新しい働き方＋新しい旅のカタチ地域交流型ワーケーション導入企業をサポート 10月14日オンラインセミナー＆ 1月12日発モニターツアーを実施

2020.09.16 18:45

阪急交通社（大阪市北区梅田代表取締役社長酒井淳）は、旅先で働く「ワーケーション」の提案を、企業や団体に向けて拡大していきます。その一環として10月14日（水）にオンラインによるセミナーを開催するほか、2021年1月12日（火）から3泊4日の行程で長崎県五島ワーケーション体験モニターツアーを実施します。また、ワーケーション専用WEBページを9月14日に当社ホームページ内に開設しました。

仕事（WORK）と休暇（VACATION）を組み合わせたワーケーション（WORKATION）は、国内外のリゾート地や帰省先などでの休暇中にテレワークを実施するもので、近年新しい働き方として注目をされています。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、在宅勤務やオンライン会議を導入する企業が増え、withコロナを見据えた様々な日常の見直しや変化があるなか、業績回復に向けて舵取りをする企業では、従業員の感染予防対策や働き方改革を推進しており、ワーケーション導入の検討が加速しています。

阪急交通社では、これまで全国の自治体や地域との関係構築に努め、旅を通じて人々の交流による地域活性化を図ってきました。ひとつの地域に暮らすように旅する長期滞在型ツアーや労働力を提供する農観ツアーなどこれまで培ってきた企画力を活かし、ワーケーション導入を検討する企業や団体の担当者に、セミナーおよびモニターツアーの機会を提供することで、ワーケーション導入に向けてのプロセスを示します。新たな可能性を秘めるワーケーションのノウハウを提供するとともに、個々の企業の抱える課題を浮き彫りにし、その解決をサポートします。

オンラインセミナーでは、ワーケーションをいち早く導入した和歌山県と日本航空の担当者による事例紹介や、長崎県五島市主催のワーケーションイベントの仕掛け人や体験者よるディスカッションを行います。長崎県五島列島でのモニターツアーでは、“地域から学ぶワークショップ”のほか、EQスコア測定（WEB利用）を参加前後に実施し、個々の心の変化を可視化することでワーケーション効果を示し、導入を後押しします。

今後は、当社の全国各地とのネットワークを活用した新たなワーケーション候補地の開拓や環境整備のサポートを行うとともに、その地域で暮らす人々と企業で働く人々との交流の場を提供することで新しい価値を創造し、地域の活性化と企業や団体の発展に貢献してまいります。