【名城大学】11/12 名城大学×東北大学連携セミナー「能登半島地震から10か月震災から何を学びどう備えるか」を開催

2024.10.17 10:00

名城大学自然災害リスク軽減研究センター（センター長：小髙猛司理工学部教授、略称：NDRR）と名城大学理工学部が主催し、東北大学の災害科学国際研究所と共同で実施するセミナー「能登半島地震から10か月震災から何を学びどう備えるか」を11月12日、名城大学天白キャンパスで開催し、参加者を募集しています。ぜひ取材にもお越しください。

ポイント

・令和６年の元日に発生した能登半島地震の調査研究をベースに、震災から何を学び、どう備えるかを考えるセミナーを開催。
・東日本大震災からの復興支援に中心的に携わってきた東北大学の研究者を迎え、本学研究者と共に、「津波堆積学が明らかにする古地震の履歴」や「建物に要求される耐震性能の変化：世界的潮流」、「能登半島地震における自治体応援職員の実態と課題」など、様々な視点から報告。
・9月に発生した能登半島豪雨災害についても「能登半島地震における河川堤防の災害復旧事業の現状と課題」として緊急報告を実施

概要

【セミナー名】
名城大学〔自然災害リスク軽減研究センター〕・東北大学〔災害科学国際研究所〕連携セミナー
「能登半島地震から10ヶ月　震災から何を学びどう備えるか」

【日時】
2024年11月12日（火）15：00 ～18：00

【会場】
名城大学天白キャンパス　研究実験棟Ⅱ2F 261室（名古屋市天白区塩釜口1-501）

【定員】
80名
（どなたでも参加可、無料、11月５日までの事前申込、定員に達し次第終了）

名城大学自然災害リスク軽減研究センター・東北大学災害科学国際研究所連携セミナー（ご参加申込）

日　時：令和6年11月12日（火）15:00～18:00 会　場：名城大学天白キャンパス研究実験棟2　R2-261号室　　　　（対面開催のみ）テーマ：「能登半島地震から10ヶ月　震災から何を学びどう備えるか」定　員：80名（先着順）問合先：小高猛司（kodaka＠meijo-u.ac.jp) ご注意：万一，急な中止，会場変更等が生じた場合，前日までにご登録のメールアドレスに連絡いたします。

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プログラム

【第1セッション　15:05～16:25】
「津波堆積学が明らかにする古地震の履歴」　
　　菅原大助　東北大学災害科学国際研究所准教授
「建物に要求される耐震性能の変化：世界的潮流」　
　　市之瀬敏勝　名城大学理工学部特任教授（NDRR）
「文化遺産防災マップの構築と活用―能登半島地震における文化遺産の被災推定―」　
　　蝦名裕一　東北大学災害科学国際研究所准教授

【第2セッション　16:35～17:55】
「能登半島地震における自治体応援職員の実態と課題」　
　　柄谷友香　名城大学都市情報学部都市情報学科教授
「能登半島地震の支援交通の変化：モバイル空間統計データから」　
　　奥村　誠　東北大学災害科学国際研究所教授
「能登半島地震における河川堤防の災害復旧事業の現状と課題【地震と豪雨】」　
　　李　圭太　名城大学理工学部特任教授（NDRR）／日本工営（株）執行役員

主催

主催：名城大学自然災害リスク軽減研究センター（NDRR）、名城大学理工学部
共催：公益財団法人日比科学技術振興財団
後援：公益社団法人土木学会中部支部、一般社団法人日本建築学会東海支部
　　　公益社団法人地盤工学会中部支部、名城大学技術士会

お問い合わせ先

名城大学自然災害リスク軽減研究センターセンター長　小髙猛司
E-mail：kodaka@meijo-u.ac.jp

取材要領

取材していただける場合は、
11月8日（金）15：00までにkoho@ccml.meijo-u.ac.jpまでメールでお知らせください。メールのタイトルは「名城大・東北大連携セミナー／社名」とし、本文には、
①部署名　②担当者名　③電話番号　④参加人数　⑤車両の有無を明記ください。

名城大学と東北大学について

名城大学と東北大学は、2019 年にそれぞれの特色や教育研究資源を生かして相互に連携協力し、自然災害等の減災研究や次世代放射光施設（ナノテラス）を活用した先端研究等、卓越した学術研究を通した人材の育成や教育の充実に寄与することを目的に、包括連携協定を締結。名城大学自然災害リスク軽減研究センターと東北大学災害科学国際研究所との間で防災に関する研究を推進しています。

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自然災害リスク軽減研究センター｜NDRR

名城大学「自然災害リスク軽減研究センター｜NDRR」は私立大学戦略的研究基盤形成支援事業として文部科学省に採択され、研究プロジェクトを実施・運営する組織として発足しまし、「21世紀型自然災害のリス・N軽減に関するプロジェクト」では、海溝型地震や都市直下型地震など大地震時の都市域での被災ポテンシャルとそれに伴う震災リスクを適正に評価し、その軽減をはかることを目的のひとつとしています。

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