本部と店舗の連携強化システム「店舗Linkle」が3月1日にバージョンアップ
~本部スタッフの管理業務がさらに見やすくなりました~
北都システム株式会社(本社:北海道札幌市、代表取締役社長:大庭 浩司、以下「北都システム」)は、本部と店舗の連携を強化するシステム「店舗Linkle(テンポリンクル)」の最新版を発表します。
最新版では、本部からの指示に対して、文字や添付ファイルだけでなく、加工が可能な画像を貼り付ける報告形式を追加しました。従来より直感的で分かりやすい報告を行うことで、本部/店舗の無駄なやり取りを回避、効率的な店舗運営を可能にします。
「店舗Linkle」の最新版は、2016年3月1日(火)に提供を開始します。
-
「店舗Linkle」画面イメージ
※「店舗Linkle」は2015年12月1日に「HOT Works」より製品名を変更しました。
サービスの詳細は下記Webサイトよりご覧ください。
公式サイト: http://hscproduct.com/tenpo/
■機能強化の背景
多店舗運営企業において、店舗への業務指示の徹底や的確な対応、迅速かつ確実な通達の周知は、本部スタッフに大きな負担を要求します。また店舗でも、本部やSVから来る多くの業務指示、通達を正確に把握して速やかに対応することは店舗スタッフへの負担になります。
「店舗Linkle」は、本部から店舗に指示する「業務指示」機能、決定事項を通達する「掲示板」機能を始め、店舗運営をサポートする機能を提供していました。
最新版においては報告に関する機能を大幅に強化、店舗にも本部にも、さらに見やすいサービスに進化します。
■バージョンアップの概要
・負荷状況の確認機能
本部スタッフは業務指示を送信する前に、実施者の負荷状況を確認することができます。「業務指示が多いから期限を遅めにしよう」「負荷が高いから業務指示を減らそう」など、スタッフに無理のない店舗運営を支援します。
業務指示のステータス管理(未読/既読/完了)は継続して提供します。
・業務指示の画像回答機能
本部からの業務指示に対して、撮影した画像を添付することができます。また撮影画像を自由に加工できるため、「強調」や「文字追記」などを加えることで、言葉では伝えにくい報告も容易に行えるようになります。
・店舗ディスプレイ機能
商品の陳列方法や店頭POPなど、店舗から本部へ簡単に報告できるようになりました。また「全店公開」することで、他店舗がどのような陳列/装飾しているのかを参考にすることができます。
本部スタッフも現地に行くことなく、タイムリーな状況把握が可能になります。
・備品発注機能(オプション)
値札やポスター、包装紙など、商品仕入れに関係しない備品関係を、本部に注文できます。電話やFax、メールなど手段がバラバラだった依頼方法が統一されると同時に、依頼内容の確認も画面でできるようになります。
集計機能により、本部スタッフの手配業務も負担が軽減できます。
■「店舗Linkle」(テンポリンクル)の特徴
多店舗企業で日々行われている、本部と店舗間で発信される情報を集約できるWebシステムです。本部/SVからは、各店の実施状況や負荷状況を「画像やアイコン」などを使ってリアルタイムに把握できるため、店舗間のバラつきを解消できます。一方、店舗側では自店に必要な情報だけが集約表示されるため、効率よく接客や店舗業務に専念できます。これにより、チェーン全体での売り場作りや売上アップに貢献します。多店舗企業において課題となっている「本部店舗間における情報伝達の煩雑化」「店舗負荷の増大と指示徹底率の低下」「店舗ディスプレイのバラつき」などをスマートに解決できます。
「店舗Linkle」は、専門店/量販店、アパレル、飲食、薬局、その他サービス業などで利用されており、利用企業の規模は30店舗~1,500店舗までと、大小さまざまです。
■北都システム株式会社 概要
所在地 : 北海道札幌市厚別区厚別中央2条3丁目5-11(本社)
神奈川県横浜市港北区新横浜3丁目18-14(新横浜オフィス)
大阪府大阪市中央区安土町1丁目6-14(大阪オフィス)
設立 : 1994年5月18日
資本金 : 7,000万円
従業員数: 200名
代表者 : 代表取締役社長 大庭 浩司
URL : http://www.hscnet.co.jp/
※記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
- カテゴリ:
- サービス
- ジャンル:
- その他IT・インターネット ビジネス全般
取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)