ドコモグループの法人ビジネスイベント「docomo business Forum’24」を開催

～DXによって「明日にも手の届く未来」をご体験ください～

2024.09.11 10:00

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　ドコモグループの法人事業ブランド「ドコモビジネス」を展開するNTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTT Com)は、最新テクノロジーとユースケースを取り揃えたイベント「docomo business Forum'24」https://www.ntt.com/business/go-event.html?ir=nr（以下本イベント）を、2024年10月10日(木)～11日(金)にザ・プリンスパークタワー東京(東京都港区)で開催します。

　本イベントはコンセプトを「来たれ、DX万博へ。」として、最新テクノロジーで新たなビジネスを創出する「事業イノベーション」、従業員の成長やウェルビーイングを促進する「EX向上」、サステナブルな経営をICT基盤で支える「次世代企業プラットフォーム」の3つをテーマに、ドコモビジネスが実現する「手の届く未来」を直感的にご体感いただけます。

　また本イベントでは、利用する電力や会場装飾、人の移動に伴うCO2排出量を算定し、弊社とパートナー企業が提供するカーボンクレジットプラットフォーム※1で調達した森林由来のＪ-クレジット※2を購入することでカーボンオフセット※3を実施します。

　本イベントへぜひお越しください。

1．開催概要

docomo business Forum'24

会期　2024年10月10日（木）～11日（金）

特設サイト　https://www.ntt.com/business/go-event.html?ir=nr

会場　ザ・プリンスパークタワー東京B2（東京都港区芝公園4-8-1）

　　　※各日9:30-17:30開催します

コンテンツ数　講演数：21　展示数：37

参加費用　無料

参加方法　特設サイトのお申し込みページより事前登録ください

2．主なプログラム

(1) 基調講演

　代表取締役社長小島克重がドコモビジネスの戦略について講演します。なお本講演は10月10日(木)10時より行い、その模様は特設サイト※4にてLIVE配信予定です。

(2) 特別講演

　代表取締役社長小島克重と株式会社今治.夢スポーツ代表取締役社長岡田武史氏との対談をはじめ、話題のテーマについてスペシャルゲストとのクロストークを行います。その模様は特設サイトにてLIVE配信予定です。

(3) お客さま、エバンジェリスト講演

　ビジネス変革や共創による事業変革に挑戦されているお客さま4組による講演および、生成AIや5G分野をはじめとした各技術領域をリードするNTT Comのエバンジェリストhttps://www.ntt.com/about-us/we-are-innovative/evangelist.htmlによる講演を用意しています。

(4) 展示

　「事業イノベーション」、「EX向上」、「次世代企業プラットフォーム」のテーマに沿って体験型の展示を用意しています。

　NTT版LLM「tsuzumi」を搭載した次世代型コンタクトセンターやIOWNを活用した触覚伝送、IOWN APNでつなぎ遠隔地から音声・映像をリアルタイムで伝送できるOPEN HUB Windowなど「手の届く未来」をご体験いただけます。

３．サステナブルな社会の実現に向けた本イベントの運営について

　本イベントは、会期中に利用する電力や会場装飾、人（来場者やスタッフ）の移動に伴い発生するCO2排出量を算定し、J-クレジットを購入することでカーボンオフセットを実施します。

　また、会場装飾については可能な限りFSC認証紙※5やリユース部材を使い製作を行うなど、環境へ配慮した運営を行います。

　さらに、本イベントにご参加いただいた方のアンケート回答数に応じて、森林再生プロジェクト「Present Tree」※6を通して植樹を行うことで、来場者参加型のサステナブルなイベントを実現します。

　NTT Comはこれらの活動を通じ、サステナブルな社会の実現に貢献します。

※1：カーボンクレジットプラットフォームに関する取り組みは、下記のニュースリリースをご参照ください。

日本初、GISで森林由来J-クレジットの創出者・審査機関・購入者の3者を支援する『森林価値創造プラットフォーム』を提供開始（2024年8月27日）

https://www.ntt.com/about-us/press-releases/news/article/2024/0827.html

※2：J-クレジット制度とは、省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO2などの排出削減量や、適切な森林管理によるCO2などの吸収量を環境価値として売買可能なクレジットとして国が認証する制度です。