テレワーク支援サービス「Optimal Biz Telework」、 緊急事態宣言延長・まん延防止等重点措置対象地域拡大に伴い、 感染予防対策としてのテレワーク実施率向上を支援するため、 無償提供を再度実施
集中度など在宅勤務の状況を可視化、在宅ワークにおける一体感の醸成、 従業員の勤怠、体調管理を支援
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下、オプティム)は、テレワーク支援サービス「Optimal Biz Telework」の提供を通じて、各企業のテレワークの活用、さらには働き方改革の推進を支援しております。
このたび政府により、6都府県を対象として緊急事態宣言が延長・適用され、まん延防止等重点措置の対象地域も拡大されることになりました。それに伴い、オプティムは、各企業が生産性を下げることなく、従業員の安全と安心を確保できるテレワーク環境を構築、感染拡大防止に取り組めるよう「Optimal Biz Telework」の無償提供を再度行うことといたしました。
また、5月20日実施予定となる「Optimal Biz Telework」のバージョンアップについても、ご案内させていただきます。新規機能もあわせ、テレワーク環境下でのコミュニケーションサポート、業務サポート、生産性向上サポートを実現するサービスとしてご活用いただき、新型コロナウイルス感染対策にお役立ていただけますと幸いです。
■テレワーク支援サービス「Optimal Biz Telework」とは
「Optimal Biz Telework」とは、テレワーク環境下においてコミュニケーションサポート、業務サポート、生産性向上サポートを実現する、テレワーク支援サービスです。本サービスを利用することで、従業員の稼働状況を確認することができ、いつ、どこで、だれが、どのような業務をしているかを可視化することができます。
また、AIが時間や場所、アプリの利用状況などのデータを統合的に分析することで、従業員の生産性を可視化することができるため、従業員ごとの働き方の見直しや気付きを得ることができます。
さらに、従業員の体調やメンタルの状況をチャットボットを通じて収集することで、テレワーク実施の際に問題となる従業員のコンディションの把握が行えます。
■提供機能
・業務状況可視化機能
・身体的/精神的健康状態のチャットボット対話型ヒアリング・記録機能
・勤務状況等の自動分析による休憩、体調不良アラート機能
・AIによる業務内容の自動分類分け機能
・CSV形式での業務履歴データエクスポート機能
・グループを使った権限管理機能
・PC/スマートフォン向け始業/終業Push(★終業Pushリマインド)機能
・目標設定/自己評価機能
・集中度可視化機能
・過去情報表示機能
・★業務改善アドバイス機能
他
※「★」が付いている物は次回追加予定の機能になります。
■画面イメージ
◆管理者画面ダッシュボード
チームメンバーの現在の勤怠、稼働概況、体調が一覧で確認できます。
◆個人分析画面
従業員ごとの時間帯別の詳細の稼働状況、滞在場所、および過去の稼働・体調の状況が確認できます。
◆コンディション分析画面
働きすぎや体調不良が継続しているなど、アラートの出ている従業員を確認することができます。
■活用事例-Tips
テレワーク環境下で課題となる、「従業員の体調管理や過剰労働の防止」「生産性向上に向けたセルフ・チームマネジメント強化」を実現するため、「Optimal Biz Telework」が1日の中で、どのように活用されているのかを、以下に活用事例としてTipsをまとめております。
■無償提供についての詳細
緊急事態宣言期間中の「Optimal Biz Telework」利用お申し込みについて、下記条件にてご提供いたします。
・無償提供期間
2021年5月11日より2021年7月31日まで
・無償提供期間中の提供条件
契約初期費用:0円(1お申し込みあたり)
月額利用料 :0円(1ユーザーあたり)
※新規のお申し込みに限ります。
※無償提供期間終了時点より月額利用料は1ユーザーあたり月額550円(税込)となります。
※無償提供期間終了後も継続利用をご希望される場合については、有償利用への切り替えのお申し込みが必要となります。自動的に有償利用に切り替わることはございません。有償利用への切り替えについては、無償利用をお申し込みいただいたお客様に別途ご案内させていただきます。
・お申し込み方法
こちらの専用フォームからお問い合わせください。
https://www.optimalbiz.jp/contact/covid-19
また、「Optimal Biz Telework」は、5/20(木)にバージョンアップ(ver.1.10.0)を予定しており、以下の機能を追加いたします。
■ver.1.10.0での追加機能
●業務改善アドバイス機能
・休憩アドバイス
従業員が3時間以上休憩せずに稼働を続けた場合、端末(Windows/macOS)に休憩を促すpush通知を行います。適切な休憩を取ることで、体調の悪化や集中力の低下を予防いたします。
・深夜稼働アラート
従業員が深夜(22:00~5:00)に端末を操作していた場合、管理者へメール通知いたします。従業員の深夜稼働を把握することで、適切なフォローと業務量調整を促します。
・稼働不安定アラート
20分以上の休憩を1日に5回以上とっている場合、メール通知いたします。体調不良の予兆を把握することで、従業員への適切なフォローを促します。
●終業Pushリマインド設定機能
各クライアントの終業Push通知時に30分、60分、120分の時間指定したリマインドが行えます。残作業を考慮した時間設定を行うことで、終業時の振り返り忘れの抑止を行います。
◆「Optimal Biz Telework」動作環境
動作環境
Windows 10 Home / Pro(1809以降)
Windows 10 Enterprise 2015 LTSB
Windows 10 Enterprise 2016 LTSB
Windows 10 Enterprise LTSC 2019
Windows 10 Education / Enterprise(1709以降)
macOS 10.12 - 11.0
Android OS 7.0 - 11.0
iOS 10.0 - 14.0
iPadOS 13.1 - 13.5
「Optimal Biz Telework」についての詳細・お申し込みは以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/products/biz-telework/
「Optimal Biz Telework」紹介動画はこちら。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 : https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ: https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 : 株式会社オプティム
上場市場 : 東京証券取引所市場第一部
証券コード : 3694
URL : https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) : 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社): 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE : 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 : 2000年6月
資本金 : 443百万円
主要取引先:
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容:
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
プレスリリース動画
- カテゴリ:
- サービス
記事掲載数No.1!「@Press(アットプレス)」は2001年に開設されたプレスリリース配信サービスです。専任スタッフのサポート&充実したSNS拡散機能により、効果的な情報発信をサポートします。(運営:ソーシャルワイヤー株式会社)