プラネットグリーン、 一般顧客へのリフォームの商談をオンラインで実施。 対面商談より契約率を上げることに成功！
企業の売上アップを支援する、セールス＆マーケティングBPO事業(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)を展開する株式会社プラネットグリーン(本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：永井 良、以下 プラネットグリーン)は、4月より、新型コロナウイルス対策として、取引先企業ならびにお客さまに安心したサービス提供を実現すべく、ご希望のお客様には商談をオンラインで実施しています。営業スタッフの中には、対面商談からオンラインに切り替えたことで、契約率(※注1)を向上させたスタッフもおり、順調にオンライン商談のメソッドを確立しています。
※注1 顧客への見積提出から契約までの率
プラネットグリーン ウェブ商談フロー図
■オンライン商談で契約率を向上させたスタッフのコメント(対面商談契約率28％→オンライン商談契約率30％)
多くのスタッフがオンラインになったことで契約率を落とす中、私は逆に上昇させることができました。オンライン商談では「どのようにすれば、お客様が楽しめるか」という意識を最優先しています。オンライン商談の課題である温度感の把握の難しさを逆手に取り、良い意味で空気を読まず、1本のドラマや映画ショーを観てもらうかのように商談を進め、商品の魅力を全力で語ることで、商談の可能性を最大化させています。例えるなら、TVショッピング番組のような商談を心がけています。
■オンライン商談実施の背景
プラネットグリーンは、自社顧客からの売上アップを目指す企業に対し、住宅リフォームのセールス＆マーケティングBPOサービスを提供しています。(成功報酬制・導入費用／ランニングコスト無料)主要取引先は、大手電力会社や大手ガソリンスタンド会社、クルーズ船運営会社など多岐にわたります。コロナ禍で営業活動を自粛する動きがある中、オンライン商談を活用する当社に、自社顧客へのアプローチを業務委託することで、営業活動を止めることなく前に進むことが可能です。
■取引先企業、顧客のメリット
オンライン商談で利用する資料・トークスクリプトは、顧問弁護士監修のもと作成されたものを利用しているので、取引先企業はこれまで同様に安心したサービスを受けることができます。また、対面商談では実現が難しかった商談の録画により、クレーム等のトラブルが発生してもエビデンスの確認が容易になります。そして、顧客はプラネットグリーンのテレマーケティングチームから丁寧に開始までサポートを受けることができるので、システム上の不安、そして新型コロナウイルス感染の心配なく、住宅リフォームに関するアドバイスを受けることができます。
■株式会社プラネットグリーン
売上アップを支援するセールスとマーケティングの、BPO事業を展開。経済産業省が目標とする、ゼロエネルギー住宅の普及に注力しており、自社顧客からの売上アップを目指す企業の『ベストパートナー』となります。
＜主なクライアント＞
TEPCOホームテック株式会社(東京電力グループ)、株式会社ENEOSサンエナジーなど
所在地 ： 神奈川県横浜市西区平沼1-1-3 3F
設立 ： 2010年2月
代表者 ： 代表取締役社長 永井 良
資本金 ： 9,000,000円
事業内容： 売上アップを支援するセールス＆マーケティングBPO事業
URL ： https://p-green.co.jp
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