プロスポーツの振興を促進する、 ドローンを用いたコロナウイルス対策 ~「ナノゾーンコートスカイ」実施のお知らせ!~
株式会社 協和産業(本社:大阪市浪速区、代表取締役:林 万起子)は、NanoZone Japan株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:岸下 淳子)、楽天株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史)と共同で、散布型ドローンを用いた新型コロナウイルス感染症対策としての実証実験を「ノエビアスタジアム神戸」にて2月22日(月)に実施いたしました。
サービスロゴ
昨年度のJリーグは、新型コロナウイルス感染症の影響で開催延期や応援合唱や鳴り物の制限、観客動員の制限など、様々な制約の中で開催されました。現在、今シーズン以降の開催方法について、新しいテクノロジーを用いた感染対策の検証がスタートしています。「ヴィッセル神戸」の本拠地である「ノエビアスタジアム神戸」では、2月27日(土)からはじまるJリーグの新節を控え、ご来場されるお客様が安全安心にお越しいただけるスタジアムを目指し、除ウイルス・抗ウイルス対策の1つとして散布型ドローンを用いた新型コロナウイルス感染症対策を試験的に採用しています。
株式会社 協和産業では「ドローン」という最先端のテクノロジーと、NanoZone Japan株式会社が製造・販売する「自己結合性酸化チタン分散液」という優れた新しい液剤を用いて、プロスポーツの今シーズンの振興を目指したコロナウイルス対策サービス「ナノゾーンコートスカイ」を提供していきます。
株式会社 協和産業がサービス提供する「ナノゾーンコートスカイ」
https://kyowa-nanozonesky.com/
■実施場所:ノエビアスタジアム神戸
〒652-0855 兵庫県神戸市兵庫区御崎町1丁目2-2
■実施日時:2021年02月22日(月)
実際の散布風景1
実際の散布風景2
■会社概要
【企画・運営】
社名 : 株式会社 協和産業
代表者 : 代表取締役 林 万起子
所在地 : 大阪市浪速区大国2丁目6番23号 協和産業ビル
設立 : 1988年3月1日
事業内容: 梱包・アッセンブル・パッケージ、シュリンク加工、
発送代行・軽作業委託、梱包用資材 販売、
紙製化粧箱・PET素材ケース製作、デザイン制作、
オフセット・オンデマンド特殊印刷、
Blu-ray/DVD/CDプレス・コピー・メディア販売・メディア用ケース販売、
業務用ビデオカメラレンタル、ドローン販売/レンタル、
ドローン申請許可支援事業・空撮事業・開発制作 他
URL : https://www.kyowainet.co.jp/
協和産業は人気ドローンの体験操縦が出来る「体験型ドローンショップ」を展開しております。大阪の中心地、難波・大国町から近く、大変便利な場所にあります。DJI特約販売店として、専属スタッフが常駐しており、初めての方でもドローンを安心して購入いただけます。他にもドローンレンタルやドローン空撮、その他ドローンを用いた新規事業を展開しており、企業が抱える非効率な業務や社会課題をドローンを用いて解決するソリューションを提供しております。
【酸化チタン光触媒提供】
社名 : NanoZone Japan株式会社(ナノゾーンジャパン)
代表者 : 代表取締役 岸下 淳子
所在地 : 愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番1号 JPタワー名古屋21階
設立 : 2019年5月30日
事業内容: 1. 自己結合性酸化チタン分散液の販売および輸出入
2. 自己結合性酸化チタン分散液によるコーティング施工業務
3. 自己結合性酸化チタン分散液を原料とした商品企画・開発・
製造・販売および輸出入
4. 上記各目的に伴うコンサルティング業務
5. 前各号に付帯関連する一切の業務
URL : https://www.nanozone.jp/
NanoZone Japanが提供する「ナノゾーンソリューション」は、日本の最先端技術により、酸化チタンが持つ光触媒効果を最大限に発揮することを可能にしました。日本に先駆けチェコ共和国「NanoZone社」では、幅広い分野で検証試験が行われ、優れた抗菌・抗ウィルス・脱臭等の効果が確認されています。同社が5年間で積み上げてきた実績は高い評価を受け、このたび光触媒の母国日本に再上陸、展開する運びになりました。NanoZone Japanは、未来にわたって地球に住む人々や動植物が、安全にかつ穏やかに過ごしていけるための、重要な役割を担っています。
【楽天株式会社について】
社名 :楽天株式会社
所在地:東京都世田谷区玉川1丁目14-1
設立 :1997年2月7日
代表者:代表取締役会長兼社長 三木谷 浩史
楽天は、日本発のインターネット・サービス企業で、Eコマースをはじめ、フィンテック、デジタルコンテンツ、通信など、多岐にわたる分野で70以上のサービスを提供しています。これら様々なサービスを、楽天会員を中心としたメンバーシップを軸に有機的に結び付け、他にはない独自の「楽天エコシステム」を形成しています。1997年に創業し、「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」という企業理念のもと、現在では2万人以上の従業員を擁し、世界30カ国・地域において事業を展開するグループ企業となっています。
詳しい情報は https://corp.rakuten.co.jp/ をご覧ください。
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