東松島ステッチガールズ、ザ・ボディショップの震災復興支援プロジェクト 『「THE HOPEチャーム」～想いを、未来を紡ぐ、復興支援チャーム～』の 製作パートナーに選定！

震災復興において産業創出による経済の活性化を図る活動の一環として、クロスステッチを用いた商品の企画・開発・販売事業を展開している 一般社団法人東松島みらいとし機構(所在地：宮城県東松島市、代表理事:大滝 精一)はこの度、ザ・ボディショップ(株式会社イオンフォレスト、所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：福本 剛史)の『「THE HOPEチャーム」～想いを、未来を紡ぐ、復興支援チャーム～』プロジェクトの製作パートナーに選定されました。商品の製作は、女性による生きがいと産業の創出を目指した活動を行っている刺繍サークル「東松島ステッチガールズ」が担当いたします。

製品イメージ

■ザ・ボディショップの震災支援活動について
ザ・ボディショップは2015年、新たな震災復興支援プロジェクトを開始します。東日本大震災以降、毎年2月～4月にかけて寄付を中心に実施してきた震災支援「サクラチャリティプロジェクト」の活動をさらに広げ、直接被災地に仕事を生み出すプログラムとして「2015 サクラチャリティプロジェクト」を立ち上げ、一時的な寄付ではなく、被災地地域に仕事を生み、コミュニティをつくること、被災地の現状を発信しつづけることに年間を通して取り組みます。

ザ・ボディショップ URL： http://www.the-body-shop.co.jp/


■「THE HOPEチャーム」プロジェクトについて
日本で157店舗を展開するザ・ボディショップ全店にて、被災3県、4団体が制作するオリジナルチャーム「THE HOPEチャーム」を販売。チャームの売上は、諸経費と寄付金を差し引き全額が作り手である被災地の女性たち製作パートナーの収入になります。
「2015 サクラチャリティプロジェクト」では、「THE HOPEチャーム」の販売に加え、チャリティ製品の販売、店頭募金を実施します。

一般社団法人東松島みらいとし機構、及び「東松島ステッチガールズ」は、ザ・ボディショップの本取り組みに賛同し、チャームの製作パートナーとして参画致します。


■「THE HOPEチャーム」について
ストラップやモバイルクリーナーとして使用できるチャーム。
一つひとつ丁寧に、被災地の女性たちが手縫いをしています。自分用はもちろんのこと、ギフトにもぴったりのアイテムで、贈る人、そして、贈られる人にも活動の輪、笑顔の輪を広げていきます。
第一弾は、「人々、コミュニティ、地球の希望になる」という想いが込められたデザイン。(第二弾は、2015年夏発売予定)

全3種(COMMUNITY/PEOPLE/PLANET)
各400円(税抜)

＜チャーム製作概要＞
製作期間　　：2015年2月～3月(予定)
製作場所　　：市内ディスカバリーセンター、個人宅
製作者　　　：東松島ステッチガールズ(2015年2月現在、47名)
制作製作個数：1,500個～(予定)


■「東松島ステッチガールズ」について
「東松島ステッチガールズ」は、東日本大震災で甚大な被害をうけた東松島市で子育て中の女性を中心として結成された刺繍サークルです。復興にかける想い(パワー)によって「生きがい」と「雇用」を生み出し、東松島発「女性の、女性による、女性のための産業を立ち上げよう！」という合言葉のもと、“メイドイン東松島”のクロスステッチ小物を、全国のショップで販売・展開するための活動を行ってまいりました。

一般社団法人東松島みらいとし機構では、2014年1月にステッチを行う女性達のスキル習得が確認できたのを機として事業化へ向けた取り組みを開始、同年6月には、子育て世代の女性による社会参加を促し、復興の一時的事業に収まらない先導性の高い新産業として復興庁「新しい東北」先導モデル事業に選定されました。

Facebook： http://www.facebook.com/stitchgirls.net


【組織概要】
名称　： 一般社団法人東松島みらいとし機構
愛称　： HOPE(Higashimatsushima Organization
　　　　 for Progress and Economy, Education, Energy)
代表者： 理事長　大滝 精一
所在地： 宮城県東松島市矢本字上河戸36-1
設立　： 2012年10月1日
URL　 ： http://hm-hope.org/
＜事業概要＞
震災からの復興には、現存するあらゆる資源(産・学・官・民)を取り込み、かつ復興に特化した専門組織の存在が必要であることから、一般社団法人東松島みらいとし機構(愛称：HOPE)が設立されました。
長期的な未来を展望し、市とともに復興まちづくり計画の実務遂行を担い、また新たな価値創造に向けた社会実験を積極的に展開して、身の丈と復興ニーズに応じた適正規模の地域経営を提唱していきます。
また、自然環境との共生と調和(摂理)を常に意識しながら、エネルギーや食糧の自給体制確立、住宅整備、教育、文化、保健・医療、福祉、防災対策等あらゆる分野において、地域資源の適正投入と事業成果の適正収穫による事業展開を図ります。