「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」認定のお知らせ
青山商事株式会社（本社：広島県福山市／代表取締役社長：青山理(おさむ)）は、経済産業省と日本健康会議による健康経営優良法人認定制度において3月8日（水）、「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定されましたのでお知らせいたします。
弊社は、「従業員の身体と心の健康づくり」「生き生きと働くことの出来る職場環境づくり」を健康経営の目的とし、従業員の心身の健康保持に取り組んでいます。今年度は、女性特有の健康課題を改善すべく、39歳以下の女性従業員を対象とした乳房超音波検査（乳腺エコー）の費用を一部補助にて実施（40歳以上の女性従業員には例年通りマンモグラフィを全額補助で実施）しました。また、外部の専門機関によるメンタルヘルスケアサービスの相談窓口を24時間対応に拡充。全事業場（50名未満含む）の従業員を対象としたストレスチェックや、多彩な休暇制度によるワークライフバランスへの取り組み、運動や旅行などによる心身のリフレッシュを目的とした補助金支給制度により、従業員の健康づくりに努めてきました。
弊社では、人事基本理念に「人を最大の経営資源と定め、育成・評価・処遇を通じて個々の成長やチャレンジ意欲を促し、高い競争力を実現するとともに従業員の豊かな人生を創生する」を掲げています。従業員が生き生きと活躍できる職場環境の提供とキャリア形成を後押しすることで、これからもチャレンジ精神を持って成長し続ける人材集団となることを目指していきます。
弊社では、人事基本理念に「人を最大の経営資源と定め、育成・評価・処遇を通じて個々の成長やチャレンジ意欲を促し、高い競争力を実現するとともに従業員の豊かな人生を創生する」を掲げています。従業員が生き生きと活躍できる職場環境の提供とキャリア形成を後押しすることで、これからもチャレンジ精神を持って成長し続ける人材集団となることを目指していきます。
健康経営優良法人認定制度とは
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
出典：経済産業省ウェブサイト
出典：経済産業省ウェブサイト
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