シニア世代の株式投資を実態調査 株歴10年以上の４割が株資産1000万円超
９月16日の「敬老の日」にあわせ、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、シニア世代における株式投資の実態調査を行いました。
その結果、60代以上の個人投資家のうち６割以上の人が、株式投資の経験年数が10年を超えていることがわかりました。そのうち３割の人が株で1000万円以上の資産を保有し、さらに、3000万円以上の資産形成に成功した人も２割を超えました。
その結果、60代以上の個人投資家のうち６割以上の人が、株式投資の経験年数が10年を超えていることがわかりました。そのうち３割の人が株で1000万円以上の資産を保有し、さらに、3000万円以上の資産形成に成功した人も２割を超えました。
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国60代～70代の男女
調査人数：800人（男性400人、女性400人）
調査日 ：2024年8月20日
※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（https://www.kabunogakkou.com/）へのリンクを設定いただけますと幸いです。
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国60代～70代の男女
調査人数：800人（男性400人、女性400人）
調査日 ：2024年8月20日
※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（https://www.kabunogakkou.com/）へのリンクを設定いただけますと幸いです。
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/
シニア世代は株経験10年以上が６割超
60代以上の個人投資家に株式投資の経験年数を訊ねたところ、最も多かったのは「20～30年未満」の28.5％でした。続いて「10～20年未満」が25.5％、「５～10年未満」が17.0％でした。10年以上と回答した人は合計で６割を超えており、さらに、３人に１人は20年以上の経験があることがわかりました。
男女別にみると、男性で10年以上と回答した人は68.0％で、より早くから株式投資に取り組でいる実態が見えてきます。それに対して女性は57.3％で、その差は10ポイント以上になりました。
株歴10年以上の５人に１人が資産3000万円以上
60代以上の個人投資家は、株式投資によってどれくらいの資産を築いているのでしょうか。
投資信託やETFも含めた株式投資の資産額について質問したところ、「100万円以上～300万円未満」と回答した人が最も多く、20.3％でした。次に多かったのは、「1000万円以上～3000万円未満」の17.8％、その次が「300万円以上～500万円未満」の15.5％でした。1000万円以上の人は合計で32.9％でした。
投資信託やETFも含めた株式投資の資産額について質問したところ、「100万円以上～300万円未満」と回答した人が最も多く、20.3％でした。次に多かったのは、「1000万円以上～3000万円未満」の17.8％、その次が「300万円以上～500万円未満」の15.5％でした。1000万円以上の人は合計で32.9％でした。
資産額について、経験年数が「10年以上」の人と「10年未満」の人を比べてみます。すると、「10年以上」の人では、資産1000万円以上の人が41.9％だったのに対し、「10年未満」の人では17.7％に留まり、その差は２倍を超えています。そして、「10年以上」の５人に１人は、3000万円以上の資産形成に成功しています。
さらに、資産額が1000万円以上と回答した人の経験年数を見てみると、経験年数が長くなるほど、資産額も順当に増加していることがわかります。
株式投資に取り組むのは早いほうがいい
60代以上の個人投資家を対象とした今回のアンケート調査で、株式投資に取り組むシニア世代には、経験年数が10年を超えるベテランが６割以上いることがわかりました。さらに、10年以上の経験をもつ人の多くが、株で1000万円以上の資産を形成している、という実態も見えてきました。
こうした多くの人が、現役世代の頃から着実に株で資産を増やしてきた、ということなのでしょう。その一方で、経験年数が５年未満の人も２割います。定年を向けて時間の余裕ができたことに加えて、なかには、収入が減ったことで遅ればせながら株での資産形成に乗り出した人もいるのかもしれません。
ただ、今回の調査で、株式投資の経験年数が長くなるほど資産が多くなる、という結果が得られたことからもわかるとおり、株では多くの場合、経験年数の長さが有利に働きます。特に、長期にわたる資産形成においては、できるだけ早く取り組むほうがよいと言えます。
「株の学校ドットコム」では、ひとりでも多くの人が株式投資の扉を開くことができるよう、基礎から株の本質を身につけて、それぞれにあった資産形成を行えるようになるための教育を続けて参ります。
こうした多くの人が、現役世代の頃から着実に株で資産を増やしてきた、ということなのでしょう。その一方で、経験年数が５年未満の人も２割います。定年を向けて時間の余裕ができたことに加えて、なかには、収入が減ったことで遅ればせながら株での資産形成に乗り出した人もいるのかもしれません。
ただ、今回の調査で、株式投資の経験年数が長くなるほど資産が多くなる、という結果が得られたことからもわかるとおり、株では多くの場合、経験年数の長さが有利に働きます。特に、長期にわたる資産形成においては、できるだけ早く取り組むほうがよいと言えます。
「株の学校ドットコム」では、ひとりでも多くの人が株式投資の扉を開くことができるよう、基礎から株の本質を身につけて、それぞれにあった資産形成を行えるようになるための教育を続けて参ります。
■株の学校ドットコムについて https://www.kabunogakkou.com
2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計89万人を超え（2024年8月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
株の学校ドットコム金融教育研究所について
近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
■トレジャープロモートについて
投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。
■会社概要
社 名：株式会社トレジャープロモート
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354（代）
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：https://www.tpromote.com
本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈
設 立：2005年12月26日
電話番号 ：03-3216-7354（代）
資 本 金：5,000,000円
従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容 ：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業
ホームページ：https://www.tpromote.com
金融商品取引法等に係る表示
□金融商品仲介業者
商 号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商 号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
商 号：株式会社トレジャープロモート
登録番号：関東財務局長（金仲）第581号
□所属金融商品取引業者
商 号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者）
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
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