防犯カメラシステム「TRIFORAシリーズ」機能拡張　 AIを活用した新機能の無償提供を開始　～混雑緩和・サービス向上に貢献～

2020.05.19 15:00

TOA株式会社(本社：神戸市、社長：竹内一弘)は、2020年5月14日に、防犯カメラシステム「TRIFORAシリーズ」のネットワークカメラでご利用いただける、拡張機能「滞在人数カウント」「通過人数カウント」の無償提供を開始しました。対象製品は固定カメラ10機種です。

滞在人数カウント

通過人数カウント

TRIFORAシリーズは、LANなどのネットワークに直接接続し、映像の監視・制御を行う映像ネットワークシステムです。

今回拡張した機能では、ディープラーニング技術によりカメラ※1が撮影した画像から人を認識し、滞在者または通過者の人数をカウントします。動き情報を利用する従来のカメラ内蔵型人数カウントでは難しかった「止まった人の検知」が可能であるうえ、設置調整が容易で、かつ高精度であることが特徴です。本機能は、製品ご利用のユーザー様から当社専用Webサイトにて直接お申込みいただくことで、無料※2でご利用いただけます。専用のサーバーも必要なく、初期費用や維持費を安価に抑えた導入・運用が可能です。

※1　対象製品はN-C5シリーズ固定カメラ(N-C5150、N-C5150-3、N-C5120-3、N-C5250R3、N-C5220-3、N-C5450R3、N-C5442R3、N-C5420-3、N-C5850R3、N-C5820-3)の10機種

※2　カメラ本体、及び機器設置工事・設定調整作業等は含みません。

【主な市場】

駅・空港、商業施設、役場などの公共施設におけるサービス向上や混雑緩和、およびオフィスビル、工場などの防犯監視業務の最適化といった用途に

【背景】

高画質画像の撮影が一般的になった防犯カメラシステムは、ディープラーニングを始めとしたAI技術を活用することで、防犯用途以外の本業支援の役割も担い始めています。一方で、高機能・高精度の画像センシングソフトは高額な初期費用・維持費がかかり、システム導入までのハードルが高くなりがちです。

TOAは、画像センシングの中でもニーズの多い人数カウント機能を、既存カメラの機能拡張として無償で提供することで、より幅広いお客さまの課題解決に貢献するソリューションの提案・提供を目指します。

【主な機能】

1) 滞在人数カウント

画面内に設定した検知エリア(最大3箇所、サイズ制限なし)内の人数をカウントします。カウントした人数は3段階の混雑レベルに分類することができます。検知エリア、カウントした人数はライブ映像内に表示することができます。カウントしたデータの更新間隔は8パターン(5秒／10秒／30秒／1分／5分／10分／30分／1時間)より選択でき、更新するごとにカメラの中に最大1,500件保存されます。さらに、簡単な手順で実施できる「アダプティブ・シーン・センシング」機能を使用することで、AIの判断基準を環境に合わせて最適化し、誤検知しにくくできます。

2) 通過人数カウント

画面内に設定した検知ライン(下図赤線)を通過した人数を、通過した方向毎にカウントします。検知ライン、カウントした人数はライブ映像内に表示することができます。表示する人数は1時間毎(毎時0分)、または1日毎(毎日0時)にリセットされます。カウントしたデータは1時間ごとに集計されカメラの中に最大2,160件保存されます。

3) 共通

Webビューアー上でカウントしたデータの時間経過グラフ表示ができます。また、混雑レベルや人の通過に応じて接点出力やメール送信といった連動動作が可能です。放送設備と連携させることで、空いているエリアへの誘導や、スタッフの呼び出しといった案内放送を自動で行うことも可能です。

滞在人数カウントのグラフ表示イメージ

通過人数カウントのグラフ表示イメージ

※詳細は下記URL先をご参照ください。

http://toa.co.jp/products/sensing/people-counter/

■TOA株式会社について

1934年創業、本社は兵庫県神戸市。業務用音響機器と業務用映像機器の専門メーカー。交通施設・商業施設の案内放送やBGM、火災時の避難誘導放送、大規模スポーツ施設用音響システム、防犯カメラや録画機器などを製造・販売。

特に昨今では、減災・防災分野に注力。従来の2倍以上の距離まで明瞭な音声を届ける防災用高性能スピーカーは、津波や大雨による水害の警報用途として日本全国の多くの自治体で導入いただいています。

他にも、より多くの方に、より正確に情報を届けるためのソリューションを展開。訪日外国人の増加に伴い高まるインバウンド需要に対して、駅や空港スタッフが簡単操作で多言語放送ができる多言語放送サービス、放送設備とデジタルサイネージを連動させて、音声放送による聴覚情報と画像・文字表示による視覚情報を同時に発信する避難誘導システムなど、音と映像の技術を駆使し、社会の安全・安心に貢献する製品・サービスを提供しています。

■会社概要

設立　　　：1949年4月20日(創業：1934年9月1日)

資本金　　：52億79百万円

従業員数　：3,253名(連結) 803名(単体)

代表者　　：代表取締役社長　竹内一弘

本社所在地：兵庫県神戸市中央区港島中町七丁目2番1号

事業内容　：・拡声放送機器、通信機器、その他情報伝達機械器具の製造販売

　　　　　　・音響機器、映像機器、その他電子・電気機械器具の製造販売

　　　　　　・上記機器の賃貸ならびに工事の設計施工

　　　　　　・音響・映像に関するソフトウェアの企画・制作ならびに販売

　　　　　　・電気通信を利用した各種サービスの提供

　　　　　　・電気通信事業