「健康経営優良法人2021」認定のお知らせ
青山商事株式会社（本社：広島県福山市／代表取締役社長：青山理(おさむ)）は、経済産業省と日本健康会議による健康経営優良法人認定制度において3月4日（木）、「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定されましたのでお知らせいたします。今回の認定は、2020年度に続き2度目となります。
弊社は、従業員の身体と心の健康づくり、イキイキと働くことができる職場環境づくりを健康経営の目的とし、健康経営責任者を中心に、人事部、健康保険組合、衛生委員会、産業医が連携し、従業員の心身の健康保持に取り組んでいます。
また、女性特有の健康課題に対し39歳以下の女性従業員向けに「乳がんエコー検査」の一部費用補助の追加、多彩な休暇制度による「ワークライフバランス」への取り組み、外部の専門機関によるヘルスケアサービスの窓口設置、運動による心身のリフレッシュを目的とした「体育奨励金制度」などにより、従業員の健康管理に努めています。
弊社では、人事基本理念を「人を最大の経営資源と定め、育成・評価・処遇を通じて個々の成長やチャレンジ意欲を促し、高い競争力を実現するとともに従業員の豊かな人生を創生する」と掲げています。社員が生き生きと活躍できる環境の提供とキャリア形成を後押しすることで、これからもチャレンジ精神を持って成長し続ける人材集団となることを目指していきます。
■ 健康経営優良法人認定制度とは
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
（出典：経済産業省ウェブサイトhttps://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html）
また、女性特有の健康課題に対し39歳以下の女性従業員向けに「乳がんエコー検査」の一部費用補助の追加、多彩な休暇制度による「ワークライフバランス」への取り組み、外部の専門機関によるヘルスケアサービスの窓口設置、運動による心身のリフレッシュを目的とした「体育奨励金制度」などにより、従業員の健康管理に努めています。
弊社では、人事基本理念を「人を最大の経営資源と定め、育成・評価・処遇を通じて個々の成長やチャレンジ意欲を促し、高い競争力を実現するとともに従業員の豊かな人生を創生する」と掲げています。社員が生き生きと活躍できる環境の提供とキャリア形成を後押しすることで、これからもチャレンジ精神を持って成長し続ける人材集団となることを目指していきます。
■ 健康経営優良法人認定制度とは
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
（出典：経済産業省ウェブサイトhttps://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html）
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