキルを身につけ、自分にふさわしい方法を選んで実践することが大切です。

 

株の学校ドットコムでは、何よりも初めに「投資」と「トレード」の違いを理解することの重要性を訴えています。株の本質を伝えることで、株式投資・トレードに取り組む人々の悩みを解消し、未来に向けた道しるべとなれるよう、これからも活動を続けてまいります。


■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com

2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計88万人を超え(2024年3月現在)、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。

 

株の学校ドットコム金融教育研究所について

近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。

■トレジャープロモートについて

投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。 

■会社概要

社   名:株式会社トレジャープロモート

本社所在地:東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階

代 表 者:代表取締役社長 瀬川 丈

設   立:2005年12月26日

電話番号 :03-3216-7354(代)

資 本 金:5,000,000円

従業員数 :23名(業務委託スタッフ含む)

事業内容 :投資教育事業/セミナー開発事業/コンサルティング事業/メディア運営事業/金融商品仲介業

ホームページ:https://www.tpromote.com

 

金融商品取引法等に係る表示

□金融商品仲介業者

 商  号:株式会社トレジャープロモート

 登録番号:関東財務局長(金仲)第581号

□所属金融商品取引業者

 商  号:株式会社SBI証券(金融商品取引業者、商品先物取引業者)

 登録番号:関東財務局長(金商)第44号

 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、

     一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会

カテゴリ:
調査・報告
タグ:
金融 経済(国際)
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